原材料価格上昇と調達変動
FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
古林紙工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「日本では原材料や人件費上昇を踏まえた販売価格の改定に加え、昨今の需給環境の中で受注量が増加した一方」
原材料価格・人件費の上昇が続き、販売価格の改定による対応を継続している。 - 2026-05-13悪化決算
「中東情勢を含む地政学リスクの高まりによるエネルギーや原材料の価格上昇や調達リスクなど」
原材料価格上昇リスクについて、地政学リスク、エネルギー価格上昇および調達リスクを要因として追加的に明示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの原材料価格は、原油価格、需給関係や為替相場などに人件費や物流費の高騰も影響した市況により変動します。」
原油価格・需給・為替に加え、人件費や物流費の高騰も原材料価格の変動要因として明示され、コスト上昇リスクの範囲が広がっている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「他方、セグメント利益は、原材料価格や人件費をはじめとした固定費の上昇により、115百万円（前年同期比74.1％減）となりました。」
原材料価格・人件費を含む固定費上昇が日本セグメント利益の減少として実際に表れ、原材料価格上昇リスクの業績影響が続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「日本では原材料値上げ等のコストの増加を販売価格の転嫁で補填したことや、より効率良く生産するために体制を見直したものの、生産体制増強のための投資に伴う受注・生産の調整とコストの増加が影響し」
原材料値上げ等のコスト増について販売価格への転嫁を進め、価格上昇による利益圧迫への対応を継続している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「損益面では、原材料の値上げを販売価格への転嫁で補填したことに加え、より効率良く生産するための体制に見直したこと等により、営業利益は602百万円（前年同四半期比97.3％増）、経常利益は615百万円（前年同四半期比87.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は394百万円（前年同四半期比96.4％増）となりました。」
原材料の値上げは継続しているが、販売価格への転嫁で補填したと説明しており、前四半期まで記載されていた価格転嫁の遅れによる利益圧迫が、当四半期には業績面で緩和されたことを示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料の値上に対し販売価格への転嫁が追い付いていないものの、より効率良く生産するための体制を見直したことが影響し、263百万円（前年同四半期比42.0％増）となりました。」
前期および当期に度重なる原材料値上げがあり、販売価格への転嫁が追い付いていない状況が続いている。生産体制の見直しで利益は増加したが、原材料価格上昇と価格転嫁遅延のリスクは継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は今年に入ってからの原材料の更なる値上げに対して、売上への転嫁が対応しきれていないことにより、99百万円（前年同四半期比1.6％減）となりました。」
日本では年初来の原材料の更なる値上げに対し、販売価格への転嫁が追いつかず、セグメント利益が前年同四半期比1.6％減となった。原材料価格上昇リスクの利益への影響が継続・深刻化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの原材料価格は、原油価格、需給関係や為替相場など市況により変動します。急激な市況の変化により原材料の購入価格が著しく上昇し、販売価格への転嫁が進まない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
更なる資源高・円安による原材料価格高騰が事業環境として続く中、価格転嫁困難による業績影響リスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、日本では売上高の増加に加え原材料価格高騰の影響があったものの固定費が減少したこと、中国では上海市ロックダウンによる影響があったものの原価低減活動を進めた結果」
原材料価格高騰が日本の利益に影響する状況が続いている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、売上高の増加および原材料価格高騰の影響があったものの固定費が減少したこと、中国では売上高が伸び悩む中で原価低減活動を進めたことにより、営業利益は70百万円（前年同四半期は営業利益4百万円）」
日本では原材料価格高騰の影響が続き、中国でも売上停滞の中で原価低減活動を進めている。原材料価格上昇リスクの実際の影響と対応を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの原材料価格は、原油価格、需給関係や為替相場など市況により変動します。急激な市況の変化により原材料の購入価格が著しく上昇し、販売価格への転嫁が進まない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原油価格・需給・為替による価格変動に加え、世界的な需給逼迫、物流停滞、調達価格上昇および納期遅延が実際に発生したと説明している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント損失は原材料費上昇に対して販売価格への転嫁を進めたものの上海古林国際印務有限公司の移転に関わる費用の増加等により11百万円（前年同四半期はセグメント利益110百万円）となりました。」
原材料費上昇が続き、販売価格への転嫁を進めたものの、中国セグメントは前年同四半期の利益110百万円から11百万円の損失へ転じた。原材料価格上昇リスクの業績影響が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、日本での売上高減少および中国での原材料価格の高騰と上海古林国際印務有限公司の移転に関わる費用の増加により、営業利益は4百万円（前年同四半期比99.0％減）、経常利益は4百万円（前年同四半期比99.0％減）」
中国での原材料価格高騰が移転関連費用の増加とともに利益を圧迫し、営業利益・経常利益は前年同四半期比99.0％減となった。原材料価格上昇の業績影響が前四半期からさらに悪化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では、日本での売上高減少および中国での原材料価格の高騰と上海古林国際印務有限公司の移転費用計上により、営業損失は37百万円（前年同四半期は営業利益157百万円）、経常損失は51百万円（前年同四半期は経常利益163百万円）となりました。」
中国で原材料価格の高騰が継続し、上海工場の移転費用とともに営業損失・経常損失の要因として実際の業績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原材料価格の変動により91百万円（調整後前年同期比21百万円減、18.3％減）となりました。」
原材料価格の変動が中国セグメント利益の減少要因として実際に表れており、調整後前年同期比18.3％減となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の変動により71百万円（調整後前年同期比70百万円減、49.7％減）となりました。」
原材料価格の変動が中国セグメントの営業利益に実際に影響し、調整後前年同期比49.7％減となった。原油価格、米中貿易摩擦、為替および供給制限等を含むリスクの顕在化が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの主要な原材料は、原油価格の高騰、米中貿易摩擦の動向や為替相場の変動など市況により変動します。…仕入先の経営状態悪化などによる原材料の供給制限や製造中止などが生じた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇リスクに加え、原油価格、米中貿易摩擦、為替、仕入先の経営悪化、供給制限・製造中止までリスクの範囲を拡大している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、売上は堅調に推移しましたが、原材料価格の高騰と人件費をはじめとした固定費が増加した結果、セグメント間の売上高を含め売上高は3,510百万円(対前年同期比2.6％増)となり、セグメント利益は112百万円(対前年同期比26.1％減)となりました。」
原材料価格上昇の影響が「高騰」として継続し、固定費増加も重なって中国セグメント利益は前年同期比26.1％減となった。前回の30.6％減から利益減少幅は縮小しているが、原材料価格上昇リスクの顕在化は続いている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては、原材料価格の上昇および人件費の増加に対して販売価格の見直しを図った結果、セグメント間の売上高を含め売上高は2,283百万円(対前年同期比5.6％増)となり、セグメント利益は59百万円(対前年同期比30.6％減)となりました。」
原材料価格上昇の影響が継続し、販売価格の見直しを行ったものの、中国セグメント利益は前年同期比30.6％減となった。前回の7.3％減から利益面の悪化幅が拡大している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、原材料価格の上昇および人件費の増加に対して販売価格の見直しを図った結果、セグメント間の売上高を含め売上高は1,142百万円(対前年同期比10.9％増)となり、セグメント利益は37百万円(対前年同期比7.3％減)となりました。」
原材料価格の上昇が実際の事業環境として継続し、販売価格の見直しを要する状況となっている。中国セグメントでは増収ながら利益が前年同期比7.3％減となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇等により利幅を稼げないなか」
原材料価格上昇が実際の事業環境として継続し、利幅への圧力として記載されている。固定費低減等で対応している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、受注競争が激化し原材料価格が上昇する中、固定費の低減に努めてまいりました。」
原材料価格の上昇が続く事業環境を再確認している。数値による上昇幅は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、受注競争が激化し原材料価格が上昇する中、固定費の低減に努めてまいりました。」
原材料価格の上昇が続く事業環境を再確認している。数値による上昇幅は示されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、受注競争が激化し原材料価格が上昇する中、固定費の低減に努めてまいりました。」
原材料価格の上昇が実際の事業環境として記載され、原材料価格上昇リスクが顕在化している。数値による上昇幅は示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料の購入価格が著しく上昇し、販売価格への転嫁が困難な場合、グループ業績に影響を与える可能性があります。」
市況による原材料価格上昇と、販売価格への転嫁困難による業績影響リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料の購入価格が著しく上昇し、販売価格への転嫁が困難な場合、グループ業績に影響を与える可能性があります。」
主要原材料の市況変動をリスクとし、安定確保と最適な調達価格の維持に努めている。