四半期業績の変動リスク
FY2017に初出。21回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載は2026-08-07。
トレードワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年12月期 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 通期 売上高（千円） 893,289 1,156,563 1,493,400 1,509,205 5,052,458 構成比（％） 17.7 22.9 29.6 29.9 100.0」
2025年12月期の四半期売上構成比は17.7%、22.9%、29.6%、29.9%となり、前年の第4四半期30.9%から偏りがやや低下した。ストック型収入による平準化方針は継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2025年１月１日 至 2025年６月30日） ストック型収入 スポット型収入 合計 顧客との契約から生じる契約 884,147 1,165,705 2,049,852」
ストック型収入884,147千円、スポット型収入1,165,705千円となり、収益区分の変更後もスポット案件の検収時期による計上変動が残っている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024年12月期 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 通期 売上高（千円） 1,066,655 872,954 1,232,200 1,419,713 4,591,524 構成比（％） 23.2 19.0 26.8 30.9 100.0」
2024年12月期も第4四半期の売上構成比が30.9％となり、開発案件の納入時期による四半期業績の偏りが継続している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「ストック型収入 1,379,142 フロー型収入 560,467 合計 1,939,609」
2024年上期のストック型収入が1,379,142千円、フロー型収入が560,467千円となり、ストック型収入がフロー型収入の約2.5倍となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ストック型収入 687,862 フロー型収入 378,793 合計 1,066,655」
ストック型収入687,862千円がフロー型収入378,793千円を上回った一方、金融ソリューション事業では一部案件の検収時期が遅れ、四半期業績の計上時期の変動が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2023年12月期 第１四半期 第２四半期 第３四半期 第４四半期 通期 売上高（千円） 998,068 608,778 968,409 1,178,586 3,753,841 構成比（％） 26.6 16.2 25.8 31.4 100.0」
2023年12月期は第4四半期の売上構成比が31.4％となり、開発案件の納入時期による四半期業績の偏りが継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当期については第４四半期にリリースが集中することにより、売上高は1,974,244千円（前年同四半期比13.6％減）となりました。」
金融ソリューション事業では第4四半期へのリリース集中により、当第3四半期までの売上高が前年同期比13.6％減となった。四半期ごとの計上時期の偏りが継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「ストック型収入 1,007,669 フロー型収入 599,177 合計 1,606,846」
第2四半期累計期間のストック型収入が1,007,669千円、フロー型収入が599,177千円となり、ストック型収入がフロー型収入を上回った。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「ストック型収入 500,911 フロー型収入 497,157 合計 998,068」
当第1四半期のストック型収入は500,911千円、フロー型収入は497,157千円となり、ストック型収入がフロー型収入を上回った。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年12月期 構成比（％） 30.9 24.4 23.0 21.7 100.0 当社は、ストック型ビジネスモデルへの転換を推進し、クラウドサービス等のストック型収入の拡大により売上の平準化に努めてまいります。」
2022年12月期の四半期売上高構成比は30.9％、24.4％、23.0％、21.7％となり、2021年12月期の第4四半期35.2％から偏りが低下した。ストック型収入拡大による売上平準化策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため、四半期決算の業績はその影響を受け著しく変動することがあり、場合によっては営業損失を計上する可能性があります。」
四半期別売上高を更新し、2021年12月期も第4四半期の構成比が35.2％となるなど、開発案件の納入時期による変動リスクを継続して示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、ストック型ビジネスモデルへの転換を推進し、クラウドサービス等のストック型収入の拡大により売上の平準化に努めてまいります。」
開発案件の納入時期により四半期売上が平準化されないリスクを継続し、ストック型収入の拡大による平準化を対応策としている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「金融ソリューション事業におきましては、フロー収入（開発案件）及びストック収入（月額使用料・保守及びクラウドサービス）共に予定どおり進捗した結果、売上高は1,178,098千円（前年同四半期比26.0％増）となりました。」
フロー収入とストック収入がともに予定どおり進捗し、前四半期までに発生していた計上時期のずれは当該四半期には記載されていない。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「金融ソリューション事業におきましては、ストック収入（月額使用料・保守及びクラウドサービス）は予定どおり進捗しましたが、一方でフロー収入（開発案件）については新型コロナウイルス感染症の影響もあり、当四半期にリリース予定の案件が第３四半期への変更となった結果、売上高は766,578千円（前年同四半期比35.3％増）となりました。」
四半期内に予定されていたフロー収入案件が第3四半期へ変更され、四半期ごとの売上変動・計上時期のずれが再び現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「金融ソリューション事業におきましては、ストック収入（月額使用料・保守及びクラウドサービス）は予定どおり進捗しましたが、フロー収入については第４四半期に集中したことにより、一部の案件において翌期に変更となり減収となりました。」
フロー収入が第4四半期に集中し、一部案件が翌期に変更されて減収となった。四半期ごとの売上変動リスクがFY2019にも表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「１株当たり四半期純利益又は１株当たり四半期純損失（△）（円） 13.32 △ 17.17」
四半期業績の変動により、第2四半期会計期間の1株当たり四半期純損失17.17円を計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期累計期間の経営成績は、売上高356,332千円（前年同四半期比55.5％減）、営業損失1,253千円（前年同四半期は営業利益435,523千円）、経常損失586千円（前年同四半期は経常利益435,483千円）、四半期純損失806千円（前年同四半期は四半期純利益299,096千円）となりました。」
第1四半期に売上高が前年同四半期比55.5％減となり、営業損失・経常損失・四半期純損失を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「１株当たり四半期純利益又は１株当たり四半期純損失（△）（円） 第１四半期 94.82 第２四半期 13.32 第３四半期 8.40 第４四半期 △1.56」
四半期業績の変動に関するリスクについて、FY2018第4四半期の1株当たり四半期純損失1.56円が記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「四半期毎の売上高は平準化されないことがあります。そのため、四半期決算の業績はその影響を受け著しく変動することがあり、場合によっては損失を計上する可能性があります。」
大型開発案件の納入時期により、四半期売上が平準化されず、損失計上の可能性もあるとしている。