協力先ネットワークによる生産能力の拡大
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2025設備投資額が大幅減少有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産能力の増加と省力化・自動化を目的として、157百万円実施いたしました。」
生産能力増加、省力化・自動化を目的とする設備投資を継続したが、投資額は前年度の1,032百万円から157百万円へ減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前期中の設備投資に伴う生産体制の刷新により受注の増加に対応したことで売上高の増加に寄与できた」
前期中に実施した設備投資による生産体制の刷新が、受注増加への対応と日本の売上高増加に結び付いたと説明している。設備投資が本格稼働後の受注対応に活用された実績が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産能力の増加と省力化・自動化を目的として、1,032百万円実施いたしました。」
生産能力増加、省力化・自動化を目的に1,032百万円を投資し、日本960百万円、中国72百万円を実施した。前年の生産体制刷新投資後の設備投資実績を更新している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「現状当下半期以降の受注増に対応するべく、生産能力の増強に向けて生産体制の刷新を伴う設備投資を進め、当中間連結会計期間末までに本格稼働を始めました。」
下半期以降の受注増に備えた生産体制刷新を伴う設備投資が、中間連結会計期間末までに本格稼働の段階へ進んだ。有形固定資産取得による支出は540百万円である。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおける当第１四半期連結会計期間末の資産は19,649百万円となり、前連結会計年度末に比べ635百万円増加しました。これは、主に有形固定資産で450百万円増加、棚卸資産で162百万円増加したことによるものであります。日本では、現状当下半期以降の受注増に対応するべく、生産能力の増強に向けて生産体制の刷新を伴う設備投資を進めております。」
下半期以降の受注増に備え、生産能力増強と生産体制刷新を伴う設備投資を継続している。有形固定資産は前年度末比450百万円増加し、投資の実行が財政状態にも表れている。一方、現有設備の不稼働期間と受注調整が発生している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産能力の増加と省力化・自動化を目的として、1,210百万円実施いたしました。」
生産能力増加、省力化・自動化を目的に1,210百万円を投資した。日本で1,113百万円、中国で98百万円を投資し、戸塚工場では総額1,300百万円、2024年4月完了予定の設備投資計画も開示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおける当第３四半期連結会計期間末の資産は18,412百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,398百万円増加しました。これは、主に受取手形、売掛金及び契約資産で370百万円増加、棚卸資産で380百万円増加、有形固定資産で設備投資等により287百万円増加、投資有価証券で株価上昇等により372百万円増加したことによるものであります。」
有形固定資産が設備投資等により287百万円増加した。生産能力拡大を目的とする投資とは本文で明示されていないが、設備投資の具体的実績が追加された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出367百万円等により、537百万円の支出となりました。」
当第2四半期連結累計期間に、有形固定資産の取得による支出367百万円を含む投資支出を実施した。生産能力拡大を目的とする支出であるかは本文で明示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産の効率化と省力化を目的として、483百万円実施いたしました。その主なものは、グループ各社印刷紙器製造設備および当社のＥＲＰパッケージ関連であります。」
生産効率化・省力化に加え、ERPパッケージ導入にも483百万円の設備投資を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの設備投資は、主として生産の効率化と省力化を目的として、377百万円実施いたしました。その主なものは、日本における印刷紙器製造設備であります。」
生産効率化・省力化を目的とする設備投資を377百万円実施し、印刷紙器製造設備への投資実績を更新している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの設備投資は、主として生産の効率化と省力化を目的として、419百万円実施いたしました。その主なものは、日本における印刷紙器製造設備であります。」
生産効率化・省力化を目的とする設備投資を419百万円実施した。前年の512百万円から金額は減少しており、能力拡大の新たな達成実績までは記載していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産の効率化と生産能力の拡大を目的として、512百万円実施いたしました。その主なものは、日本における印刷紙器製造設備であります。」
生産効率化・能力拡大のための設備投資を、前期の435百万円から512百万円へ増加させて実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度の設備投資は、主として生産の効率化と生産能力の拡大を目的として、435百万円実施いたしました。その主なものは、日本における印刷紙器製造設備であります。」
生産能力拡大の具体的な手段として、当連結会計年度に435百万円の設備投資を実施した。従来の協力先ネットワークに加え、自社の印刷紙器製造設備への投資が確認できる。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産面での瞬発力を高めるべく、相互扶助的な協力先のネットワークを拡充して、供給能力の強化を図ってまいります。」
自社設備だけでなく協力先ネットワークを拡充し、供給能力と生産の機動性を高める施策。