選択と集中に伴う一時損失
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
レンゴーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「特別損失としてトライコー社に係る減損損失を計上しております。」
欧州重量物包装事業の業績悪化に伴い、トライコー社関連で18,910百万円の減損損失を計上し、事業再構築・選択と集中に伴う損失が顕在化した。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「工場移転費用引当金繰入額」
湘南工場移転に関連する費用として、工場移転費用引当金繰入額2,377百万円が計上され、事業再構築に伴う費用が具体化している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「工場移転に伴い発生する損失に備えるため、損失見込み額を計上している。」
愛媛東温工場への移転に関連して工場移転費用引当金363百万円を計上し、事業再構築に伴う費用が顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の工場閉鎖損失は、当社淀川工場の閉鎖に関する費用である。その内訳は、淀川工場における建屋等の撤去費用等975百万円、閉鎖に伴う諸経費等18百万円である。」
事業再構築・工場閉鎖に伴う一時損失が、工場閉鎖損失993百万円として当期に計上された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産除売却損425百万円、工場リニューアル費用337百万円、工場閉鎖損失321百万円」
事業再編・工場閉鎖や設備再構築に伴う一時損失が、工場閉鎖損失321百万円などとして当第３四半期累計期間に計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、固定資産除売却損351百万円、工場閉鎖損失321百万円、工場リニューアル費用265百万円、その他220百万円の合計1,159百万円となった。」
工場閉鎖損失321百万円および工場リニューアル費用265百万円が計上され、事業再編・設備再構築に伴う一時損失が発生している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「工場閉鎖損失は、当社淀川工場の閉鎖に関する費用である。その内訳は、淀川工場における建屋等の減損損失338百万円、移設費用等108百万円である。」
事業再構築・工場閉鎖に伴う一時損失が、工場閉鎖損失447百万円として当期に計上された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失は、工場閉鎖損失82百万円、その他137百万円の合計219百万円となった。」
事業再編・工場閉鎖に伴う一時損失が、当第1四半期に工場閉鎖損失82百万円として実際に計上されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「事業構造改善費用は、当社における段ボール原紙生産体制再構築に関する費用である。その内訳は、金津工場におけるライナ原紙併抄化改造工事に伴う操業休止期間中の固定費等540百万円、淀川工場の閉鎖に伴う減損損失等565百万円である。」
生産体制再構築・工場閉鎖に伴う一時損失が、事業構造改善費用1,105百万円として実際に計上された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失は、事業構造改善費用768百万円、固定資産除売却損536百万円、その他579百万円の合計1,884百万円となった。」
事業の選択と集中・構造改善の過程で、事業構造改善費用768百万円が実際に計上されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、事業構造改善費用538百万円、固定資産除売却損427百万円、その他399百万円の合計1,366百万円となった。」
事業の選択と集中・構造改善の過程で、一時的な事業構造改善費用538百万円が実際に計上されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の増大に向けて事業の選択と集中に取り組んでおり、この過程における一時損失が発生し、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性がある。」
事業の選択と集中に伴う一時損失の可能性を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の増大に向けて事業の選択と集中に取り組んでおり、この過程における一時損失が発生し、当社グループの経営成績および財務状況等に影響を及ぼす可能性がある。」
事業再編を成長・企業価値向上の手段としつつ、その過程での一時損失をリスクとしている。