ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2017に初出。23回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
ニーズウェルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2024対処有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】該当事項はありません。」
FY2024はストック・オプション制度及び新株予約権等の記載がなく、既存の新株予約権行使完了後の残存希薄化リスクが継続していない。 - FY2023対処有価証券報告書
「2015年７月８日付発行の第４回新株予約権については、発行した全ての権利行使が当事業年度中に完了しております。」
第4回新株予約権の権利行使が全て完了し、同新株予約権に関する残存する希薄化可能性がなくなった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年５月31日 400 － 17 908,205 17 764,605、2023年６月30日 4,000 20,342,400 86 908,291 86 764,691（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間中に新株予約権の行使により4,000株が増加し、提出日までには6,400株増加した。潜在的な希薄化が追加の株式発行として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日 400 10,168,800 17 908,188 17 764,588 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間中に新株予約権の行使により発行済株式数が400株増加し、資本金及び資本準備金もそれぞれ17千円増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、2023年１月31日までに400株増加しております。」
新株予約権の行使により2023年1月31日までに発行済株式が400株増加し、資本金及び資本準備金もそれぞれ17千円増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「権利行使 15,200 失効 － 未行使残 6,400」
第4回新株予約権について当事業年度に15,200株が権利行使され、未行使残は6,400株となった。希薄化可能性が追加の株式発行として実現している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日 1,200 10,168,400 51 908,171 51 764,571 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により発行済株式総数が1,200株増加し、潜在的な希薄化が追加の株式発行として現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使により、2022年１月31日までに800株増加しております。」
新株予約権の行使により、第1四半期中に発行済株式総数が14,000株増加し、提出日前にも800株増加した。希薄化可能性が追加の株式発行として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は19,600株であり、発行済株式総数10,155,200株の0.2％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行が進んだ一方、提出日現在の潜在株式数は19,600株、発行済株式総数の0.2％となり、FY2020の19.6％から残存する希薄化可能性は低下している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 257,400 9,308,600 73,071 651,799 73,071 508,199 新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期中に新株予約権の行使により発行済株式総数が257,400株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ73,071千円増加した。希薄化可能性が実際の株式発行として進んでいる。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日 472,000 9,051,200 141,643 578,728 141,643 435,128 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により第2四半期中に発行済株式総数が472,000株増加し、希薄化可能性が実際の株式発行として進んでいる。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により第1四半期中に発行済株式総数が74,000株増加し、さらに2021年1月末までに102,000株増加したと記載され、潜在的な希薄化が実際の株式発行として進んでいる。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は1,670,000株であり、発行済株式総数8,505,200株の19.6％に相当しております。」
潜在株式数がFY2019の94,000株・1.1％から大幅に増加し、第5回新株予約権の発行により希薄化可能性が拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019希薄化比率の更新有価証券報告書
「なお、本書発表日現在における新株予約権による潜在株式数は94,000株であり、発行済株式総数8,483,600株の1.1％に相当しております。」
潜在株式数を94,000株、発行済株式総数に対する割合を1.1％として更新した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は72,600株であり、発行済株式総数4,216,200株の1.72％に相当しております。」
ストック・オプションによる希薄化リスクを、潜在株式72,600株、1.72％として更新している。株式分割・新株発行の影響があるため過年度比は単純比較していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による株式価値の希薄化リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は50,400株であり、発行済株式総数2,094,600株の2.41％に相当しております。」
潜在株式数50,400株、発行済株式総数の2.41％という希薄化可能性を数値化している。