開発費・広告宣伝費の増加と投資回収リスク
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
アカツキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026研究開発費減少・広告宣伝費増加有価証券報告書
「研究開発費 5,187 百万円 506 百万円」
研究開発費は前年度5,187百万円から506百万円へ減少した一方、広告宣伝費は946百万円から1,276百万円へ増加した。新規開発投資が一巡し、費用構成が変化している。 - FY2026-H1広告宣伝費増加・研究開発費減少有価証券報告書
「広告宣伝費 273 百万円 1,000 百万円 研究開発費 2,701 百万円 484 百万円」
新規タイトルのユーザー獲得施策等に伴い、広告宣伝費は前年中間期の273百万円から1,000百万円へ増加した。一方、研究開発費は2,701百万円から484百万円へ減少している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ゲーム事業においては、既存タイトルの運用において引き続きLTV最大化を目指すとともに、新規タイトルにおいては開発費及び初期プロモーション費の増加が見込まれるものの、「怪獣８号 THE GAME」のリリースにより中長期的な成長を狙ってまいります。」
新規タイトルの開発費・初期プロモーション費の増加見込みが明示された。実績として研究開発費も前年度の4,746百万円から5,187百万円へ増加している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は2,701百万円であります。」
研究開発費は前年同中間期の2,317百万円から2,701百万円へ増加した。新規開発投資に伴う費用負担が中間期ベースで拡大している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「研究開発費 4,746 百万円 広告宣伝費 1,507 百万円」
新規タイトルや大型プロジェクトへの投資に伴い、研究開発費4,746百万円、広告宣伝費1,507百万円を計上した。投資負担が費用として実際に発生している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前年６月に櫻坂46・日向坂46応援[公式]音楽アプリ「UNI'S ON AIR（ユニゾンエアー）」の運営体制変更等、ポートフォリオの見直しをおこなった影響や、新規リリースタイトルのプロモーション費用及び新規タイトルの開発費の増加を受けて、前年同期比では減収・減益となりました。」
新規リリースタイトルのプロモーション費用及び開発費の増加が発生し、前年同期比の減収・減益につながった。開発・宣伝投資の回収リスクが引き続き業績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 63」
第3四半期連結累計期間に減損損失63百万円を計上し、投資・開発費の回収リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
その他の事業の事業用資産について、建物及び構築物708百万円、工具・器具及び備品79百万円等、合計821百万円の減損損失を計上した。投資回収リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 650」
当第2四半期連結累計期間に減損損失650百万円を計上しており、開発・投資の回収リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産除却損 － 27 減損損失 － 273 特別損失合計 － 300」
当第3四半期連結累計期間に減損損失273百万円を計上しており、投資回収リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「モバイルゲーム事業の一部のサービスにつき、当初予定していた収益を見込めなくなったため、当該事業に係る資産グループについて、減損損失を認識しております。」
一部サービスについて予定収益を見込めなくなり、ソフトウエア223,612千円の減損損失を認識した。投資回収リスクが当年度にも実際に発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、ゲームコンテンツ単位での開発費の予実管理及び費用対効果を見極めた広告宣伝の実行により、安定した財務体制の構築に努めております。しかしながら、不測の事態により、投資に見合った効果が見られない場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
開発費・広告宣伝費の増加と投資回収リスクを維持しつつ、予実管理と広告費用対効果の確認を対処手段として記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「ソーシャルゲーム事業の一部のサービスにつき、当初予定していた収益を見込めなくなったため、当該事業に係る資産グループについて減損処理を認識しております。」
個別サービスについて当初予定した収益を見込めなくなり、資産グループの減損処理を認識した。開発費・広告宣伝費等の投資回収リスクが実際に発生した事例として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年、ネイティブアプリの質の向上に伴い、開発期間が長期化し、開発費が高騰する傾向にあります。」
開発期間長期化・開発費高騰、多額のテレビCM投資、投資効果が得られない場合の業績影響をリスクとしている。