従業員エンゲージメント向上を最重要施策とする人財施策
FY2023に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-10-16。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに14社。
- 2026-10-16前進決算説明資料
「未経験者が、3か月でコンサルデビューできる、AI活用の育成モデルを確立」
人材育成を、AIを活用して未経験者を短期間でコンサルタントとして育成する具体的なモデルへ進めている。 - FY2026前進有価証券報告書
「「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されました。健康診断受診率100％を達成しました。」
人的資本3カ年計画に基づく健康経営施策について、健康経営優良法人2026の認定及び健康診断受診率100％という実績を開示している。指名制1on1、社内副業、住宅手当、研修見直し等も実施している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年２月期までに取り組んだ実績は以下のとおりです。 制度改定 給与制度の運用や基準を見直し、主に若手の待遇改善を行いました。 採用 SNSを通じて社風や働き方、従業員の紹介等の情報発信を開始しました。 組織開発 若手従業員が相談する先輩社員を指定できる指名制1on1の運用を開始しました。 職務経験の幅を広げることによって主業務の質向上をねらい、社内副業制度の創設し、運用を開始しました。」
2025年2月期から2027年2月期までの人的資本3カ年計画について、待遇改善、SNSを用いた採用情報発信、指名制1on1及び社内副業制度の運用開始など、具体的な実施実績を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員が当社の最も重要な資産の一つと認識して、その価値を最大限に高めて活用することを目指す３カ年計画を策定しています。2025年２月期から2027年２月期までの計画においては、以下の課題に対応することとしております。」
従業員エンゲージメント向上を、2025年2月期から2027年2月期までの3カ年計画へ具体化し、ダイバーシティ、ウェルビーイング、採用、育成、組織開発等の課題を列挙している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「この考えの下、2024年２月期は、全ての従業員が当社の下で理念や使命に沿った行動を、より高いレベルで実践できることを目的にした取り組みを経営上の最重要施策と位置づけています。金銭的な待遇改善のほか、従業員のライフイベントや生活の実情に寄り添う福利厚生制度への見直し及びキャリア形成支援等エンゲージメント向上に資する諸施策を強力に推進しています。」
2024年2月期の最重要施策として、待遇改善、福利厚生制度の見直し及びキャリア形成支援による従業員エンゲージメント向上を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「この考えの下、2024年２月期は、全ての従業員が当社の下で理念や使命に沿った行動を、より高いレベルで実践できることを目的にした取り組みを経営上の最重要施策と位置づけています。金銭的な待遇改善のほか、従業員のライフイベントや生活の実情に寄り添う福利厚生制度への見直し及びキャリア形成支援等エンゲージメント向上に資する諸施策を強力に推進しています。」
2024年2月期の最重要施策として、待遇改善、福利厚生制度の見直し及びキャリア形成支援による従業員エンゲージメント向上を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2024年２月期は、全ての従業員が長期的に当社のもとで理念や使命に沿った行動をより高いレベルで実践してもらうことを目的にした施策を、経営上の最重要施策と位置づけています。金銭的な待遇改善のほか、従業員のライフイベントや生活の実情に寄り添った福利厚生制度への見直し、並びにキャリア形成支援等エンゲージメント向上に資する諸施策を強力に推進していく方針です。」
2024年2月期の経営上の最重要施策として、待遇改善、福利厚生制度の見直し及びキャリア形成支援による従業員エンゲージメント向上を再確認している。 - FY2023初出有価証券報告書
「2024年２月期は、全ての従業員が長期的に当社のもとで、理念や使命に沿った行動をより高いレベルで実践してもらうことを目的にした施策を経営上の最重要施策と位置づけています。金銭的な待遇改善のほか、従業員のライフイベントや生活の実情に寄り添った福利厚生制度への見直し、キャリア形成支援等エンゲージメント向上に資する諸施策を強力に推進していく方針です。」
従来の採用・育成に加え、待遇、福利厚生及びキャリア形成支援を含む従業員エンゲージメント向上を、2024年2月期の経営上の最重要施策として初めて独立した形で示している。