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PCIソリューションズ(3918)・施策前進

既存サービスの収益性向上と新規顧客獲得による業容拡大

FY2016-Q3に初出。31回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2020前進FY2021-Q3 – FY2023悪化FY2024-Q22016: 120162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 120242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社
業容拡大と企業価値向上50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「エンタープライズ分野においては、官公庁向けシステム開発案件を受注する等、堅調に推移した他、ERP構築案件が収益に大きく貢献いたしました。」

    既存サービス・新規顧客開拓による業容拡大について、官公庁向けシステム開発案件の受注とERP構築案件の収益貢献を記載した。
  2. 2026-05-14対処決算説明資料

    「エンジニアリング:モビリティ分野、官公庁向け案件が順調で、業績に寄与。AIを活用した開発プロセスが浸透」

    前回記載されていた一部案件の進捗遅れ等による利益減少に対し、モビリティ・官公庁向け案件の進展とAI活用による収益改善を記載している。
  3. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「また、エンタープライズ分野においては、企業の継続的なデジタル化・DXの推進加速を背景に、産業・流通向けソフトウェア開発案件が好調に推移した一方、一部案件において進捗の遅れが発生したこと等もあり、セグメント利益は前年同期比減となりました。」

    産業・流通向けソフトウェア開発案件は好調だった一方、一部案件の進捗遅れ等によりエンジニアリング事業の利益は前年同期比で減少した。
  4. FY2023前進有価証券報告書

    「企業の継続的なデジタル化・DXの推進加速を背景に、産業・流通向け及び金融向けソフトウェア開発案件が堅調に推移した他、キッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。また、新たに連結子会社となったパーソナル情報システム株式会社の業績を第2四半期連結累計期間の2月より、株式会社エヌエスアールの業績を第4四半期連結累計期間の7月より計上しており、パーソナル情報システム株式会社が展開する生鮮流通業向けソリューション等が収益の拡大に貢献いたしました。以上の結果、売上高は9,860百万円(前連結会計年度比21.8%増)となりました。」

    DX関連の産業・流通、金融案件に加え、パーソナル情報システム及びエヌエスアールの連結を収益へ取り込み、ビジネスソリューション売上高は98億60百万円、前年度比21.8%増となった。
  5. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「企業の継続的なデジタル化・DXの推進加速を背景に、産業・流通向け及び金融向けソフトウェア開発案件が堅調に推移した他、キッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。また、新たに連結子会社となったパーソナル情報システム株式会社の業績を第2四半期連結累計期間の2月より計上しており、同社が展開する生鮮流通業向けソリューション等が収益の拡大に貢献いたしました。以上の結果、売上高は7,111百万円(前年同期比17.5%増)となりました。」

    産業・流通、金融向け開発案件、キッティング業務、パーソナル情報システムの生鮮流通向けソリューションが寄与し、売上高は71億11百万円、前年同期比17.5%増となった。
  6. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「企業の継続的なデジタル化・DXの推進加速を背景に、産業・流通向け及び金融向けソフトウェア開発案件が堅調に推移した他、キッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。また、新たに連結子会社となったパーソナル情報システム株式会社の業績を当第2四半期連結会計期間より計上しており、同社が展開する生鮮流通業向けソリューション等が収益に寄与いたしました。以上の結果、売上高は4,633百万円(前年同期比14.1%増)となりました。」

    DXを背景とする産業・流通、金融向け案件に加え、パーソナル情報システムの生鮮流通業向けソリューションを当第2四半期会計期間から収益に取り込み、ビジネスソリューション売上高は4,633百万円、前年同期比14.1%増となった。
  7. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「企業の継続的なDXの推進加速を背景に、産業・流通向け及び金融向けソフトウェア開発案件が堅調に推移いたしました。また、生損保向け汎用機ソフトウェアプロダクトの販売が伸長した他、キッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。以上の結果、売上高は2,028百万円(前年同期比12.4%増)となりました。」

    DXを背景に産業・流通向け、金融向け開発案件、生損保向け汎用機プロダクト、キッティング案件が寄与し、売上高は2,028百万円、前年同期比12.4%増となった。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「企業向け分野においては、企業のDXの推進加速を背景に、システムのクラウド化案件が増加いたしました。加えて、ソフトウェア開発における産業・流通向け案件が堅調に推移し、社会インフラ構築案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に新たに連結子会社となった株式会社ソードが展開するキッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。以上の結果、前連結会計年度に新型コロナウイルス感染症の長期化の影響を受けた文教関連事業を撤退したことによる売上減少分を吸収し、売上高は8,095百万円(前連結会計年度比3.0%増)となりました。」

    DXを背景にクラウド化案件が増加し、産業・流通、社会インフラ、ソードのキッティング案件が寄与した。文教関連事業撤退による減収分を吸収し、売上高は80億95百万円、前年度比3.0%増となった。
  9. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「企業向け分野において、ソフトウェア開発における社会インフラ構築案件、公共事業者向け案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に新たに連結子会社となった株式会社ソードが展開するキッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。以上の結果、前連結会計年度に新型コロナウイルス感染症の長期化の影響を受けた文教関連事業を撤退したことによる売上減少分を吸収し、売上高は6,053百万円(前年同期比6.4%増)となりました。」

    社会インフラ・公共事業者向け案件とソードのキッティング業務が寄与し、文教関連事業からの撤退による売上減少分を吸収した。ビジネスソリューションの売上高は6,053百万円、前年同期比6.4%増となった。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「企業向け分野において、ソフトウェア開発における社会インフラ構築案件、公共事業者向け案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に新たに連結子会社となった株式会社ソードが展開するキッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。以上の結果、売上高は4,062百万円(前年同期比17.7%増)となりました。」

    社会インフラ・公共事業者向け案件とソードのキッティング請負案件が寄与し、ビジネスソリューション売上高は4,062百万円、前年同期比17.7%増となった。
  11. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「企業向け分野において、ソフトウェア開発における社会インフラ構築案件、公共事業者向け案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に新たに連結子会社となった株式会社ソードが展開するキッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。 以上の結果、売上高は1,805百万円(前年同期比14.3%増)となりました。」

    社会インフラ・公共事業者向け案件とソードのキッティング請負案件が寄与し、ビジネスソリューション売上高は前年同期比14.3%増となった。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「企業向け分野においては、一部の開発案件において第1四半期に不採算案件が発生したものの、ソフトウェア開発における金融機関向け案件及び産業・流通向け案件が堅調に推移し、社会インフラ構築案件及び公共事業者向け案件が好調に推移いたしました。また、新たに連結子会社となった株式会社ソードの業績を第3四半期連結会計期間より計上しており、同社が展開するコールセンター業務及びキッティング業務等の請負案件が収益に寄与いたしました。一方で、文教系分野においては、顧客の予算計画変更の影響を受け、売上高は減少いたしました。以上の結果、売上高は7,862百万円(前連結会計年度比5.5%増)となりました。」

    金融・産業・流通、社会インフラ、公共事業者向け案件及びソードのコールセンター・キッティング案件が寄与した一方、文教系分野は減少した。売上高は7,862百万円、前年同期比5.5%増となった。
  13. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「文教系分野においては、新型コロナウイルス感染症の長期化により顧客の予算計画変更の影響を受け、売上高は減少いたしました。企業向け分野においては、一部の開発案件において第1四半期に不採算案件が発生したものの、ソフトウェア開発における社会インフラ構築案件及び公共事業者向け案件が堅調に推移いたしました。また、メインフレーム分野において、ソフトウェア案件が好調に推移いたしました。なお、新たに連結子会社となった株式会社ソードの業績を当第3四半期連結会計期間より計上しており、同社が展開するキッティング業務等の請負案件が収益に大きく寄与いたしました。以上の結果、売上高は5,691百万円(前年同期比2.5%増)となりました。」

    文教系では予算計画変更の影響があった一方、社会インフラ・公共事業者向け案件、メインフレームのソフトウェア案件、ソードのキッティング請負案件が寄与し、売上高は5,691百万円、前年同期比2.5%増となった。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「しかしながら、メインフレーム分野において、ハイエンドストレージ案件を含めた大型案件の寄与があった前年同期には及ばなかったこと及び文教系分野において、新型コロナウイルス感染症の長期化により顧客の予算計画変更の影響を受けたこと、企業向け分野の一部の開発案件において不採算案件が発生したこと等により、ビジネスソリューションの売上高は3,452百万円(前年同期比12.6%減)となりました。」

    大型ストレージ案件の反動、文教系顧客の予算計画変更、不採算案件の発生により、ビジネスソリューション売上高は3,452百万円、前年同期比12.6%減となった。
  15. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「企業向け分野において、ソフトウェア開発における社会インフラ構築案件、公共事業者向け案件及び金融機関向け案件が堅調に推移いたしました。しかしながら、メインフレーム分野において時節製品の販売が堅調であったものの、ストレージ案件が好調であった前年同期には及ばなかったこと及び企業向け分野の一部の開発案件において不採算案件が発生したことにより、ビジネスソリューションの売上高は1,579百万円(前年同期比19.9%減)となりました。」

    社会インフラ、公共、金融機関向け案件は堅調だった一方、ストレージ案件の反動と一部開発案件の不採算化により、ビジネスソリューション売上高は1,579百万円、前年同期比19.9%減となった。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発における社会インフラ構築案件、金融機関向け案件が好調に推移いたしました。メインフレーム分野においては、顧客の状況変化に一早く対応し、大口のソフトウェア案件及びハードウェア案件が売上に貢献したこと等により、ビジネスソリューションの売上高は7,450百万円(前連結会計年度比4.4%増)となりました。」

    社会インフラ・金融機関向け案件と、メインフレーム分野の大口ソフトウェア・ハードウェア案件が寄与し、ビジネスソリューション売上高は4.4%増となった。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発における産業・流通向け案件及び社会インフラ構築案件、金融機関向け案件の増加に加え、メインフレーム分野における大口のハードウェア案件の売上寄与等により、総じて堅調に推移し、ビジネスソリューションの売上高は5,553百万円(前年同期比10.3%増)となりました。」

    産業・流通、社会インフラ、金融機関向け案件の増加とメインフレーム分野の大口ハードウェア案件が寄与し、ビジネスソリューション売上高は5,553百万円、前年同期比10.3%増となった。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発における産業・流通向け案件の増加、メインフレーム分野におけるDell EMCのハイエンドストレージ案件を含めた大型プロジェクトの売上寄与に加え、文教系ソリューションが堅調に推移したこと等により、ビジネスソリューションの売上高は3,949百万円(前年同期比11.1%増)となりました。」

    産業・流通向け案件、Dell EMCのハイエンドストレージを含む大型プロジェクト、文教系ソリューションが寄与し、ビジネスソリューション売上高は前年同期比11.1%増となった。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発における産業・流通向け案件の増加、メインフレーム分野におけるストレージ案件の好調に加え、文教系ソリューションが堅調に推移したこと等により、ビジネスソリューションの売上高は1,971百万円(前年同期比16.5%増)となりました。」

    産業・流通向け案件、メインフレームのストレージ案件、文教系ソリューションが寄与し、ビジネスソリューション売上高は1,971百万円、前年同期比16.5%増となった。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「なお、新たに連結子会社となった株式会社インフィニテックの業績を第4四半期連結会計期間より計上しており、同社が展開する文教系ソリューションが収益に大きく寄与いたしました。」

    インフィニテックの文教系ソリューションが第4四半期から収益に寄与したほか、産業・流通案件、エネルギー関連案件、メインフレームの大型プロジェクトも寄与し、ビジネスソリューション売上高は7,134百万円、前年同期比8.7%増となった。
  21. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「ビジネスソリューションの展開につきましては、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めると共に、多岐にわたる顧客需要に応えるべく、高度な技術を要するビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化に努めてまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、産業・流通向け案件が増加した他、エネルギー関連案件等の継続的な受注により、堅調に推移いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は5,037百万円(前年同期比1.3%増)となりました。」

    既存顧客の深耕、新規顧客開拓、パートナー連携を続け、産業・流通向け案件の増加とエネルギー関連案件の継続受注により、売上高は5,037百万円、前年同期比1.3%増となった。
  22. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「ビジネスソリューションの展開につきましては、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めると共に、多岐にわたる顧客需要に応えるべく、高度な技術を要するビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化に努めてまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、産業・流通向け案件が増加したほか、メインフレーム分野においてもソフトウェアの継続的な受注等により、概ね堅調に推移いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は3,555百万円(前年同期比1.0%増)となりました。」

    既存顧客の深耕、新規顧客開拓、高度な技術を持つパートナーとのアライアンス強化を継続し、産業・流通向け案件の増加とメインフレームソフトウェアの継続受注により、売上高は3,555百万円、前年同期比1.0%増となった。
  23. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「ビジネスソリューションの展開につきましては、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めると共に、多岐にわたる顧客需要に応えるべく、高度な技術を要するビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化に努めてまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、産業・流通向け案件が増加し、好調に推移いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は1,692百万円(前年同期比10.1%増)となりました。」

    既存顧客の深耕、新規顧客開拓、パートナー連携を続け、産業・流通向け案件が増加した。売上高は1,692百万円、前年同期比10.1%増となった。
  24. FY2018前進有価証券報告書

    「また、前連結会計年度に子会社化した株式会社シー・エル・シーが展開するメインフレーム分野においても、メインフレームソフトウェアの継続契約及びDell EMC バックアップ環境構築案件等の大型案件が売上に寄与する等、総じて好調に推移いたしました。」

    既存顧客深耕、大手企業からの新規受注、金融機関向け案件、CLCの継続契約・大型案件により、ビジネスソリューション売上高は6,564百万円、前年同期比36.3%増となった。
  25. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発においては、金融機関向け案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に子会社化した株式会社シー・エル・シーが展開するメインフレーム分野においても、Dell EMC バックアップ環境構築案件等大型案件が売上に寄与する等、総じて好調に推移いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は4,972百万円(前年同期比47.9%増)となりました。」

    金融機関向け案件、CLCのメインフレーム分野、Dell EMCバックアップ環境構築案件などが売上に寄与し、ビジネスソリューション売上高は4,972百万円、前年同期比47.9%増となった。
  26. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「ビジネスソリューションの展開につきましては、既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努め、大手企業からの新規受注が増加する等、収益構造の改善に向けた各種施策が功を奏しました。また、多岐にわたる顧客需要に応えるべくビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化に取り組んでまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、金融機関向け案件が好調に推移いたしました。また、前連結会計年度に子会社化した株式会社シー・エル・シーが展開するメインフレーム分野においても、多くの金融系顧客企業の決算期による駆け込み需要を追い風に受注が増加し、売上に大きく貢献いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は3,519百万円(前年同期比59.9%増)となりました。」

    大手企業からの新規受注、金融機関向け案件、CLCのメインフレーム分野で受注を積み上げ、ビジネスソリューション売上高は3,519百万円、前年同期比59.9%増となった。
  27. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「企業向けソフトウェア開発においては、金融機関向け案件及びSalesforce関連案件が好調に推移したほか、前連結会計年度に子会社化した株式会社シー・エル・シーが展開するメインフレーム分野においても、金融系顧客のIT基盤の統合・再構築に向けた投資増加需要を取り込み、売上に貢献いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は1,519百万円(前年同期比43.5%増)となりました。」

    金融機関向け・Salesforce関連案件、CLCのメインフレーム分野で需要を取り込み、ビジネスソリューション売上高は1,519百万円、前年同期比43.5%増となった。
  28. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めるとともに、多岐にわたる顧客需要に応えるべくビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化並びに戦略的な利益率向上施策に取り組んでまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、金融機関向け案件が好調に推移したことに加えて、平成29年4月からの都市ガス自由化によるシステム開発及び保守需要を取り込み、売上に大きく貢献いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は3,361百万円(前年同期比24.2%増)となりました。」

    既存顧客深耕、新規顧客開拓、アライアンス強化、利益率向上施策を継続し、金融機関向け案件と平成29年4月からの都市ガス自由化に伴う開発・保守需要を取り込んだ。売上高は3,361百万円、前年同期比24.2%増となった。
  29. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めるとともに、多岐にわたる顧客需要に応えるべくビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化並びに戦略的な利益率向上施策に取り組んでまいりました。企業向けソフトウェア開発においては、金融機関向け案件及びクラウドアプリケーション導入支援案件が堅調に推移いたしました。また、平成29年4月からの都市ガス自由化に向けたシステム開発需要を取り込み、売上に大きく貢献いたしました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は2,200百万円(前年同期比20.0%増)となりました。」

    既存顧客深耕、新規顧客開拓、アライアンス強化、利益率向上施策を進め、都市ガス自由化向け需要も取り込み、売上高2,200百万円、前年同期比20.0%増となった。
  30. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「既存取引先との深耕拡大及び新規顧客の開拓に努めるとともに、多岐にわたる顧客需要に応えるべくビジネスパートナーとの更なるアライアンス強化並びに戦略的な商流の切り替え促進に取り組んでまいりました。以上の結果、ビジネスソリューションの売上高は1,058百万円(前年同期比14.6%増)となりました。」

    既存顧客の深耕、新規顧客開拓、アライアンス強化等を進め、ビジネスソリューション売上高が前年同期比14.6%増となった。
  31. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「既存サービスの収益性の向上に努めつつ、新規顧客獲得に注力し、業容拡大を図ってまいりました。」

    既存サービスの収益性改善と新規顧客獲得を並行して進め、ビジネスソリューション事業の拡大を図っている。
一緒に動いた変遷

「自動車・重機向け組込みソフトウェア開発の拡大」は、この変遷が動いた31回のうち21回、同じ書類で同じ向きに動きました。

212015151111★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自動車・重機向け組込みソフトウェア開発の拡大21回
  3. 2半導体設計・テストを軸とする半導体トータルソリューション事業20回
  4. 3売上高・営業利益等の増加15回
  5. 4更なる企業価値向上と拡大するIT需要の取り込み15回
  6. 5M&A後のPMIと業容拡大に対応した組織力・内部統制の強化11回
  7. 6株式会社りーふねっとの完全子会社化によるIoT/IoE・ICT領域の拡大11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
PCIソリューションズの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
既存サービスの収益性向上と新規顧客獲得による業容拡大|PCIソリューションズ(3918)の変遷 | Komori