売上総利益率43.9％目標と生産性向上
FY2020に初出。12回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2024引き上げ有価証券報告書
「また、重要な経営指針と位置付けている売上総利益率は、42.2％の目標値に対し、42.7％（前連結会計年度36.9％）となりました。」
売上総利益率の目標値を前年度の37.8％から42.2％へ引き上げ、実績も36.9％から42.7％へ改善し、引き上げ後の目標値を上回った。 - FY2024-H1中間期売上総利益率改善有価証券報告書
「売上高 1,158,212 1,332,685／売上原価 762,622 742,010／売上総利益 395,589 590,674」
中間連結損益計算書上、売上高1,332,685千円、売上原価742,010千円、売上総利益590,674千円となった。これらの数値から算定される売上総利益率は約44.3％で、前年中間期の約34.1％から改善している。ただし、当中間連結会計期間に目標値の記載はない。 - FY2023後退有価証券報告書
「また、重要な経営指針と位置付けている売上総利益率は、37.8％の目標値に対し、36.9％（前連結会計年度41.0％）となりました。」
売上総利益率の低下を受け、目標値が37.8％へ下がり、36.9％と目標を下回った。前年に続く利益率改善課題が通期実績として現れている。 - FY2023後退有価証券報告書
「そのため、売上総利益率が重要な経営指針になると認識し、これを最も重要な指標として位置付けております。」「また、重要な経営指針と位置付けている売上総利益率は、37.8％の目標値に対し、36.9％（前連結会計年度41.0％）となりました。」
売上総利益率の目標値を前年度の39.7％から37.8％へ引き下げ、実績も41.0％から36.9％へ低下し、当年度は目標未達となった。 - FY2023-Q3パートナー依存再顕在化と利益率改善課題有価証券報告書
「当第３四半期においては、運用保守業務の引き継ぎに伴って一時的なコスト増となったほか、AIやDX案件に社員を集中させたことでパートナーへの依存度が高くなり生産原価を押し上げた結果、売上総利益率の改善が課題となっております。」
パートナーへの依存度上昇による生産原価押上げと売上総利益率改善課題が、前期に続いて再び明示された。 - FY2023-Q2総利益率改善への寄与有価証券報告書
「今までの要件が定まった一般的なシステム開発に加えて、コンサルティング業務やプロジェクト支援業務など顧客と一緒にプロジェクトを推進する支援案件も徐々に増加しており、単価の押し上げ、総利益率の改善に貢献しております。」
コンサルティング業務やプロジェクト支援業務の増加が単価の押し上げと総利益率の改善に貢献していると記載している。ただし、43.8％または39.7％の目標値について新たな変更は示していない。 - FY2022後退有価証券報告書
「また、重要な経営指針と位置付けている売上総利益率は、39.7％の目標値に対し、41.0％となりました。」
売上総利益率の目標値を43.8％から39.7％へ引き下げ、実績は41.0％となった。実績は新目標を上回るが、従来の目標値及び実績水準からは低下している。 - FY2022-Q3利益率低下と改善課題有価証券報告書
「旧来からの一般的なシステム開発に加えて、コンサルティング業務やプロジェクト支援業務による売上比率も徐々に増加しており単価の押し上げに貢献しておりますが、パートナー比率が高まっている影響もあり売上総利益率は低下しております。」
DXサービス及びOpsサービスでパートナー比率・依存度が高まり、売上総利益率が低下したことを記載している。既存の43.8％目標値自体に変更があるとは記載していない。 - FY2021後退有価証券報告書
「また、重要な経営指針と位置付けている売上総利益率は、43.8％の目標値に対し、44.8％（前事業年度47.5％）となりました。」
売上総利益率の目標値が43.9％から43.8％へわずかに低下し、実績も47.5％から44.8％へ低下した。ただし、実績は当該年度の目標値を上回っている。 - FY2020初出有価証券報告書
「そのため、売上総利益率が重要な経営指針になると認識し、これを最も重要な指標として位置付けております。」「売上総利益率は、43.9％の目標値に対し、47.5％（前事業年度45.4％）となりました。」
売上総利益率を最重要指標と位置付け、43.9％の目標値に対して47.5％を達成したと記載している。生産性向上、外注活用、安価で高パフォーマンスのサービス仕入れによる原価抑制を手段としている。