テモナ（3985）・リスク顕在化
新株予約権等の発行による株式価値希薄化リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025。
12記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化383社が書いているテーマ・逆風383社・追い風0社
テモナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに71社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの383件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加 13,328株」
新株予約権の行使により13,328株が実際に発行され、株式価値希薄化の潜在要因が追加的に顕在化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加 20,000株」
新株予約権の行使により20,000株が実際に発行され、株式価値希薄化の潜在要因が追加的に顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 16,000株 （注）１．新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により16,000株が実際に発行され、株式価値希薄化の潜在要因が追加的に顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社は、2022年３月25日開催の取締役会において、会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づき、当社の従業員に対し、ストックオプションとして新株予約権を発行することを決議し、2022年４月15日に発行いたしました。」
従業員向け新株予約権の発行が実施され、最大400,000株の潜在的な希薄化要因が追加された。これは新株予約権の行使そのものではないため、実際の株式発行による希薄化とは区別される。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2021年９月30日 133,544 (注)３．新株予約権の権利行使による増加であります。」
当事業年度に新株予約権の権利行使により発行済株式数が133,544株増加し、希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加 261,144株」
新株予約権の権利行使により当期中に発行済株式数が261,144株増加し、潜在的な希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日～2019年12月31日 発行済株式総数増減数218,336株 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期中に発行済株式数が218,336株増加し、潜在的な希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、当事業年度中に発行済株式数が174,304株増加し、希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により、2019年1月から3月に発行済株式数が128,712株増加し、希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により45,592株が実際に増加し、潜在的な株式価値希薄化要因が追加的に顕在化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の行使により発行済株式数が実際に増加し、潜在的な株式価値希薄化要因の一部が顕在化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は今後、新株予約権発行のほか、新株、新株予約権付社債等を発行する可能性があり、これらの発行及び行使により当社の１株当たりの株式価値に希薄化が生じる可能性があります。」
ストック・オプション等の発行・行使により、1株当たり株式価値が希薄化する可能性を記載している。