新株予約権行使による株式価値希薄化リスク
FY2017に初出。17回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024。
トレードワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに44社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「2024年１月１日～ 2024年12月31日 （注）１ 3,900 3,445,800 247 312,375 247 302,375 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により2024年中に3,900株が発行され、株式価値希薄化の可能性が実際の株式増加として継続して現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日から2024年４月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が3,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ190千円増加しております。」
四半期報告書提出後の2024年4月に新株予約権が行使され、3,000株の株式発行が発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～ 2023年３月31日 （注） 600 3,441,900 38 312,127 38 302,127 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により600株が発行され、希薄化の可能性が実際の株式増加として続いている。未行使残は6,300株となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～ 2023年３月31日 （注） 600 3,441,900 38 312,127 38 302,127 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2023年1月から3月に600株の株式発行が発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加10,200株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使により2022年中に10,200株が発行され、期末の未行使残は6,900株となった。希薄化の可能性が継続して株式発行として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～ 2022年９月30日 （注） 10,200 3,441,300 647 312,089 647 302,089 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による株式発行が第3四半期にも10,200株発生し、希薄化の可能性が継続して実際の株式増加として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日から2022年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ76千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が四半期末後にも発生し、潜在株式による希薄化の可能性が実際の株式増加として継続して現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年１ 月１日～ 2021年３月31日 （注） 4,500 3,367,200 285 307,384 285 297,384 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による4,500株の株式発行が当第1四半期にも発生し、希薄化の可能性が継続して実際の株式増加として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加57,600株は、新株予約権の行使によるものであります。」
新株予約権の行使によりFY2020に57,600株が発行され、潜在株式による希薄化の可能性が実際の株式増加として継続して現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）2020年10月１日から2020年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が600株、資本金及び資本準備金がそれぞれ38千円増加しております。」
四半期会計期間後ではあるが、2020年10月1日から10月31日までに新株予約権の行使による600株の発行と、資本金・資本準備金の各38千円の増加が発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年１ 月１日～ 2020年３月31日 （注） 4,500 3,309,600 285 303,726 285 293,726 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による株式発行が第1四半期にも発生し、発行済株式総数が3,309,600株となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権による潜在株式数は143,100株であり、発行済株式総数3,305,100株の4.3％となっております。」
新株予約権の行使が150,600株進み、潜在株式数は143,100株、発行済株式総数の4.3％となった。希薄化リスクは残る一方、潜在株式比率は前年度の9.3％から低下した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７ 月１日～ 2019年９月30日 （注）１ 3,600 3,285,000 228 302,164 228 292,164 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による株式発行が第3四半期にも発生し、発行済株式総数が3,285,000株となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使による株式発行が第2四半期にも発生し、発行済株式総数が3,281,400株となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 107,400 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当第1四半期に107,400株が発行され、将来の株式価値希薄化の可能性として記載されていた株式増加が実際に発生した。 - FY2018後退有価証券報告書
「当事業年度末における新株予約権による潜在株式数は293,700株であり、発行済株式総数3,154,500株の9.3％となっております。また、今後においても優秀な役員及び従業員を確保するためにインセンティブとして付与する可能性があります。」
潜在株式数の発行済株式総数に対する割合が前回記載の9.5％から9.3％となった一方、将来の追加付与可能性も示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら新株予約権の権利行使の条件が満たされ、権利行使された場合には、将来的に当社の株式価値が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の行使により将来の株式価値が希薄化する可能性を、発行済株式数に対する割合9.5％とともに示している。