優秀な人材の積極採用・育成
FY2018に初出。24回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-16。
- FY2026前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べて従業員数が32名増加しております。これは主として、コンサルティング事業の業容拡大に伴う積極的な採用活動によるものであります。」
従業員数が前期末の172名から204名へ32名増加し、コンサルティング事業の拡大に対応する積極採用の実績を示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その一環として、コンサルティング事業の運営体制を再編するとともに、新ソリューションの開発及び中途採用の強化にも取り組んでまいりました。」
人材施策について、中途採用の強化を経営方針の具体的な実行項目として進めている。営業担当及び間接部門の増員による人件費増加も記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年２月28日現在 従業員数(名) 172」
従業員数は前事業年度末の171名から172名へ増加している。加えて、次期に向けて即戦力人材の採用強化やコンサルタントの増員・育成を進める方針を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年２月29日現在 従業員数(名) 171」
従業員数が前事業年度末の165名から171名へ増加し、人材基盤の拡大を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社はこれらのニーズにいち早く、一つでも多くお応えするために、従業員の育成に加えて経験者の採用を最優先に取り組んでいます。」
金融分野のコンサルティング需要に対応するため、従業員育成と経験者採用を優先する人材施策を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社はこれらのニーズにいち早く、一つでも多く応えるために、従業員の育成に加えて経験者の採用を最優先で取り組んでいく方針です。」
金融分野のコンサルティング需要に対応する人材施策として、従業員育成に加え、経験者採用を最優先とする方針を再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年２月28日現在 従業員数(名) 165」
従業員数が前事業年度末の152名から165名へ13名増加し、人員基盤が拡大している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年２月28日現在 従業員数(名) 152」
従業員数が前事業年度末の135名から152名へ17名増加した。主にコンサルティング事業の受注拡大に対応する人員増強と、採用・育成の強化が進んでいる。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これを受けて、イノベーション事業では、既存の得意先に対するフォローの充実、新規得意先の開拓及びマーケティングの強化等を目的に営業人員を増強し、ワンダーレジの拡販に取り組んでいます。」
ワンダーレジの拡販に向け、既存顧客のフォロー、新規顧客開拓及びマーケティング強化を目的として営業人員を増強している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度に比べて32名増加したのは、主に新卒採用及び中途採用によるものであります。」
従業員数が103名から135名へ32名増加し、その主因を新卒採用及び中途採用としている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大が営業活動や要員配置に影響した一方で、中途採用の増加と新卒採用の配属により要員数が増加し、主に既存得意先からの増員要請に充てたことで堅調に推移しました。」
中途採用の増加に加えて新卒採用者の配属により要員数が増加し、既存得意先の増員要請に充当したという具体的な人員面の前進を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第２四半期累計期間を通じては中途採用者が増加し、主に既存の得意先に対する増員に充てたことにより売上高が増加しました。」
中途採用者の増加を既存顧客向けの増員に充当し、コンサルティング事業の売上増加につながったと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「中途採用者やパートナー企業が増加し、主に既存プロジェクトの増員に充てたことで売上高が増加しました。」
中途採用者及びパートナー企業が増加し、既存プロジェクトの増員に充当したという人員面の具体的な進展を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年２月29日現在 従業員数(名) 103」
従業員数は前事業年度末の99名から103名となった。提出書類では、この増加を採用によるものとは明示していないため、人数の増加として記録する。 - FY2020-Q3中途採用の実績限定有価証券報告書
「また、中途採用は求職者が減少しているため、若干名の採用に留まりました。」
求職者の減少を背景に、中途採用が若干名にとどまったという採用実績を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前事業年度に比べ従業員数が11名増加しています。主な理由は、イノベーション事業において期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が前事業年度比で11名増加し、イノベーション事業の期中採用増加が主因であると記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社事業の拡大には、人材の確保が最重要課題であるため新卒者及びキャリア採用を積極的に実施しております。「社員の成長を支援し社員とその家族を幸せに」を経営理念として、新卒者については、将来的に当社の中核となる人材として育成に取り組んでいるほか、キャリア採用者については、実績と知識を持った人材を採用し、より多くのお客さま方へ質の高いサービス提供をするための人材教育も強化してまいります。」
新卒採用・キャリア採用、将来の中核人材育成、採用者への教育強化を事業拡大の施策としている。