2016年から2020年までの新・中期経営計画
FY2016-Q2に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-13。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-13再掲決算
「このような環境の下、当社グループでは2024年から2026年までの３年間を対象とした中期経営計画を公表しております。」
2024～2026年度を対象とする中期経営計画が引き続き現行計画として示されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2024年から2026年度までの３年間を対象期間とした中期経営計画を2024年２月８日に公表しております。中期経営計画の命題を「現在の深化と未来の創造」とし、２つの成長戦略を掲げ取り組みを進めてまいります。」
2024～2026年度の中期経営計画と、「現在の深化と未来の創造」を命題とする枠組みが引き続き現行計画として示されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2024年から2026年度までの３年間を対象期間とした中期経営計画を2024年２月８日に公表しております。中期経営計画の命題を「現在の深化と未来の創造」とし、２つの成長戦略を掲げ取り組みを進めてまいります。」
2021～2023年度の中期経営計画に代わり、2024～2026年度を対象とする「現在の深化と未来の創造」を命題とした新計画へ移行した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2021年から2023年度までの３年間を対象期間とした中期経営計画を2021年２月５日に公表しております。」
2021年から2023年度までの中期経営計画が引き続き現行の計画として記載されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2021年から2023年度までの３年間を対象期間とした中期経営計画を2021年２月５日に公表しております。」
2016年から2020年までの新・中期経営計画に代わり、2021年から2023年度までを対象期間とする新たな中期経営計画が公表されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、新・中期経営計画に掲げている、中京圏から関東圏にあって、ダイナパックグループの強みを発揮、存在感のある企業を目指すことを掲げております。株式会社小倉紙器は1960年の創業で、静岡県静岡市に生産拠点を構え、特徴のある製品と高い営業実績を有しております。同社が当社グループに加わることで、当社の企業価値を向上することができると判断したためであります。」
小倉紙器の取得理由として、新・中期経営計画における中京圏から関東圏への展開と企業価値向上の方針が再確認されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、新・中期経営計画に掲げている、中京圏から関東圏にあって、ダイナパックグループの強みを発揮、存在感のある企業を目指すことを掲げております。株式会社小倉紙器は1960年の創業で、静岡県静岡市に生産拠点を構え、特徴のある製品と高い営業実績を有しております。同社が当社グループに加わることで、当社の企業価値を向上することができると判断したためであります。」
新・中期経営計画における地域展開・企業価値向上の方針について、小倉紙器のグループ化という具体的な実行が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「新・中期経営計画達成に向けた構造改革においては、2018年７月にグループ入りした旭段ボール㈱を軸として、関東地区の段ボール製造拠点が連携し、適地生産推進による収益改善に注力してまいります。」
新・中期経営計画について、旭段ボールを軸とする関東地区拠点の連携と適地生産という具体的な実行方針が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「企業結合日 2019年４月１日 取得した議決権比率 100％ 当社は、新・中期経営計画に掲げている、海外事業の一部ビジネスモデル転換に取り組んでおり、今後とも経済成長が期待されるマレーシアにおいて、現行のパルプモールド製造事業に加え段ボール製造事業を持つことにより、拡大する包装資材需要をさらに取り込めると考えたためであります。」
新・中期経営計画の海外事業の一部ビジネスモデル転換について、マレーシア企業の全株式取得という具体的な進展が示されている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社は、新・中期経営計画に掲げている、関東段ボール事業の構造改革を進めております。」
新・中期経営計画における関東段ボール事業の構造改革について、旭段ボールの取得という具体的な進展が示されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新・中期経営計画において構造改革を起点とする収益強化を図り、成長戦略および差別化戦略に必要な投資を継続するとともに、財務基盤およびコーポレート・ガバナンスの維持強化に努め企業価値の向上を目指します。」
新・中期経営計画の構造改革、成長・差別化戦略、財務基盤・ガバナンス強化という枠組みが年次報告でも引き続き示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、昨年策定した新・中期経営計画に掲げた「構造改革による収益強化」として、関東・東北エリアの紙器事業についてクラウン紙工業への再編集約が進展しているほか、関東段ボール事業の収益強化に向けた設備強化などの施策も具体化しつつあります。」
新・中期経営計画とその柱である構造改革による収益強化が引き続き示され、具体的な施策の進展状況が説明されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨年策定した中期経営計画において掲げた「構造改革による収益強化」につきましては、関東・東北エリアにおける紙器事業再編、段ボール事業の地域戦略強化を推進するための諸課題に取り組み、その成果も現れるようになってきました。」
昨年策定した中期経営計画と、その柱である構造改革による収益強化が引き続き記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「また、本年度策定しました「新・中期経営計画」の柱となる「構造改革による収益強化」については、本年度を起点とする３カ年計画として、関東・東北エリアにおける紙器事業再編、段ボール事業の地域戦略強化、海外ビジネスモデルの見直しを通じた収益強化についての取り組みに着手しております。」
2016年から2020年までの新・中期経営計画が引き続き示され、特に構造改革の取り組み状況が説明されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これを改め「構造改革による収益強化」「成長戦略（海外）／差別化戦略（国内）」「財務基盤・ガバナンス強化」「効率化・合理化推進」「安全最優先・健康経営・人材育成」を柱とする2016年から2020年までの「新・中期経営計画」を策定しました。」
五つの柱からなる新たな中期計画を策定した。