新株予約権行使による株式価値希薄化
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は1,481,590株であり、発行済株式総数14,519,800株の10.2％に相当しております。」
潜在株式比率は前年度末の10.8％から10.2％へ低下し、希薄化エクスポージャーが縮小した。 - 2026-05-22悪化株式の発行・処分
「ストック・オプションの権利行使により発行される株式の発行済株式総数に占める割合は 0.6％と低く、希薄化率は軽微である」
取締役向けストック・オプションについて、権利行使時に発行済株式総数の0.6％に相当する潜在的な希薄化可能性を示した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は1,569,320株であり、発行済株式総数14,517,100株の10.8％に相当しております。」
潜在株式比率は前年度末の4.4％から10.8％へ上昇し、第10回新株予約権を含む希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の6.5％に相当します。」
2024年10月28日付で新株予約権953,700株相当を発行し、全行使時の希薄化可能性を発行済株式総数の6.5％と開示した。前年度末の潜在株式比率4.4％に対し、新たな希薄化エクスポージャーが示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「2024年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は644,820株であり、発行済株式総数14,516,100株の4.4％に相当しております。」
潜在株式比率は前年度の7.2％から4.4％へ低下し、開示上の希薄化エクスポージャーが縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は1,018,710株であり、発行済株式総数14,143,600株の7.2％に相当しております。」
潜在株式比率は7.2％となり、前年度の4.6％から上昇した。第9回新株予約権を含む希薄化エクスポージャーが年度末時点で数値化されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の3.0％に相当します。」
第9回新株予約権について、すべて行使された場合の潜在株式数が発行済株式総数の3.0％に相当することを再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「なお、本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の3.0％に相当します。」
新たな業績連動型新株予約権がすべて行使された場合の潜在株式数が発行済株式総数の3.0％に相当するとされ、希薄化エクスポージャーが新たに示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「2022年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は644,820株であり、発行済株式総数14,098,100株の4.6％に相当しております。」
潜在株式比率は前年度の5.1％から4.6％へ低下し、株式価値の希薄化エクスポージャーがさらに縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は714,620株であり、発行済株式総数14,046,200株の5.1％に相当しております。」
潜在株式比率が前年度の5.9％から5.1％へ低下し、株式価値希薄化エクスポージャーがさらに縮小している。なお、希薄化リスク自体は引き続き記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は830,010株であり、発行済株式総数13,975,500株の5.9％に相当しております。」
潜在株式比率が前年度の7.3％から5.9％へ低下し、開示上の希薄化エクスポージャーが縮小している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年３月末現在、これらのストック・オプション及び新株予約権による潜在株式数合計は1,005,080株であり、発行済株式総数13,837,400株の7.3％に相当しております。」
潜在株式比率は7.3％であり、前年度と同水準の希薄化エクスポージャーを開示している。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年３月末現在、これらのストック・オプション及び自己新株予約権による潜在株式数合計は986,700株であり、発行済株式総数13,601,700株の7.3％に相当しております。」
潜在株式比率が前回の7.8％から7.3％へ低下しており、開示上の希薄化エクスポージャーは縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月末現在、これらのストック・オプション及び自己新株予約権による潜在株式数合計は1,061,200株（自己新株予約権株式3,000株を除く）であり、発行済株式総数13,531,700株の7.8％に相当しております。」
役職員へのインセンティブとして新株予約権を付与しており、行使時には1株当たり株式価値が希薄化する可能性を示している。