スマートフォンを基盤とした企業向けO2O支援
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」をミッションとして掲げ、このミッションの下、アプリビジネス事業、ビジネスプロデュース事業、フィンテック事業の３つの報告セグメントとして、開発力とビジネス創出力という当社グループの強みを活かした様々なサービスを展開しています。」
アプリビジネス、ビジネスプロデュース、フィンテックの3報告セグメントによる事業構成を通期でも記載している。一方、フィンテック事業はフィノバレー株式譲渡により撤退済みと説明している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、フィンテック事業を構成する当社の連結子会社であった株式会社フィノバレーの全株式を譲渡し、連結の範囲から除外したため、同事業から撤退しました。」
従来のアプリビジネス、ビジネスプロデュース、フィンテックの3事業構成から、フィノバレーの全株式譲渡によりフィンテック事業から撤退する構成へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」をミッションとして掲げ、このミッションの下、アプリビジネス事業、ビジネスプロデュース事業、フィンテック事業の３つの報告セグメントとして、開発力とビジネス創出力という当社グループの強みを活かした様々なサービスを展開しています。」
従来のOMO事業・フィンテック事業を中心とした整理から、アプリビジネス、ビジネスプロデュース、フィンテックの3事業を報告セグメントとする事業構成へ表現が再整理されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」をミッションとして掲げ、「ＯＭＯ事業」、「フィンテック事業」をはじめとする、テクノロジーを活用した新しいサービスの提供に取り組んでいます。」
OMO事業を中核に、テクノロジーを活用したサービス提供を継続する基本方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」をミッションとして掲げています。このミッションの下、「ＯＭＯ事業」として、「アプリ開発×ＯＭＯ（注）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを提供しています。」
「アプリ開発×OMOソリューション」を軸に企業の顧客コミュニケーション・エンゲージメントを高める中核事業を引き続き説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」をミッションとして掲げています。このミッションの下、「アプリ開発×ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを展開しています。」
「アプリ開発×OMOソリューション」を軸に企業の顧客コミュニケーション・エンゲージメントを高める中核事業を引き続き説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日より便利な生活を創る～」をミッションとして掲げています。このミッションの下、「アプリ開発×ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを展開しています。」
アプリ開発とOMOソリューションを軸に、企業の顧客コミュニケーションとエンゲージメントを高める事業方針を引き続き示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「アプリ開発×ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを展開しています。」
従来のO2O・デジタルマーケティング中心の表現から、アプリ開発とオンライン・オフラインを融合するOMOソリューションを中核とする事業構成へ整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」というミッションの下、「アプリ開発×Ｏ２Ｏ/ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを提供しています。」
アプリ開発とO2O/OMOソリューションを軸に、企業の顧客コミュニケーションとエンゲージメントを高めるサービスを提供する中核方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」というミッションの下、「アプリ開発×Ｏ２Ｏ/ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを提供しています。」
アプリ開発とO2O/OMOソリューションを軸に、顧客コミュニケーションとエンゲージメントを高める事業方針を引き続き示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る～」というミッションの下、企業向けに「アプリ開発×Ｏ２Ｏ/ＯＭＯ（注１）ソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを提供しています。」
アプリ開発とO2O/OMOソリューションを軸に、企業の顧客コミュニケーションとエンゲージメントを高める事業を引き続き中核として説明している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは当社並びに連結子会社である株式会社Ｑｏｉｌ及び株式会社フィノバレーで構成され、「Tech Tomorrow ～テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日より便利な生活を創る～」というミッションの下、「アプリ開発×Ｏ２Ｏ/ＯＭＯソリューション」を軸に、企業による顧客とのコミュニケーションや顧客のエンゲージメントを高めるためのサービスを展開しています。」
従来のスマートフォンアプリを軸としたO2O支援から、アプリ開発とO2O/OMOソリューションを軸に、デジタル・フィジカル双方で顧客エンゲージメントを高めるグループ事業として表現を再整理している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業向けにスマートフォンアプリを軸にしたデジタルマーケティングサービスを提供しております。」
スマートフォンアプリを軸とした企業向けデジタルマーケティングサービスを中核事業として引き続き説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業向けにスマートフォンアプリを軸にしたデジタルマーケティングを行っております。」
スマートフォンアプリを軸とした企業向けデジタルマーケティングを中核事業として引き続き説明している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2018年以降、複数の資本業務提携を進め、2019年３月期よりグループ経営体制に移行しております。当社が創業以来培ってきたＯ２Ｏアプリ関連のサービスに加えて、株式会社DGマーケティングデザイン及び株式会社フィノバレーを含めたグループ全体での取り組みを進めております。」
従来の当社単体によるスマートフォンアプリ中心のO2O支援から、複数の資本業務提携と連結体制を基盤とするグループ全体のサービス提供へ位置付けが広がっている。 - FY2019-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業向けにスマートフォンアプリを軸にしたデジタルマーケティングを行っております。」
スマートフォンアプリを軸とした企業向けデジタルマーケティングを中核事業として引き続き説明している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業向けにスマートフォンアプリを軸にしたデジタルマーケティングを行っております。」
従来のスマートフォンを基盤としたO2O支援から、スマートフォンアプリを軸にしたデジタルマーケティングとして事業の表現を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は「Tech Tomorrow：テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創る。」という理念のもと、Ｏ２Ｏソリューションの提供と、Ｏ２Ｏアプリの企画・開発、集客・販売促進等の企画・運用支援（Ｏ２Ｏマーケティング）を行い、企業のＯ２Ｏを支援しております。」
O2Oソリューション、アプリ開発、集客・販売促進支援を中核事業として引き続き説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のスマホ・マーケティング（スマートフォンを活用したマーケティング）への取り組みは良好で、」
スマートフォン等を基盤とした企業向けO2O支援を中核事業として再確認している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のスマホ・マーケティング（スマートフォンを活用したマーケティング）への取り組みは良好で、」
スマートフォン等を基盤とする企業向けO2O支援と、企業のスマホ・マーケティングへの取り組みを引き続き中核事業として説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のＯ２Ｏへの取り組みは引き続き強化されています。」
スマートフォン等を基盤とした企業向けO2O支援を中核事業として引き続き説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援を企業向けに行っておりますが、企業のＯ２Ｏへの取り組みは強化されています。」
スマートフォンを基盤に企業向けO2O支援を行う中核事業を引き続き説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のＯ２Ｏへの取り組みは引き続き強化されています。」
スマートフォン等を基盤とした企業向けO2O支援を中核事業として引き続き説明している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のＯ２Ｏへの取り組みは引き続き強化されています。」
スマートフォン等を基盤とした企業向けO2O支援を中核事業として引き続き説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っておりますが、企業のＯ２Ｏへの取り組みは引き続き強化されています。」
スマートフォン等を基盤に企業向けO2O支援を行う中核事業と、企業のO2O取組み強化を引き続き説明している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は「インターネットを通じて、世の中に新しい価値を創り続けていく」という理念のもと、Ｏ２Ｏソリューションの提供、Ｏ２Ｏアプリの企画・開発、集客・販売促進等の企画・運用支援（Ｏ２Ｏマーケティング）を行い、企業のＯ２Ｏを支援しております。」
スマートフォンアプリを通じて企業の実店舗への集客・販売促進を支援する中核事業を引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社はスマートフォン等をプラットフォームとしたＯ２Ｏ支援（注１）を企業向けに行っております。」
スマートフォン等を基盤に、企業の実店舗への集客や販売促進を支援する事業を中核として記載している。