技術力・製品力の向上とAI等の新機能開発
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- 2026-09-14前進prtimes.jp
「また、生成AI・AIエージェントとZACを接続する「ZAC MCPサーバー」の活用シーンもご紹介します。」
AI活用ニーズへの対応として、生成AI・AIエージェントとZACを接続し、自然言語による経営データの検索・集計・分析を可能にする具体的な仕組みが示された。 - 2026-08-14前進決算説明資料
「この豊富なデータの分析にAIは有効と捉えているため、 2025年よりAI専任チームを設立し、 2026年5月提供の「AI日報補完機能」をはじめ、業務効率化や経営判断に寄与する製品開発を推進中です。」
AI専任チームの設立と、2026年5月提供の「AI日報補完機能」を含む製品開発の進展を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「研究開発に関しては、企業において急速に高まっているAI活用のニーズに対応すべく、新たな製品・サービスの開発・提供を進めております。」
AI活用ニーズへの対応として、新たな製品・サービスの開発・提供を進める方針を示している。研究開発費は21,199千円であったが、完成した機能等の具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2025前進有価証券報告書
「これまで各事業に分散していた開発機能を、2026年1月に設立した「開発本部」に統合いたしました。当社の開発品質・再現性・スケール力を高めることで、既存事業の競争力を強化してまいります。」
各事業に分散していた開発機能を2026年1月に開発本部へ統合する組織上のマイルストーンを記載し、開発品質・再現性・スケール力の向上を図る方針を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 22,561千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業における研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費22,561千円を開示している。新機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 45,271千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業における研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費45,271千円を開示している。具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 20,895千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第1四半期連結累計期間の研究開発費20,895千円を開示している。新機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「中長期での成長の実現に向けては、2026年の海外進出に向けた研究開発体制の強化に努め、多言語・多通貨対応等を推進いたします。さらに、大企業での利用に向けたシステム構成の見直しや新たな機能の提供に取り組んでまいります。」
ZACの海外進出及び大企業利用に向け、多言語・多通貨対応、システム構成の見直し、新機能提供を研究開発上の取り組みとして明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 32,115千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費32,115千円を開示しているが、具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19,119千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費19,119千円を開示している。具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 10,066千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第1四半期連結累計期間の研究開発費10,066千円を開示しているが、具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「クラウドソリューション事業においては、主力製品であるクラウドERP「ZAC」の特徴であるSaaS型モデルの強みを活かすために、技術的な領域における研究を今まで以上に進めてまいります。「ZAC」の海外展開に向けた多言語・多通貨対応をはじめとする新機能追加、従業員数1万人規模の大企業に対する安定的なサービス提供に向けたシステム構成の見直し等、重点施策を推進するために、研究開発体制の強化に努めてまいります。」
ZACの海外展開に向けた多言語・多通貨対応、大企業向けのシステム構成見直しを重点施策として明示し、研究開発費42,579千円を計上している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 35,303千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業における研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費35,303千円を開示している。具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 25,482千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業における研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費25,482千円を開示している。新機能の完成等、具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 11,152千円 であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費11,152千円を開示している。具体的な新機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、クラウドソリューション事業において、ZACの製品力強化を目的に機能開発を進めております。研究開発の内容としては、マルチデバイスに対応したUI/UX領域の開発や多言語・多通貨対応技術の開発、新しい産業や業態に対応するための機能開発等を行っております。上記の結果、当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は74,113千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
ZACのAPI化、他社クラウド・BI製品との連携、UI改善、スマートフォン対応及び多言語・多通貨対応等の機能開発を継続し、研究開発費74,113千円を計上している。具体的な機能完成等のマイルストーンは記載していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60,591千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費60,591千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22,821千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第1四半期連結累計期間の研究開発費22,821千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32,617千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額32,617千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は15,405千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額15,405千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,813千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費2,813千円を開示しているが、機能完成等の具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「クラウドソリューション事業においては、当社グループの製品「ZAC」の特徴であるクラウド型モデルの強みを活かすために、技術的な領域における研究を今まで以上に進めてまいります。「ZAC」の基本機能をAPI(注1)化し、他社のクラウド製品やBI(注2)製品、各種IoT(注3)機器等と積極的な連携を行い、UI(ユーザーインターフェース)の改善、スマートフォン端末への対応等の重点施策を推進するために、研究開発体制の強化に努めてまいります。」
ZACのAPI化、クラウド・BI・IoT機器との連携、UI改善、スマートフォン対応及びマルチデバイス・多言語・多通貨等の研究開発を継続し、研究開発費21,107千円を計上している。完成等の具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20,028千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額20,028千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18,645千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額18,645千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は13,072千円であり、クラウドソリューション事業において発生したものであります。」
クラウドソリューション事業で研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額13,072千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ビジネスソリューション事業において、ZAC Enterpriseの製品力強化を目的に機能開発を進めております。研究開発の内容としては、マルチデバイスに対応したUI/UX領域の開発や多言語・多通貨対応技術の開発、新しい産業や業態に対応するための機能開発等を行っております。上記の結果、当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は30,412千円であり、ビジネスソリューション事業において発生したものであります。」
ZAC Enterpriseの製品力強化に向け、UI/UX、多言語・多通貨、新産業・業態対応の機能開発を継続し、研究開発費30,412千円を計上しているが、完成等の具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18,248千円であり、ビジネスソリューション事業において発生したものであります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費総額18,248千円を開示しているが、新機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11,649千円であり、ビジネスソリューション事業において発生したものであります。」
ビジネスソリューション事業で研究開発活動を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費総額11,649千円を開示しているが、機能完成等の具体的なマイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は5,135千円であり、ビジネスソリューション事業において発生したものであります。」
ビジネスソリューション事業で研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を開示しているが、新機能の完成等の具体的な進捗は記載していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「ZAC Enterprise」の基本機能をAPI(注1)化し、他社のクラウド製品やBI(注2)製品、各種IoT(注3)機器等と積極的な連携や、UI(ユーザーインターフェース)の改善、スマートフォン端末への対応等の重点施策推進の他、RPA(注4)を取り入れた新機能の開発に着手し、研究開発体制の強化に努めてまいります。」
API・クラウド製品・BI・IoTとの連携、UI改善、スマートフォン対応に加え、RPA新機能やマルチデバイス・多言語多通貨・AI分野の研究開発を記載し、当連結会計年度の研究開発費39,567千円を開示しているが、完了したマイルストーンは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「「ZAC Enterprise」の基本機能をAPI(注1)化し、他社のクラウド製品やBI(注2)製品、各種IoT(注3)機器等と積極的な提携や、ユーザーインターフェースの改善、スマートフォン端末への対応等の重点施策推進の他、AI(人工知能)を取り入れた新機能開発に着手し、研究開発体制の強化に努めてまいります。」
API化、他社クラウド・BI・IoT製品との提携、ユーザーインターフェース改善、スマートフォン対応、AI新機能開発を重点施策として列挙している。