中国市場の特需を背景とした原料逼迫・コストプッシュ
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024。
トーモクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは、調達先の分散や安定調達を可能とする体制の整備、適正な住宅資材の確保、エネルギー効率を改善する配車等業務運営や、技術開発を捉えた省エネ等設備の導入検討などを通じ、リスクの最小化に努めております。」
原料・資材・燃料価格の上昇リスクに対し、調達先分散、安定調達、資材確保、配車効率化、省エネ設備の検討を対応策として整理している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「しかしながら、収益面では製品価格の修正が浸透し増益となりました。」
段ボールの製品価格修正が浸透し、原材料コスト等による利益圧力が緩和された方向を記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの国内段ボール部門は、ケース販売量は微減にとどまりましたが、シート販売量が前年を大きく下回りました。しかしながら、収益面では昨年より取組んできた製品値上げが浸透し、増益となりました。」
段ボール需要やシート販売量は弱含んだ一方、製品値上げの浸透により原材料・コスト上昇による利益圧力が一定程度緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、主材料である原紙の二度にわたる大幅な値上げやエネルギー価格、輸送費などの上昇に対し、期初から製品値上げに取組んできましたが、一部決定時期のずれ込みもありその効果は次年度になる見込みです。」
原紙の二度の大幅値上げに加え、エネルギー価格・輸送費の上昇が続き、価格改定効果の発現も次年度にずれ込むとしてコスト圧力が強まっている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、主材料である原紙価格およびエネルギー価格等の上昇を受け、期初から製品値上げに取組んでまいりました。その結果、売上高は83,321百万円（前年同期比10.7％増）となりましたが、製品値上げの決定時期のずれ込みもあり、営業利益は3,845百万円（同14.8％減）となりました。」
原紙・エネルギー価格等の上昇が続き、製品値上げの決定時期のずれ込みもあって、段ボール営業利益は前年同期比14.8％減となった。原材料コスト圧力の影響が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は55,663百万円（前年同期比12.0％増）となりましたが、国内での製品値上げの決定時期の遅れもあり、段ボール部門の営業利益は2,674百万円（同12.6％減）となりました。」
原紙、重油、ガス、電力料、接着剤、インキ、輸送費等の値上がりに加え、製品値上げの決定時期の遅れが段ボール営業利益の前年同期比12.6％減として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「段ボールは主材料である原紙価格の上昇や重油・ガス・電力料等の値上がりを受け、期初から製品値上げに取組みましたが、値上げの決定時期の遅れもあり売上高は27,157百万円（前年同期比7.9％増）、営業利益は556百万円（同62.2％減）となりました。」
原紙、重油、ガス、電力料の上昇が広がり、製品値上げの決定時期の遅れもあって、段ボール営業利益が前年同期比62.2％減となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「段ボールでは、飲料や加工食品向けの販売数量の増加により、売上高は100,015百万円（前期比3.0％増）となりましたが、原燃料コスト等の上昇により営業費用が増加し、営業利益は5,914百万円（同0.4％増）に留まりました。」
需要増による増収の一方、原燃料コスト等の上昇が営業費用の増加と営業利益の伸び悩みとして実績化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である段ボールは需要増や原料逼迫によるコストプッシュ要因が一時的に経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
段ボール需要の増加や原料逼迫に伴うコストプッシュを、引き続き事業上のリスクとして記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である段ボールは中国市場の特需を背景とした原料逼迫によるコストプッシュ要因が一時的に経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
中国市場の特需を背景とする原料逼迫・コストプッシュリスクを継続して記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主原料である段ボール原紙は2017年８月と2018年11月に値上げがあり、当社は段ボール製品の再生産可能な適正価格への転嫁に向け、取組んでおります。」
過去の段ボール原紙値上げを前提に、再生産可能な適正価格への転嫁を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「段ボールの売上高は、製品価格の改定に努め24,815百万円（前年同期比8.6％増）となりましたが、営業利益は、原材料コスト等の上昇もあって1,089百万円（同21.5％減）となりました。」
原材料コスト等の上昇が、製品価格の改定に取り組む中でも営業利益の前年同期比21.5％減として引き続き実績に現れている。原材料コスト上昇リスクの状態を継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方、主原料である段ボール原紙価格が２年連続して大幅に値上がりし、また重油・天然ガス等の価格や物流コストの上昇もあって、当社はお客様のご理解をいただき再生産可能な製品価格体系の浸透に粘り強く取組みました。」
原紙価格の2年連続の大幅上昇に加え、重油・天然ガス・物流コストの上昇へとコスト圧力が広がっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「主原料である段ボール原紙は前期８月からの値上げに続き当期11月からの再値上げが発表され、当社は再生産可能な製品価格への転嫁に取組んでおります。段ボールの売上高は一昨年秋から取組んでいる製品価格の改定交渉もあり70,382百万円（前年同期比8.8％増）となりましたが、営業利益は原紙価格の２年連続での上昇もあって3,511百万円（同21.7％減）となりました。」
段ボール原紙の値上げが前期8月に続き当期11月にも発表され、原紙価格の2年連続上昇が営業利益の前年同期比21.7％減として現れており、原材料コスト圧力が強まっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「段ボールの売上高は昨年秋から取組んでいる製品価格の値上げ交渉の成果により46,208百万円（前年同期比8.1％増）となりましたが、営業利益は段ボール原紙価格の昨年からの上昇もあって2,703百万円（同1.5％減）となりました。なお、10月上旬、段ボールの主原料である段ボール原紙の11月からの値上げが発表されましたが、当社は再生産可能な適正な価格への転嫁に向け、今後も継続して取組んでまいります。」
段ボール原紙価格の上昇が営業利益の1.5％減として続く中、11月からの追加値上げが発表され、原材料コスト圧力が強まっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「段ボールの売上高は、昨年秋から取組んでいる製品価格の値上げ交渉が道半ばであり22,854百万円（前年同期比8.0％増）となりました。営業利益は主原料である段ボール原紙価格の上昇もあって1,387百万円（同19.4％減）となりました。」
段ボール原紙価格の上昇が、製品価格の値上げ交渉が道半ばである状況の中、営業利益の前年同期比19.4％減として実績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「段ボールの売上高は、トーモクベトナム社の新規連結もあって64,683百万円（前年同期比1.2％増）となり、営業利益は、幅広くコスト削減を実施しましたが原材料価格の値上がりにより4,487百万円（同8.2％減）に留まりました。」
原材料価格の値上がりが、コスト削減を実施したにもかかわらず段ボール営業利益の前年同期比8.2％減として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は、価格が軟調傾向でありましたがトーモクベトナム社の新規連結もあって42,751百万円（前年同期比0.7％増）となり、営業利益は、幅広くコスト削減を実施しましたが原材料価格等の値上がりにより2,746百万円（同12.9％減）に留まりました。」
原材料価格等の値上がりが、コスト削減を実施したにもかかわらず段ボール事業の営業利益12.9％減として実績に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主力事業である段ボールは中国市場の特需を背景とした原料逼迫によるコストプッシュ要因が一時的に経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
中国市場の特需を背景とする原料逼迫・コストプッシュリスクを同じ表現で継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主力事業である段ボールは中国市場の特需を背景とした原料逼迫によるコストプッシュ要因が一時的に経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
段ボール事業における原料逼迫とコスト上昇の可能性を明示している。