業務改革による合理化と利益体質強化
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに18社。
- FY2025効率化努力も利益減有価証券報告書
「売上総利益は、生産性向上によるコスト改善活動に努めた結果、254億51百万円（前期比0.6％減少）となり、前連結会計年度と比べ１億51百万円の減益となりました。 販売費及び一般管理費は、経費管理を徹底しグループコストの低減に継続して取り組んだものの、人件費や減価償却費の増加が上回り182億43百万円（前期比3.7％増加）となりました。」
生産性向上・コスト改善および経費管理を継続したが、人件費・減価償却費の増加が上回り、売上総利益は0.6％減少、営業利益は10.0％減少となった。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「紙化の影響により通販や専門店向けの販売が減少しましたが、生産効率の向上に努めた結果、同部門の売上高は63億47百万円（前年同期比4.6％減少）となり、営業利益は４億３百万円（前年同期比39.7％増加）となりました。」
化成品事業では紙化の影響により減収となった一方、生産効率の向上により営業利益は前年同期比39.7％増加した。合理化・利益体質強化に関する施策と結果を中間期実績で更新している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「紙化の影響により通販や専門店向けの販売が減少しましたが、生産効率の向上に努めた結果、同部門の売上高は31億13百万円（前年同期比7.3％減少）となり、営業利益は１億61百万円（前年同期比8.5％増加）となりました。」
化成品事業で紙化の影響による減収がある一方、生産効率の向上により営業利益は前年同期比8.5％増加した。合理化・利益体質強化に関する施策と業績結果を更新している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、ザ・パックアメリカコーポレーションも好調に推移したことにより、同部門の売上高は29億59百万円（前年同期比1.2％増加）となり、営業利益は物流費の改善もあり１億97百万円（前年同期比10.2％増加）となりました。」
物流費の改善を具体的な合理化要因として記載し、その他事業では売上高が前年同期比1.2％増加、営業利益が10.2％増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益は、新規設備投資により減価償却費が増加したものの生産効率が改善し、190億７百万円（前期比3.8％増加）となり、前連結会計年度と比べ６億92百万円の増益となりました。この結果、営業利益は41億44百万円（前期比26.6％増加）となり、前連結会計年度と比べ８億69百万円の増益となりました。」
新規設備投資による減価償却費増加を伴いながら生産効率が改善し、売上総利益は前期比3.8％増、営業利益は26.6％増となった。経費管理による販売費及び一般管理費の削減も記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、カンナル印刷株式会社の売上も好調に推移し、同部門の売上高は61億92百万円（前年同期比2.4％増加）となり、営業利益は物流費の改善もあり３億78百万円（前年同期比45.4％増加）となりました。」
物流費の改善を具体的な合理化要因として記載し、その他事業は売上高が前年同期比2.4％増加、営業利益が45.4％増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その他の売上高は30億50百万円（前年同期比4.4％減少）となりましたが、営業利益は仕入価格の見直しなどもあり１億79百万円（前年同期比18.7％増加）となりました。」
仕入価格の見直しを具体的な合理化施策として記載し、その他事業では売上高が減少する一方、営業利益が前年同期比18.7％増加した。 - FY2020コスト削減と効率悪化が併存有価証券報告書
「売上総利益は、新規設備投資の減価償却費増加や生産数の減少に伴う効率悪化などにより、183億14百万円（前期比20.8％減少）となり、前連結会計年度と比べ48億６百万円の減益となりました。 当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、システム投資に関連する支払手数料等が増加したものの、経費管理を徹底してコスト削減に取り組んだことで150億39百万円（前期比7.6％減少）となりました。」
経費管理とコスト削減により販売費及び一般管理費は減少した一方、新規設備投資の減価償却費増加と生産数減少に伴う効率悪化により売上総利益は前期比20.8％減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益は、生産性向上によるコスト改善活動に努めたことにより、231億21百万円（前期比3.6％増加）となり、前連結会計年度と比べ８億２百万円の増益となりました。」
生産性向上によるコスト改善活動とグループコスト低減を継続し、売上総利益は前期比3.6％増加した。一方、人件費・物流費の増加が上回り、営業利益は前期比1.1％減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「売上総利益は、生産性向上によるコスト改善活動に努めたことにより、223億18百万円（前期比1.7％増加）となり、前連結会計年度と比べ３億73百万円の増益となりました。この結果、営業利益は69億24百万円（前期比4.8％減少）となりました。」
生産性向上によるコスト改善活動を継続し、売上総利益は223億18百万円となった。一方、人件費・物流費の増加が上回り、営業利益は減少した。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上総利益は、生産性向上によるコスト改善活動に努めたことにより、219億44百万円（前期比4.4％増加）となり、前連結会計年度と比べ９億28百万円の増益となりました。 この結果、営業利益は72億73百万円（前期比12.2％増加）となり、前連結会計年度と比べ７億89百万円の増益となりました。」
生産性向上によるコスト改善活動と、経費管理・グループコスト低減への継続的取組みを記載し、売上総利益・営業利益の増加を通期実績として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、企画提案販売と品質管理を強化して顧客満足度の向上を図ることにより適正価格による販売に努め、業務改革による合理化を一層推進して利益体質強化を図り、中長期的な経営方針を着実に実行して、さらなる業績の向上に努める所存です。」
業務改革による合理化を利益体質強化の具体的手段として新たに独立して記載している。数値目標や期限は示していない。