AI・IoTを活用したデジタル革新による全社生産性向上
FY2019に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに138社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社が持つ高度な分析力で天然素材の隠れた価値を見つけ、売り手と買い手をつなぐ日本発のデジタルサービス「Biondo(ビオンド)」の展開を加速しており、2026年3月末時点で、1,500を超える天然素材及び230以上の未利用・低利用資源を登録しております。」
Biondoは長岡市主導のコンソーシアム参画に加え、1,500超の天然素材・230超の未利用または低利用資源を登録する段階へ進み、企業間マッチング・資源循環・新産業創出への用途を広げた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「デジタルサービス「Biondo(ビオンド)」は、市場開拓のモデルケースのひとつとして、長岡市主導の「長岡バイオエコノミーコンソーシアム」に参画します。地域の未・低利用資源を含めた天然素材の成分分析やデータベースを「Biondo」で公開することで、地域の枠組みを超えた全国への情報発信を通じ、企業間マッチングや資源循環型社会、新産業創出の加速に貢献します。」
Biondoについて、長岡市主導のコンソーシアムへの参画を通じ、天然素材データベース、企業間マッチング、資源循環、新産業創出へ用途を広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「デジタル技術の活用による新規事業創出(DX戦略3.0)として、2024年7月に成分分析を介して天然素材の売り手と買い手をつなぐデジタル・プラットフォーム「Biondo」(ビオンド)をリリースし、専用webサイトをオープンしました。」
DX戦略3.0について、天然素材の売り手と買い手をつなぐデジタル・プラットフォームBiondoをリリースし、新規事業化を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、生成AIを活用した当社版「ChatGPT」として「ChatSCC」を開発し、約6,700名の全従業員を対象に運用を開始しました。」
DXの全社展開について、生成AIを活用したChatSCCを約6,700名の全従業員向けに運用開始した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、プラント、研究開発、オフィス、サプライチェーンマネジメントのそれぞれの領域において、IoT、AI、MIやRPA等のデジタル技術を積極的に活用し、業務プロセスの飛躍的な生産性向上、既存事業の競争力確保、新たなビジネスモデルの実現に取り組んでおります。」
DXの対象をプラント、研究開発、オフィス、サプライチェーンに広げ、IoT・AI・MI・RPAを活用するDX戦略2.0・3.0の実行を記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「材料開発における協創の取り組みとして、国立研究開発法人物質・材料研究機構および旭化成株式会社、三井化学株式会社、三菱ケミカル株式会社との水平連携により、最少の実験回数で高い材料物性予測精度を与える汎用的AIを開発いたしました。」
デジタル革新を、研究開発における汎用AIの開発、顧客接点強化、DX戦略2.0へ拡張した。 - FY2020前進有価証券報告書
「こうした研究開発活動の効率化や大規模データの分析・解析技術の高度化を推進するため、2019年4月に、デジタル革新部を新設しました。なお、データ駆動型研究開発を推進するため、高度なデータ解析技術を持つデータサイエンティストと研究開発や生産プロセスの現場における高度なドメイン知識を持ちながらデータ解析も行えるデータエンジニアの双方の育成にも取り組んでおります。」
デジタル革新部を新設し、データサイエンティストとデータエンジニアの育成を開始するなど、AI・IoTを含むデジタル革新が組織・人材面で具体化した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「大日本住友製薬は、上記の戦略的提携により、2022年度までに上市が期待され将来的にブロックバスターとなりうる開発品を含む、多数のパイプラインを獲得することに加え、大日本住友製薬グループ全体のR&D生産性の向上、デジタルトランスフォーメーションの加速を図り、中長期的な成長を目指します。」
Roivant社との戦略的提携が完了し、パイプライン獲得とR&D生産性向上、デジタルトランスフォーメーション加速を実行段階へ進めた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、本戦略的提携により、2022年度までに上市が期待され将来的にブロックバスターとなりうる開発品を含む、多数のパイプラインを獲得することに加え、大日本住友製薬グループ全体のR&D生産性の向上、デジタルトランスフォーメーションの加速を図り、中長期的な成長を目指します。」
Roivantとの提携を通じ、2022年度までの上市が期待される開発品の獲得と、R&D生産性向上・デジタルトランスフォーメーション加速を具体的な施策として示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「デジタル技術(AI・IoT)の活用により、研究開発・製造・サプライチェーン・営業・間接部門における飛躍的な生産性の向上に取り組みます。」
AI・IoTを研究開発から間接部門まで横断的に活用し、生産性を向上させる施策が新たな中期経営計画の基本方針として初めて明示された。