原材料・仕入価格上昇リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
ザ・パックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、個人消費も全体としては底堅いものの、中東情勢の緊迫化に伴う原油高やサプライチェーンの混乱による物価高の影響で購買力が低下するなど、消費の二極化が進んでいます。」
中東情勢の緊迫化に伴う原油高とサプライチェーンの混乱による物価高を、購買力低下につながるコスト・物価上昇要因として新たに具体化している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「その一方で、エネルギー価格や円安による輸入物価の高騰、さらには賃金の伸びが物価上昇に追いつかない状況が長引くなか、家計の消費活動は慎重化し景気への影響について不透明な状況が続いています。」
エネルギー価格・円安による輸入物価上昇に加え、賃金の伸びが物価上昇に追いつかず家計消費が慎重化している状況を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、エネルギー価格や円安による輸入物価の高騰、日銀の金融政策正常化による企業の設備投資鈍化など消費への影響について不透明な状況が続いています。」
エネルギー価格高騰、円安による輸入物価上昇および金融政策正常化による影響を、原材料・仕入価格上昇に関わる外部環境として引き続き記載している。新たな利益への影響額は示していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、巣ごもり需要は一巡し、原油価格の高騰や為替相場の変動による影響が長期化したことで、生活必需品や資材価格の上昇を引き起こすなど依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油価格高騰、為替相場の変動、生活必需品・資材価格の上昇が長期化していると記載している。原材料・仕入価格上昇リスクは継続しているが、新たな影響額は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、生活必需品やエネルギー価格の高騰、資材価格の上昇といった物価高や為替相場の変動といった影響は長期化しており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
生活必需品・エネルギー価格や資材価格の上昇、為替相場の変動が長期化していると記載している。原材料・仕入価格上昇に関するリスク認識は継続しているが、新たな影響額は示していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化等による資源価格の高騰や日米の金融政策の相違に起因する急速な円安進行などが引き金となり国内物価が上昇するなど、依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格高騰と急速な円安による国内物価上昇を、原材料・仕入価格上昇に関わる外部環境として引き続き記載している。新たな影響額は示していない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化等による資源価格の高騰や日米の金融政策の相違に起因する急速な円安進行などが引き金となり国内物価が上昇するなど、依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・輸入品価格や物流費の上昇リスクに関連して、ウクライナ情勢の長期化による資源価格高騰と急速な円安を新たな価格上昇要因として明示している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、新たな変異株をはじめ感染症による内外経済への影響や、ウクライナ情勢の緊迫化等による原材料価格の動向などの地政学的問題、更には米国の金融政策も影響し、依然として不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・輸入品価格上昇リスクに関連して、ウクライナ情勢の緊迫化などの地政学的問題が原材料価格の動向に影響する可能性を明示している。新たな価格上昇額や利益への影響額は記載していない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年では原材料や輸入品の価格上昇に加え、物流費の上昇にも直面しています。」
原材料・輸入品価格および物流費の上昇をコスト上昇要因として再掲している。新たな影響額は示していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「原材料調達及び商品仕入は、国内及び海外の複数のメーカーから行い、供給及び価格の安定維持に努めております。しかし、新型コロナウイルス感染症により海外からの調達・仕入が滞ったり、石油価格の高騰などにより需要供給のバランスが崩れた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に対して悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料・輸入品価格上昇や物流費上昇に加え、新型コロナウイルス感染症による海外調達・仕入の停滞を明示し、供給面のリスクを具体化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「物流費や原材料価格の上昇は年間を通じてコスト増加の要因となりました。」
物流費・原材料価格の上昇が当期を通じて実際にコスト増加要因となり、販売費及び一般管理費の増加や利益の押し下げに結び付いたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、物流費や原材料価格の高騰によるコストの増加も継続している状況です。」
物流費・原材料価格の高騰によるコスト増加が引き続き発生していると記載している。コスト上昇リスクは継続しているが、本四半期では新たな影響額は示していない。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「以上により、この部門の売上高は280億25百万円（前年同期比6.5％増加）となりましたが、物流費や原材料価格の高騰により、営業利益は20億28百万円（前年同期比3.0％減少）となりました。」
物流費・原材料価格の高騰が実際に発生し、紙加工品事業の営業利益を押し下げたと記載している。原材料・仕入価格上昇リスクの影響が業績上に現れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、人手不足による臨時・派遣社員の人件費の増加、物流費や原材料価格の高騰によるコストの増加は利益を押し下げる要因となっています。」
原材料価格の高騰に加え、人件費・物流費の増加が実際に利益を押し下げる要因となっていることを記載しており、コスト上昇リスクの影響を具体化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「原材料調達及び商品仕入は、国内及び海外の複数のメーカーから行い、供給及び価格の安定維持に努めております。しかし、石油価格の高騰などにより需要供給のバランスが崩れた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に対して悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・輸入品価格や物流費の上昇に加え、石油価格高騰による供給・価格安定の毀損可能性をリスクとして明示し、コスト上昇リスクの内容を拡張している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「一方、原材料の高騰、人手不足による臨時・派遣社員の人件費、物流費の上昇によるコストの増加なども続いております。」
原材料価格の高騰に加え、臨時・派遣社員の人件費および物流費の上昇によるコスト増加が続いていると記載しており、コスト上昇リスクを継続・具体化している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「一方、原油価格、人手不足による臨時・派遣社員の人件費、物流費用の上昇によるコストの増加など、経済環境全体としては厳しい状況が続きました。」
従来の原材料・輸入品価格や物流費の上昇に関する認識に加え、原油価格および臨時・派遣社員の人件費の上昇、それに伴うコスト増加を明示している。コスト上昇要因の範囲がさらに具体化している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「一方、円高の進行や原油価格の上昇、人手不足による人件費の高騰や物流費用の上昇に伴うコスト増加等により、依然として厳しい状況が続きました。」
原材料・輸入品価格の上昇に加え、原油価格、人件費、物流費の上昇と、それに伴うコスト増加を明示しており、コスト上昇要因の範囲が拡大している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、近年では、原材料や輸入品の価格上昇に加え、物流費も上昇傾向にありコストアップが予想されます。」
従来の原材料・輸入品価格上昇に加えて物流費の上昇傾向を明示し、コストアップを予想しているため、コスト上昇リスクの範囲が拡大している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
事業等のリスクに重要な変更がないと記載しており、原材料・仕入価格上昇リスクについて新たな変化は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について、重要な変更はありません。」
事業等のリスクに重要な変更がないと記載しており、原材料・仕入価格上昇リスクについて新たな変化は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、近年では、円安等に伴う原材料や輸入品の価格上昇傾向が継続しております。」
円安等に伴う原材料・輸入品価格の上昇傾向が継続していると記載している。価格上昇は環境として記載されているが、具体的な損失発生額は示していない。