手動脆弱性診断サービスの拡大
FY2017に初出。22回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「AIを活用した次世代型ペネトレーションテストサービスの提供を開始いたしました。」
AIを活用した次世代型ペネトレーションテストサービスの提供を開始し、脆弱性診断サービスの技術・提供範囲を広げた。 - 2026-08-07前進決算
「AIを活用した次世代型ペネトレーションテストサービスの提供を開始いたしました。」
脆弱性診断サービスの対象・手段が、AIを活用した次世代型ペネトレーションテストの提供開始へ進展した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間よりセキュリティ診断サービス事業におきましては、大手クラウドサービス等に対する脆弱性診断のサービスを開始いたしました。ネット証券取引システムセキュリティ対策で有した豊富な技術知見をもとに、セキュリティエンジニアによるクラウド設定不備の検出や運用中に発生した脆弱性アラートの原因を特定し、安全な解決策及び運用サポートを行うサービスの提供は順調に推移いたしております。また、メタバースソリューション事業においては学校法人などの教育機関及び金融機関への共同利用型及び専用型のメタバースアプリの拡販を積極的に取り組んでおります。以上の結果、売上高94,377千円となりました。」
API脆弱性診断サービスの対象を大手クラウドサービス等へ広げ、クラウド設定不備の検出、脆弱性アラートの原因特定、安全な解決策及び運用サポートを提供する段階に進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「API脆弱性診断サービス」はWebアプリケーション自動診断サービス「SecuAlive」をはじめ、大規模システム及びネットワーク診断サービスなど、多岐にわたって脆弱性診断サービスの提供が可能となり、さらなる事業拡大に取り組んでおります。」
API脆弱性診断サービスの提供を開始し、SecuAlive、大規模システム及びネットワーク診断などへ脆弱性診断サービスの対象を広げた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、自社開発製品であります「SecuAlive」の新しい機能追加の取組みの遅れにより、一部顧客の契約が遅延となった結果、売上高は25,371千円（前年同期比39.1％減）となりました。」
「SecuAlive」の新機能追加への取り組みの遅れが続き、一部顧客の契約遅延と前年同期比39.1％減収が発生した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、自社開発製品であります「SecuAlive」の新しい追加機能の取組みの遅れにより、当四半期においても一部顧客の契約が遅延となった結果、売上高は19,129千円（前年同四半期比43.9％減）となりました。」
「SecuAlive」の追加機能への取り組みの遅れが続き、一部顧客の契約遅延と前年同期比43.9％減収が発生した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、自社開発製品であります「SecuAlive」の新しい機能追加への取組みにより、当四半期での契約が遅延となりました。その結果、売上高は4,069千円（同80.7％減）となりました。」
「SecuAlive」の新機能追加への取り組みに伴い契約が遅延し、セキュリティ診断事業の売上高は前年同期比80.7％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、既存顧客の年度更新契約の遅れ等により、売上高は3,569千円（前年同期比78.5％減）となりました。」
セキュリティ診断事業では、既存顧客の年度更新契約の遅れ等により、売上高が前年同期比78.5％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、当第４四半期において新規顧客へのサービス提供、遅延いたしておりました数社の契約更新により、売上高は41,644千円となりました。」
新規顧客へのサービス提供と遅延していた複数社の契約更新を実施し、セキュリティ診断事業の売上高は41,644千円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、当第３四半期において新規顧客への手動診断サービスの提供、また既存顧客の年度更新契約が計画通りに進捗した結果、売上高は34,127千円となりました。」
新規顧客への手動診断サービス提供と既存顧客の年度更新契約が計画どおり進捗し、売上高34,127千円を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、当第２四半期における年度更新契約が計画通りに進捗した結果、売上高は21,078千円となりました。」
セキュリティ診断事業の年度更新契約が計画どおり進捗し、売上高21,078千円を計上した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、新規顧客数社への手動WEBアプリケーション診断の受注及びサービス提供により、売上高は16,604千円となりました。」
新規顧客数社から手動WEBアプリケーション診断を受注し、サービス提供まで進めた。売上高は16,604千円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、多くの企業がコロナ禍における急激な働き方の変化にあわせたセキュリティ対策の見直しによって、より精度の高い手動診断サービスが増加した結果、売上高は24,895千円（前事業年度比27.5％増）となりました。」
コロナ禍におけるセキュリティ対策見直しを背景に、手動診断サービスが増加し、売上高は前年同期比27.5％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業の脆弱性診断サービスでは、より精度の高い手動診断サービスが増加した結果、売上高は23,634千円（前年同四半期比91.4％増）となりました。」
より精度の高い手動診断サービスが増加し、セキュリティ診断事業の売上高は23,634千円、前年同四半期比91.4％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により遅延となっておりました既存顧客及び新規顧客からの受注により、売上高は11,007千円（前年同四半期比71.8％増）となりました。」
遅延していた既存顧客・新規顧客からの受注が実現し、セキュリティ診断事業の売上高が11,007千円、前年同四半期比71.8％増となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により、既存顧客及び新規顧客への訪問の制限や商談の延期・中止など販売活動に制約を生じたことや、コロナ禍の状況下において一部既存顧客の契約更新の遅れ及び脆弱性診断実施（手動診断サービス）の延期、また脆弱性診断規模の縮小となったことにより減収及び減益となりました。以上の結果、売上高は19,531千円（前事業年度比16.6％減）となりました。」
セキュリティ診断事業で訪問制限、商談延期・中止、契約更新遅延、手動診断の延期・規模縮小が生じ、売上高は19,531千円、前年同期比16.6％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、コロナ禍の状況下において一部既存顧客の契約更新の遅れ及び脆弱性診断規模の縮小等の影響より、売上高は12,348千円（前年同四半期比18.2％減）となりました。」
コロナ禍による既存顧客の契約更新遅延と脆弱性診断規模の縮小が、手動診断を含むセキュリティ診断事業の売上減少として現れた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、当事業の主力製品であります「SecuAlive」のリニューアルの遅れにより遅延となっておりました契約の履行および受注、また新規顧客へのサービス提供により、売上高は6,408千円（前年同四半期比35.1％増）となりました。」
SecuAliveのリニューアル遅延で遅れていた契約履行・受注と新規顧客へのサービス提供を実施し、売上高が前年同期比35.1％増となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「より精度の高い脆弱性診断であります「手動診断サービス」の受注活動を積極的に行った結果、売上高は26,968千円（前事業年度比35.0％減）となりました。」
手動診断サービスの受注活動を継続したが、セキュリティ診断事業全体ではSecuAliveの遅延により減収となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、手動診断サービスは堅調に推移したものの」
手動診断サービスは堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「セキュリティ診断事業におきましては、既存顧客への診断サービスの継続契約が堅調に推移し、また、新規顧客へのより精度の高い脆弱性診断であります手動診断サービスの提供により、売上高は5,329千円となりました。」
既存顧客の診断サービス継続契約に加え、新規顧客への手動診断サービス提供を実施し、売上高5,329千円を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「より精度の高い脆弱性診断であります「手動診断サービス」の受注活動を積極的に行った結果」
セキュリティ診断事業で、手動診断サービスの精度を訴求し受注活動を進めている。