人材の確保・保持・育成
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024前進有価証券報告書
「2024年12月31日現在 ITソリューション 709」
連結従業員数が前年の570名から709名へ増加した。新たに子会社化した2社の従業員189名もグループに加わっている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「First One Systems Co., Ltd.の従業員数40名、株式会社テクノクリエイションの従業員数149名が当社グループの従業員に加わっております。」
2社の子会社化により、First One Systemsの40名、テクノクリエイションの149名、合計189名がグループ従業員に加わった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、人的資本そのものが当社グループの価値であり、競争力の源泉であると位置付けております。人材の確保、育成、リテンションによる人材価値と事業価値の最大化を図るための、人材の多様性の確保を含む人材育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は、以下のとおりであります。」
人材を人的資本・競争力の源泉と明示し、採用、育成、リテンション、多様性、オンボーディング、研修、資格取得支援、次世代経営者候補の採用・育成まで施策を具体化した。連結従業員数も527名から570名へ増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新たな幹部人材の獲得や技術者採用・育成の強化」
新たな幹部人材の獲得と技術者の採用・育成強化を、次期中期目標期間を見据えた方針として記載している。採用人数などの具体的到達点は示していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、新たな中期数値目標として設定した、2024年12月期の売上高170億円、営業利益12億円、親会社株主に帰属する当期純利益８億円の達成に向け、技術者大幅増員のための取り組みを推進しております。」
中期目標達成に向けた技術者大幅増員の取り組みを、前四半期の「開始」から継続して推進していると記載している。新たな採用人数などの到達点は示していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、新たな中期数値目標として設定した、2024年12月期の売上高170億円、営業利益12億円、親会社株主に帰属する当期純利益８億円の達成に向け、技術者大幅増員のための取り組みを開始いたしました。」
中期目標達成に向けた技術者大幅増員の取り組み開始を前四半期に続けて記載している。新たな採用人数や制度導入の到達点は示していない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「技術者大幅増員のための取り組みを開始いたしました。」
IT人材不足がより顕著になるとの想定のもと、2024年12月期の中期数値目標達成に向けた技術者大幅増員の取り組みを開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年12月31日現在 セグメントの名称 従業員数(名) ITソリューション 473」
連結従業員数は前年度の446名から473名へ増加した。採用・教育研修・人事制度改善による人材確保・育成方針の下で、従業員規模の増加を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、継続成長に向けた積極的な人財への投資による人件費等の販売管理費の増加を吸収しきれず」
継続成長に向けた人財投資を続けているが、人件費等の販売管理費の増加を当第3四半期累計期間では吸収しきれなかった。新たな採用数や制度導入などの具体的到達点は示していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、継続成長に向けた積極的な人財への投資による人件費等の増加を吸収しきれず」
継続成長に向けた人財への積極投資を続けており、その結果として人件費等が増加していると記載している。採用数や新制度導入などの新たな到達点は示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、継続成長に向けた積極的な人財への投資による人件費等の増加を吸収し」
継続成長に向けた人財への積極投資を続け、その結果として人件費等が増加していると記載している。新たな採用数や制度導入などの具体的到達点は示していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループのさらなる成長のために、優秀な人財の確保及び育成は欠かせないと認識しております。IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実に加え、人事制度の継続的改善等により、人財の確保及び育成に取り組んでまいります。」
人材確保・育成の施策を継続しつつ、期中での大幅な社員増強を記載した。連結従業員数は409名から446名へ増加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「中長期の成長に向けた人財や社内環境・システム等への積極的な投資による人件費、一般管理費の増加」
中長期の成長に向けた人財への投資を継続し、その結果として人件費・一般管理費が増加していると記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「中長期の成長に向けた人財や社内環境・システム等への積極的な投資による人件費、一般管理費の増加」
中長期の成長に向けた人財への積極投資を継続していると記載し、その結果として人件費・一般管理費が増加している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実に加え、オフィスの増床・整備や働き方改革の推進、人事制度の継続的改善、等により、人財の確保及び育成に取り組んでまいります。」
IT人材不足への対応として、採用、研修、オフィスの増床・整備、働き方改革、人事制度改善を組み合わせる方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、将来の成長に向けたＭ＆Ａ、人財や社内環境・システム等への積極的な投資により人件費、一般管理費が増加しているものの、それらを上回る増収効果により、営業利益は438,358千円と前年同四半期と比べ50,106千円（12.9％）の増益、経常利益は439,391千円となり前年同四半期と比べ52,210千円（13.5％）の増益となりました。」
将来成長に向けた人財への積極投資を継続し、その結果として人件費・一般管理費が増加していると記載している。人材確保・育成の新たな施策や到達点は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、将来の成長に向けたＭ＆Ａ、人財や社内環境・システム等への積極的な投資により人件費、一般管理費が増加しているものの、それらを上回る増収効果により、営業利益は309,168千円と前年同四半期と比べ20,831千円(7.2％)の増益、経常利益は305,288千円となり前年同四半期と比べ10,790千円(3.7％)の増益となりました。」
将来成長に向けた人財への積極投資を継続し、その結果として人件費が増加していると記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実、人事制度の継続的改善、働き方改革の推進等により、人材の確保及び育成に取り組んでまいります。」
IT人材不足を認識しつつ、採用、教育研修、人事制度改善、働き方改革による確保・育成方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、積極的な採用及び新たな教育の導入により人件費が増加しております。」
積極採用と新たな教育の導入を継続しており、人件費が増加していると再度記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方、積極的な採用及び新たな教育の導入により人件費が増加しております。」
積極採用の継続に加え、「新たな教育の導入」を実施したことを記載している。その結果として人件費が増加したと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、積極的な採用により人件費が増加しております。」
積極採用を継続していることと、その結果として人件費が増加していることを記載している。人材確保・育成方針の新たな到達点は示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実、人事制度の継続的改善、働き方改革の推進等により、人材の確保及び育成に取り組んでまいります。」
採用、教育研修、人事制度の改善に加えて働き方改革を手段として挙げ、人材確保・育成の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「教育研修制度、人事制度の継続的改善及び定着、並びに企業理念の浸透に取り組んでまいります。」
優秀な技術者、業務ノウハウ保有者、管理者の確保・育成を差別化の要素として位置づけている。