新型コロナウイルス感染症の蔓延と事業影響
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。18社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による当社グループの業績への重要な影響はありませんでした。翌連結会計年度以降の当社グループの業績への影響はないと考えておりますが、今後の感染拡大の状況によっては当社グループの経営成績ならびに財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
当年度の業績への重要な影響はなかったとし、翌年度以降の影響もないとの仮定を置いた。ただし感染拡大時の影響可能性とBCP・供給責任対応は継続した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は新型コロナウイルス感染症拡大の影響が限定的となり、石油化学やエネルギー・機能材料の自動車関連用途を中心に出荷が回復しました。」
感染症拡大の影響は限定的となり、自動車関連用途を中心に出荷回復が続いた。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「前年同四半期には、持分法適用会社であるラービグ リファイニング アンド ペトロケミカル カンパニーの定期修繕による石油化学での出荷減少等の影響がありましたが、当第２四半期連結累計期間は新型コロナウイルス感染症拡大の影響が限定的となり、石油化学やエネルギー・機能材料の自動車関連用途を中心に出荷が回復しました。」
感染症拡大の影響は限定的となり、自動車関連用途を中心に出荷が回復したと記載された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年同四半期には、持分法適用会社であるラービグ リファイニング アンド ペトロケミカル カンパニーの定期修繕による石油化学での出荷減少等の影響がありましたが、当第１四半期連結累計期間は新型コロナウイルス感染症拡大の影響が限定的となり、石油化学やエネルギー・機能材料の自動車関連用途を中心に出荷が回復しました。」
新型コロナウイルス感染症拡大の影響は限定的となり、自動車関連用途を中心に出荷が回復したと記載された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う経済活動の落ち込みにより、石油化学およびエネルギー・機能材料での出荷の減少がありました。また、石油化学における市況下落の影響があり、売上収益は、前年同四半期の１兆1,076億円に比べ608億円減少し、１兆468億円となりました。」
感染症拡大による経済活動の落ち込みが、石油化学・エネルギー機能材料の出荷減少と、売上収益608億円減少として第2四半期累計でも顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響に伴う経済活動の落ち込みにより、石油化学およびエネルギー・機能材料の自動車関連用途での出荷の減少や情報電子化学のディスプレイ関連用途での出荷の減少がありました。」
感染症拡大の影響が自動車関連・ディスプレイ関連用途の出荷減少として当第1四半期に顕在化し、全体の売上収益やコア営業利益を押し下げた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の爆発的な拡大により国内外の経済環境は大きく悪化しており、当社グループを取り巻く事業環境にも悪影響を及ぼしております。特に自動車関連やディスプレイ関連などの事業分野では今後も厳しい状況が続くことが見込まれ、その影響は新型コロナウイルス感染症の終息まで続くと考えられます。」
感染症の蔓延が実際に発生し、国内外の経済環境、自動車関連、ディスプレイ関連などの事業環境への影響が顕在化した。