The TOP 2021による長期成長基盤の確立
FY2018に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
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- FY2025前進有価証券報告書
「2025年実績 売上収益 1.35兆円 目標 1兆円超 EBITDAマージン 15.1％ 20％ ROIC 6.2％ 10％ ネットD/Eレシオ 0.83倍 1.0倍以下」
長期数値目標について2025年実績を更新し、売上収益1.35兆円、EBITDAマージン15.1％、ROIC6.2％、ネットD/Eレシオ0.83倍を目標と対比して開示した。売上収益とネットD/Eレシオは目標水準内だが、EBITDAマージンとROICは目標を下回っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年実績 売上収益 1.39兆円 EBITDAマージン 13.7％ ROIC 5.2％ ネットD/Eレシオ 0.74倍 目標 売上収益 1兆円超 EBITDAマージン 20％ ROIC 中長期的に10％ ネットD/Eレシオ 1.0倍」
長期数値目標について、売上収益、EBITDAマージン、ROIC、ネットD/Eレシオの2024年実績を目標と並べて初めて開示し、進捗を測定可能な形で示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中長期の成長基盤・事業ポートフォリオに関する対処すべき課題について、重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その実現に向けて、当社グループは、コア成長事業、次世代事業、安定収益事業及び基盤事業で構成する補完性の高い事業ポートフォリオを構築しており、当該４事業群それぞれが役割に応じた高い競争力を発揮することで、市場に新たな機能を提供し続け、持続的な成長を実現することを目標としている。」
統合新会社の長期ビジョンに基づく持続的成長の目標を、4事業群のポートフォリオ構築と各事業群の役割発揮を通じて改めて説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の完遂により収益基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、2023年１月の昭和電工マテリアルズ㈱との法人格統合に向けて、2021年７月に指揮命令系統とコーポレート機能を実質的に統合し、2022年１月には当初計画より１年前倒して経営組織体制を統合する予定である。」
The TOP 2021の完遂、収益基盤の強靭化、収益変動幅の抑制と、昭和電工マテリアルズとの統合段階に関する既存の方針を引き続き示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の完遂により収益基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、2023年１月の昭和電工マテリアルズ㈱との法人格統合に向けて、2021年７月に指揮命令系統とコーポレート機能を実質的に統合し、2022年１月には当初計画より１年前倒して経営組織体制を統合する予定である。」
The TOP 2021の完遂と統合後の成長基盤確立に向け、2021年7月、2022年1月、2023年1月の統合段階が具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の完遂により収益力基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、昭和電工マテリアルズ㈱との2021年７月の実質的な統合、2023年１月の法人格統合を目指す。」
The TOP 2021の完遂と昭和電工マテリアルズとの実質統合・法人格統合について、2021年7月および2023年1月という具体的な節目が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の着実な実行により収益力基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、日立化成㈱（2020年10月１日より昭和電工マテリアルズ㈱に社名変更）との早期の実質的な統合を図り、将来に向けた成長の基盤を確立する。現在、統合後の将来に向けた長期ビジョンの策定を進めており、本年12月に経営説明会の開催を予定している。」
The TOP 2021の実行、収益基盤の強靭化、日立化成との実質統合を通じた成長基盤確立を継続している。統合後の長期ビジョン策定と12月の経営説明会予定も示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の着実な実行により収益力基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、日立化成㈱との早期の実質的な統合を図り、将来に向けた成長の基盤を確立する。」
The TOP 2021の実行、収益力基盤の強靭化、収益変動幅の抑制および日立化成との早期統合を通じた成長基盤確立を継続して掲げている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、「The TOP 2021」の着実な実行により収益力基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させるとともに、日立化成㈱との早期の実質的な統合を図り、将来に向けた成長の基盤を確立する。」
The TOP 2021の目標を継続する中で、日立化成との早期の実質的統合という具体的な実行課題が加わった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年通期業績は売上高9,065億円、営業利益1,208億円、営業利益率13.3％、親会社株主に帰属する当期純利益731億円、ROA（総資産営業利益率）11.2％、ROE（自己資本当期純利益率）15.5％と各指標とも中期経営計画を小幅に下回る進捗となった。主にＰＣ向けＨＤＤ需要の減少を受けたハードディスクメディアの販売数量減、また下期は黒鉛電極事業での顧客在庫調整の影響を受け業績予想に対し未達となった。2020年、2021年は引き続き中期経営計画の目標達成に向けて構造改革等の施策に取り組んでいく。」
The TOP 2021の目標を維持し、2020年・2021年も構造改革等に取り組む方針を示した一方、2019年実績は各指標で計画を小幅に下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは長期的な事業の成長に大きく舵を切り、「The TOP 2021」の推進により収益力基盤の強靭化と収益変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させ、将来に向けた成長の基盤を確立させていく。」
The TOP 2021による長期的な事業成長、収益力基盤の強靭化、収益変動幅の抑制、企業価値向上および将来の成長基盤確立を継続して説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは長期的な事業の成長に大きく舵を切り、「The TOP 2021」の推進により収益力基盤の強靭化と収益の変動幅の抑制を図り、企業価値を向上させ、将来に向けた成長の基盤を確立させていく。」
The TOP 2021による長期的な事業成長、収益力基盤の強靭化、収益変動幅の抑制、将来の成長基盤確立を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは2019年より新連結中期経営計画「The TOP 2021」を始動させた。」
前事業年度に発表した「The TOP 2021」を2019年から始動させたことを改めて記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、2019年より新連結中期経営計画「The TOP 2021」を始動させた。「The TOP 2021」では長期的な事業の成長に大きく舵を切り、当社グループの将来に向けた成長の基盤を確立させる。」
2019年から2021年までの3年累計で、売上高3兆4,000億円、営業利益4,800億円、売上高営業利益率14.1％、親会社株主に帰属する当期純利益3,300億円、ROA12.6％、ROE19.5％を目標指標として設定した。