売上債権減少を主因とする営業キャッシュ・フロー増加
FY2020-Q2に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業活動による資金の増加は、174億8千万円（前期は136億8千1百万円の増加）となりました。」
営業キャッシュ・フローは前期の136億81百万円から174億80百万円へ増加した。 - 2026-05-12前進決算
「当連結会計年度の営業活動による資金の増加は、174億8千万円（前期比37億9千9百万円の増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前期の136億81百万円から174億80百万円へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の営業活動による資金の増加は、68億8千2百万円（前年同期比33億1千6百万円の増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の35億66百万円から68億82百万円へ増加した。 - FY2025-H1営業キャッシュ・フローが前年同期比で増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の営業活動の結果得られた資金は35億6千6百万円（前年同期比5億7千6百万円の増加）となりました。主な内訳は、税金等調整前中間純利益が45億4千9百万円、減価償却費が30億4百万円、棚卸資産の減少が10億3千6百万円、仕入債務の減少が52億8千2百万円、法人税等の支払額が11億8千万円などであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の29億89百万円から35億66百万円へ増加した。棚卸資産の減少などが資金増加要因となった一方、仕入債務の減少は資金減少要因として示された。 - FY2024-Q2売上債権増加により営業キャッシュ・フロー減少へ反転有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業活動の結果得られた資金は29億8千9百万円（前年同期比21億3百万円の減少）となりました。主な内訳は、税金等調整前四半期純利益が42億1千9百万円、減価償却費が26億2千9百万円、売上債権の増加が43億7千4百万円、棚卸資産の増加が9千9百万円、仕入債務の増加が9億9百万円、法人税等の支払額が15億3千万円などであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期比で減少し、従来の売上債権減少による増加から、当四半期は売上債権の増加が資金減少要因となった。 - FY2022通期営業キャッシュ・フローが前年同期比で減少有価証券報告書
「当連結会計年度の営業活動による資金の増加は、90億1千7百万円（前期比72億3千4百万円の減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の162億51百万円から90億17百万円へ減少した。 - FY2022-Q2営業キャッシュ・フローが前年同期比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業活動の結果得られた資金は34億9千5百万円（前年同期比49億1千8百万円の減少）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の84億1千3百万円から34億9千5百万円へ減少した。棚卸資産の増加60億5千2百万円などが主な内訳として示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業活動による資金の増加は、162億5千1百万円となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の107億67百万円から162億51百万円へ増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業活動の結果得られた資金は84億1千3百万円（前年同期比12億1千2百万円の増加）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは84億1千3百万円となり、前年同期から12億1千2百万円増加した。売上債権の減少19億5千9百万円などが主な内訳として示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業活動による資金の増加は、107億6千7百万円（前期比58億9千7百万円の増加）となった。」
営業活動によるキャッシュ・フローは107億67百万円となり、前期から58億97百万円増加した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の営業活動の結果得られた資金は72億1百万円（前年同期比34億1百万円の増加）となった。主な内訳は、税金等調整前四半期純利益が25億8千万円、減価償却費が26億8千9百万円、売上債権の減少が55億1千9百万円、棚卸資産の増加が10億4千万円、法人税等の支払額が10億2千2百万円などである。」
営業活動によるキャッシュ・フローは72億1百万円となり、前年同期から34億1百万円増加した。売上債権の減少55億1千9百万円が主な内訳として示されている。