人件費増加による利益圧迫
FY2018-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
古林紙工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「原材料や人件費上昇を踏まえた販売価格の改定に加え」
原材料・人件費上昇によるコスト圧力が継続し、販売価格改定によって対応している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格や人件費をはじめとした固定費の上昇により、115百万円（前年同期比74.1％減）となりました。」
人件費を含む固定費の上昇が継続し、日本セグメント利益の大幅減少として実際の業績に表れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「前期および当期と度重なる原材料の値上げと固定費の高騰に対して販売価格に転嫁を推し進めたことが影響しております。セグメント利益は原材料値上げ等のコストの増加を販売価格の転嫁で補填したことや、より効率良く生産するために体制を見直したものの、生産体制増強のための投資に伴う受注・生産の調整とコストの増加が影響し、445百万円（前年同期比16.8％減）となりました。」
固定費の高騰が新たに明示され、価格転嫁や生産体制見直しを行ったものの、日本セグメント利益は前年同期比16.8％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中国では、原材料費や固定費が高止まりする中、人件費高騰対策の一環として作業の一部機械化の取り組みや環境対策にも傾注してまいりました。」
中国で人件費を含むコスト圧力が続いており、作業の一部機械化や環境対策を対応策として継続している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、売上は堅調に推移しましたが、原材料価格の高騰と人件費をはじめとした固定費が増加した結果、セグメント間の売上高を含め売上高は3,510百万円(対前年同期比2.6％増)となり、セグメント利益は112百万円(対前年同期比26.1％減)となりました。」
人件費を含む固定費増加による利益圧迫が継続し、中国セグメント利益は前年同期比26.1％減となった。前回の30.6％減から減少幅は縮小している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格の上昇および人件費の増加に対して販売価格の見直しを図った結果、セグメント間の売上高を含め売上高は2,283百万円(対前年同期比5.6％増)となり、セグメント利益は59百万円(対前年同期比30.6％減)となりました。」
人件費増加を含むコスト圧力が継続し、販売価格を見直したものの、中国セグメント利益は前年同期比30.6％減となった。前回の7.3％減から利益面の悪化幅が拡大している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「原材料価格の上昇および人件費の増加に対して販売価格の見直しを図った結果、セグメント間の売上高を含め売上高は1,142百万円(対前年同期比10.9％増)となり、セグメント利益は37百万円(対前年同期比7.3％減)となりました。」
中国セグメントで人件費の増加が実際の事業環境として発生し、販売価格の見直しを要するコスト圧力として記載されている。利益は前年同期比7.3％減となった。