新規事業への投資負担と進捗遅延
FY2017に初出。21回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2024-Q3。
エディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。18社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業への投資負担と進捗遅延について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業への投資負担と進捗遅延について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業への投資負担と進捗遅延について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて新規事業を開始するにあたっては、ユーザーニーズの把握などのマーケティング、システム開発を含んだIT投資、動向調査や広告宣伝費等の追加的な支払いが発生し、利益率が低下する可能性があります。」
新規事業に伴うマーケティング、IT投資、調査及び広告宣伝費の負担と、進捗遅延・想定未達のリスクを再掲している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、事業等のリスクについて新たに発生した事項又は前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業への投資負担と進捗遅延について、新規発生・重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、事業等のリスクについて新たに発生した事項又は前連結会計年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新規事業への投資負担と進捗遅延について、新たな発生事項・重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「IP事業におけるドラマCDやグッズ販売、BtoB事業における受託案件が好調に推移し、また、出版事業における作品数拡大により電子書籍売上が大きく伸長したことでストックビジネスが加速し利益率が上がった結果」
IP、BtoB及び出版・電子書籍の収益源が伸長し、ストックビジネスの加速と利益率上昇により、新規事業・タイトルへの投資負担に対する収益面の改善が進んだと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「以上の通り、当社グループにおける事業構造転換が進みライトノベル・コミック及びこれらの電子書籍、ドラマCD、グッズのなどの販売が大きく躍進したのに加え、BtoB受託案件増加により収益基盤拡大、コスト削減により利益体質改善が進んだものの、今後の収益拡大につながるIP作品制作及びIP海外展開への投資が嵩み、また、一連の事業整理に係る一時的な事業整理損を計上した結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,845,849千円(前年同四半期0.3%減)、営業損失は52,196千円(前年同四半期は148,908千円の営業損失)、経常損失は62,395千円(前年同四半期は164,468千円の営業損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は138,531千円(前年同四半期は175,712千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
IP作品制作及びIP海外展開への投資が嵩み、さらに一連の事業整理損を計上したため、新規事業・タイトルへの投資負担が再び損失要因として拡大した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「以上の通り、収益性のあるゲームサービスの損益良化、BtoB受託案件の収益基盤拡大、子会社のライトノベルや電子書籍、ドラマCD、グッズ販売などが好調に推移した結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,241,113千円(前年同四半期6.6%減)、営業利益は13,182千円(前年同四半期は49,622千円の営業損失)、経常利益は6,264千円(前年同四半期は59,393千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は7,296千円(前年同四半期は64,789千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
収益性のあるゲーム、BtoB受託、子会社の出版・電子書籍・CD・グッズが収益に寄与し、営業利益及び経常利益が黒字化した。新規事業・タイトルへの投資負担に関するリスクに対し、収益源の積み上げによる改善が示されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、当社グループは、当該事象等を解消するために、①コミック・電子書籍事業の拡大、②新規事業の早期収益化、③継続した経費の削減などの業績改善施策の実施により収益を向上させるとともに、コスト削減を行い事業基盤の強化を図ってまいります。」
継続企業の前提に関する事象への対応として、コミック・電子書籍事業の拡大、新規事業の早期収益化及び経費削減を具体的な業績改善施策として示している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「また、9月より参入した漫画動画事業も収益化に至っております。」
新規事業への投資負担・収益化遅延のリスクに対し、9月参入の漫画動画事業が収益化に至ったと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「以上の通り、収益性のあるゲームサービス及びライフエンターテイメントサービスによる安定した売上高の確保と子会社の書籍やドラマCDの堅調な推移により、グループ収益は改善傾向にあり、前期から取り組んでいるコスト削減が進展した結果」
子会社事業を含む収益の改善傾向と、前期からのコスト削減の進展が記載され、新規事業・タイトルへの投資負担による損失影響への対応が進んでいる。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「グループ収益は改善傾向にあり、前期から取り組んでいるコスト削減が進展した結果」
コスト削減の進展とグループ収益の改善傾向を記載しており、新規事業・タイトルへの投資負担による損失影響に対する対応が進んでいる。 - FY2019悪化有価証券報告書
「新規タイトルの開発遅延に伴う開発費増加及び広告費用増加、並びに収益が計画を下回ったことに伴うソフトウエア等の減損損失計上の結果」
新規タイトルの開発遅延、開発費・広告費の増加、計画未達及び減損損失471,831千円が実際に発生し、投資負担・進捗遅延の影響が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「以上の通り、既存サービスの拡大や新規サービスの展開、子会社の売上高反映により当社グループの売上高は堅調に推移したものの、新規タイトルの開発遅延に伴う開発費増加及び広告費用増加、並びに収益が計画を下回ったことに伴うソフトウェア等の減損損失計上の結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,374,881千円、営業損失は408,516千円、経常損失は432,110千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は871,793千円となりました。」
新規タイトルの開発遅延、開発費・広告費の増加及び計画未達に伴うソフトウェア等の減損損失が発生し、投資負担・進捗遅延に関するリスクがさらに顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「以上の通り、既存サービスの拡大や新規サービスの展開、子会社業績の堅調な推移により当社グループの収益は回復傾向にあるものの、新規タイトルの広告費増加、収益基盤の強化に向けた積極的な開発及び先行投資を行ったことによる費用増加の結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は849,172千円、営業損失は199,994千円、経常損失は220,317千円、四半期純損失は221,698千円となりました。」
新規タイトルの広告費、積極的な開発及び先行投資による費用増加が実際に発生し、営業損失199,994千円等の要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の通り、既存サービスの拡大や新規サービスの展開により安定した収益計上があるものの、収益基盤の強化に向けた積極的な開発及び先行投資を行ったことによる費用増加の結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は336,774千円、営業損失は106,232千円、経常損失は125,381千円、四半期純損失は126,119千円となりました。」
新規サービス・タイトルの開発及び先行投資による費用増加が、当四半期の営業損失、経常損失及び四半期純損失の要因として実際に記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方、当事業年度中にリリースを予定していた他の新規ゲームタイトルについては、新技術の開発を踏まえてのクオリティアップによる仕様変更、ゲーム機能の拡充やクロスメディア展開、リアルイベントの実施を行うことを決定し、リリース時期を翌事業年度に変更することとなり」
新技術開発、仕様変更、機能拡充及びクロスメディア展開の決定により、予定していた新規タイトルのリリース延期が実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「1タイトルについては新技術の開発における工数が想定よりも大きく上回ったこと、ゲーム機能の拡充やクロスメディア展開、リアルイベントの実施を行うことを決定した為、リリース時期を翌年度に変更し、もう1タイトルにつきましても、クオリティアップによる仕様変更でリリース時期を翌年度と変更することとしました。」
新技術開発の工数超過及び仕様変更により、予定していた新規タイトル2件のリリース延期が実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「下期にリリースされる新規タイトルへの開発費用や人材費用等が先行したことにより営業損失を計上するも、」
新規タイトルに伴う開発費用及び人材費用の先行負担が実際に発生し、営業損失の要因となったと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新規事業を開始するにあたっては、ユーザーニーズの把握などの研究や、システム開発を行う必要があり、動向調査や開発への投資、広告宣伝費等の追加的な支払いが発生し、利益率が低下する可能性があります。」
新規事業に伴う調査・開発・広告宣伝費の追加負担、開発遅延及び想定どおりに進捗しない可能性を記載している。