クラウドサービス市場の拡大
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向にあり、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。その反面、AI技術の急速な進歩がもたらす製品・サービスの競争環境は一段と激化しており、各社の対応力が問われる局面を迎えております。」
企業収益の改善や人手不足を背景とするIT投資の堅調な推移と、AI技術の進歩による競争激化を前回の認識に続けて記載している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向にあり、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。その反面、AI技術の急速な進歩がもたらす製品・サービスの競争環境は一段と激化しており、各社の対応力が問われる局面を迎えております。」
IT投資の堅調な推移という従来の市場認識に加え、AI技術の急速な進歩による競争環境の激化を明示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向が続き、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
企業収益の改善や人手不足を背景に、ソフトウエア投資・IT投資が堅調に推移するとの市場見通しを再掲している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向にあり、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
企業収益の改善や人手不足を背景にソフトウエア投資・IT投資が堅調に推移するとの見通しを再掲している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向になり、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
企業収益の改善や人手不足を背景に、ソフトウエア投資・IT投資が堅調に推移するとの見通しを再掲している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資は増加傾向になり、企業収益の改善や人手不足等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
IT投資の増加要因について、企業収益の改善に加えて人手不足を明示し、ソフトウエア投資が増加傾向にあるとの整理へ変化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
企業収益の改善を背景にIT投資が堅調に推移するとの市場見通しを年次報告書でも再掲している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
ソフトウエア投資の増加と、企業収益の改善を背景とするIT投資の堅調な推移見通しを再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が緩やかに増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
企業収益の改善等を背景にIT投資が堅調に推移するとの見通しを再掲している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、ソフトウエア投資が緩やかに増加しており、企業収益の改善等を背景に、今後もITへの投資は堅調に推移することが期待されます。」
IT投資の増加要因が、従来の政府DX・働き方改革から、企業収益の改善を背景とするソフトウエア投資の増加へ整理されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、政府によるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進や継続的な働き方改革への取組みに関連し、生産性向上のためのIT投資が継続するものと考えております。」
政府のDX推進・働き方改革を背景に、生産性向上のためのIT投資が継続するとの見通しを再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、政府によるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進や継続的な働き方改革への取組みに関連し、生産性向上のためのIT投資が継続するものと考えております。」
政府によるDX推進と働き方改革を背景に、生産性向上のためのIT投資が継続するとの見通しを再掲している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、政府によるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進や継続的な働き方改革への取組みに関連し、生産性向上のためのIT投資が継続するものと考えております。」
IT投資の背景が、感染症やリモートワーク中心の説明から、政府によるDX推進と継続的な働き方改革、生産性向上へと整理されている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、新型コロナウイルス感染症への対応として臨時的に導入されたリモートワークが制度化され継続される傾向がみられるなど、従来とは異なる働き方が広がってきており、このような環境下においても効率的に支障なく業務を遂行することを可能とするためのIT投資に対する関心は引き続き高い水準で推移していくものと考えております。」
リモートワークが一時的な導入から制度化・継続へ移行する傾向を背景に、IT投資への関心が引き続き高水準で推移するとの見通しを示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、在宅勤務等のリモートワークの拡大、長期化がみられるなど、従来とは異なる働き方が広がってきており、このような環境下においても効率的に支障なく業務を遂行することを可能とするためのIT投資に対する関心は引き続き高い水準で推移していくものと考えております。」
リモートワークの拡大・長期化を背景に、業務遂行を支えるIT投資への関心が高水準で推移するとの見通しを再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、コロナ禍により在宅勤務等のリモートワークが急速に拡大するなど、従来とは異なる働き方が広がってきておりますが、このような環境下においても効率的に支障なく業務を遂行することを可能とするためのIT投資に対する関心は引き続き高い水準で推移していくものと考えております。」
リモートワークの拡大を背景に、業務遂行を支えるIT投資への関心が引き続き高水準で推移するとの見通しを再掲している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、当社は、職場におけるコミュニケーション、情報共有を円滑にすることに資するよう製品・サービスの開発を行ってまいりましたが、コロナ禍を契機して、リモートワークの拡大による職場という概念自体の変化、働き方に対する意識の変化、デジタルトランスフォーメーション（DX)の急速な進展などの変化に対応した製品・サービスを継続的に開発していくとともに、既存製品・サービスの認知度を高めていくことが重要であると認識しております。」
従来のリモートワーク普及によるIT投資需要の説明から、コロナ禍後の職場概念・働き方の変化、DXの進展に対応した製品開発と認知度向上へ焦点が広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、新型コロナウイルスの感染者数増加に伴う新しい生活様式の一環として、多くの企業で在宅勤務等のリモートワークが実施されており、離れた場所でも業務を効率的に支障なく遂行することを可能とするためのIT投資に対する関心は引き続き高い水準で推移していくものと考えております。」
リモートワークの普及を背景に、離れた場所での業務遂行を支えるIT投資への関心が高いとの見通しを再掲している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、新型コロナウイルスの感染者数増加に伴う新しい生活様式の一環として、多くの企業で在宅勤務等のリモートワークが実施されており、離れた場所でも業務を効率的に支障なく遂行することを可能とするためのIT投資に対する関心は引き続き高くなっていくものと考えております。」
IT投資拡大の背景が、従来の在宅勤務・感染症対応から、新しい生活様式としてのリモートワークの定着と、離れた場所での業務遂行に必要なIT投資への関心へと整理されている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、多くの企業で在宅勤務（リモートワーク）が実施されている中で、改めて業務を効率的に支障なく遂行することを可能とするためのIT投資に関心が高まるものと考えております。」
従来の働き方改革・人手不足・テレワークへの関心を背景とするIT投資拡大から、新型コロナウイルス感染拡大と在宅勤務の普及を契機としたIT投資への関心の高まりへ説明が具体化した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループが属するIT業界におきましては、国内経済が緩やかな回復基調にあることに加え、働き方改革や人手不足、東京オリンピックや緊急時対応のためのテレワークへの関心の高まりなどを背景に、業務効率化を目的とした企業のIT投資額も増加することが見込まれております。」
IT投資の増加要因として、従来の働き方改革・人手不足に加え、東京オリンピックや緊急時対応を背景とするテレワークへの関心の高まりが追加された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属するＩＴ業界におきましては、競争力強化や働き方改革や人手不足に対応するための業務効率化などを背景にＩＴ投資は増加することが見込まれます。」
競争力強化、働き方改革、人手不足への対応を背景とするIT投資増加の見通しを再掲している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、競争力強化や働き方改革や人手不足に対応するための業務効率化などを背景にＩＴ投資は増加することが見込まれております。」
ソフトウェア業界の成長要因について、クラウド市場そのものから、競争力強化、働き方改革、人手不足への対応を目的とした業務効率化投資へ焦点が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、国内経済が緩やかな回復基調にあることに加え、政府が主導する働き方改革や人手不足を背景に、業務効率化を目的とした企業のソフトウェア投資額も増加することが見込まれております。」
働き方改革や人手不足を背景とした企業のソフトウェア投資拡大の見通しを年次報告書でも再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、国内経済が緩やかな回復基調にあることに加え、政府が主導する働き方改革や人手不足を背景に、業務効率化を目的とした企業のソフトウェア投資額も増加することが見込まれております。」
働き方改革や人手不足を背景とした企業のソフトウェア投資拡大の見通しを再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、国内経済が緩やかな回復基調にあることに加え、政府が主導する働き方改革や人手不足を背景に、業務効率化を目的とした企業のソフトウェア投資額も増加することが見込まれております。」
働き方改革や人手不足を背景とした企業のソフトウェア投資拡大の見通しを再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、国内経済が緩やかな回復基調にあることに加え、政府が主導する働き方改革や人手不足を背景に、業務効率化を目的とした企業のソフトウェア投資額も増加することが見込まれております。」
従来のクラウドサービス市場の成長見通しに加え、働き方改革や人手不足を背景とした企業のソフトウェア投資拡大へと市場説明の焦点が広がっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、クラウドサービスの利用を第一の選択肢として検討する企業が増加してきており、これまで以上にクラウドサービスの位置付けが高まっております。また、国内で進む「働き方改革」に対するアプローチ製品として、グループウェア製品の認知度が高まってきており、働く場所や時間を問わず利用できるクラウドサービスの需要は拡大し、今後も年11%程度の市場成長率が見込まれております。」
クラウドサービスを第一の選択肢として検討する企業の増加、働き方改革を背景とした需要拡大、年11％程度の市場成長率見通しを年次報告書でも再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、クラウドサービスの利用を第一の選択肢として検討する企業が増加してきており、これまで以上にクラウドサービスの位置付けが高まっております。また、国内で進む「働き方改革」に対するアプローチ製品として、グループウェア製品の認知度が高まってきており、働く場所や時間を問わず利用できるクラウドサービスの需要は拡大し、今後も年11%程度の市場成長率が見込まれております。」
クラウドサービスを第一の選択肢として検討する企業の増加、働き方改革を背景とする需要拡大、年11％程度の市場成長率見通しを再掲している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、クラウドサービスの利用を第一の選択肢として検討する企業が増加してきており、これまで以上にクラウドサービスの位置付けが高まっております。また、国内で進む「働き方改革」に対するアプローチ製品として、グループウェア製品の認知度が高まってきており、働く場所や時間を問わず利用できるクラウドサービスの需要は拡大し、今後も年11%程度の市場成長率が見込まれております。（「ソフトウェアビジネス新市場2017年版」 株式会社富士キメラ総研）。」
クラウドサービスを企業が第一の選択肢として検討する状況、働き方改革を背景とした需要拡大、年11％程度の市場成長率見通しが示され、クラウド市場への焦点が再び具体化している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、国内経済の緩やかな回復基調を背景として、ソフトウェア投資も緩やかな増加傾向で推移しております。」
従来のクラウドサービス市場の成長見通しから、今回は国内経済の回復を背景としたソフトウェア投資全体の緩やかな増加に焦点を置いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、クラウドサービスの利用拡大が顕著となっております。グループウェアにつきましても、パッケージ市場は今後縮小していくことが見込まれている一方で、クラウドサービスの市場規模は成長が見込まれており、グループウェア市場全体としては成長が見込まれております」
クラウドサービスの利用拡大、パッケージ市場の縮小、クラウド市場およびグループウェア市場全体の成長見通しを再掲している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「当社が属するソフトウェア業界におきましては、クラウドサービスの利用拡大が顕著となっております。グループウェアにつきましても、パッケージ市場は今後縮小していくことが見込まれている一方で、クラウドサービスの市場規模は成長が見込まれており、グループウェア市場全体としては成長が見込まれております。」
クラウド市場の成長見通しは再掲された一方、パッケージ市場の見通しが「一定の市場規模を維持」から「今後縮小」へ変化した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「クラウドサービスの利用拡大が顕著となっております。グループウェアにつきましても、パッケージ市場も一定の市場規模を維持することが予想されている一方で、クラウドサービスの市場規模は、今後も市場規模が成長することが見込まれております。」
クラウド利用拡大と、パッケージからクラウドへ市場成長の重心が移る見通しを記載。