デジタル家電出荷台数低迷によるロイヤリティ収入への影響
FY2018-Q1に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-09-17。
GreenBeeがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のロイヤリティ収入は、当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類が増えた一方で、出荷台数が低調であった顧客製品があったことにより、前年同四半期比８百万円の減収となりました。」
ソフトウェア搭載製品の種類は増加したものの、一部顧客製品の出荷台数が低調で、ロイヤリティ収入は前年同期比8百万円減少した。出荷台数への依存による収入影響が実績として継続している。 - FY2023-Q2ロイヤリティ収入横ばい・出荷低調継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のロイヤリティ収入は、当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類が増えた一方で、出荷台数が低調であった顧客製品があったことにより、前年同四半期比 ０百万円の減収 となりました。」
ソフトウェア搭載製品の種類は増加したものの、一部顧客製品の出荷台数が低調で、ロイヤリティ収入は前年同期比でほぼ横ばいとなった。出荷台数への依存要因は継続している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のロイヤリティ収入は、出荷台数が低調であった顧客製品があった一方で、当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類が増えたことで、前年同四半期比 ５百万円 の増収となりました。」
一部顧客製品の出荷台数は低調だったが、ソフトウェア搭載製品の種類増加によりロイヤリティ収入は前年同期比5百万円増加し、出荷低迷による影響が緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度の前半の世界的な半導体の供給不足や生産・出荷数の落ち込んだ顧客製品があったことの影響を受けましたが、当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類が増えたことが、当連結会計年度の後半で寄与し、ロイヤリティ収入は、前期比59百万円の増収となりました。」
半導体供給不足等による出荷低迷の影響は前半に生じたものの、搭載製品種類の増加が後半に寄与し、ロイヤリティ収入は前期比59百万円増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類は増えておりますが、世界的な半導体の供給不足が長引いており、生産・出荷数の落ち込んだ顧客製品があったこと等で、前期比88百万円の減収となりました。」
ソフトウェア搭載製品の種類は増えたものの、半導体供給不足の長期化により顧客製品の生産・出荷が落ち込み、ロイヤリティ収入は通期で88百万円減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類は増えておりますが、世界的な半導体の供給不足が長引いており、顧客の製品出荷数の落ち込みおよび製品出荷開始時期の後ろ倒しとなった顧客製品があったこと等で、ロイヤリティ収入は前年同四半期（１～９月）比 82百万円の減収 となりました。」
半導体供給不足の長期化と製品出荷数の落ち込み・出荷開始時期の後ろ倒しにより、ロイヤリティ収入の減収幅が前年同期比82百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類は増えておりますが、世界的な半導体の供給不足を要因とする、一時的とみられる顧客の製品出荷数の落ち込みおよび製品出荷開始時期が第１四半期から第２四半期へずれ込んだ（ロイヤリティ収入計上は第３四半期にずれ込む）顧客製品があったこと等で、ロイヤリティ収入は前年同四半期比 52百万円の減収 となりました。」
ソフトウェア搭載製品の種類は増加している一方、世界的な半導体供給不足による出荷数の落ち込みと製品出荷開始時期のずれ込みが発生し、ロイヤリティ収入は前年同四半期比52百万円減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社ソフトウェアが搭載されている顧客の製品種類は増えておりますが、世界的な半導体の供給不足を要因とする、一時的とみられる製品出荷数の落ち込みがあり、ロイヤリティ収入は前年同四半期比21百万円の減収となりました。」
ソフトウェア搭載製品の種類は増加している一方、世界的な半導体供給不足により製品出荷数が落ち込み、ロイヤリティ収入が前年同期比21百万円減少した。デジタル家電出荷低迷による収入影響が新たな要因を伴って実績化している。 - FY2020対処有価証券報告書
「前連結会計年度から取り組んできました当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による底上げが、通年で寄与し、為替相場の円高傾向によるマイナスの影響を受けつつも、前連結会計年度比 15百万円の増収 となりました。」
デジタル家電出荷台数への依存リスクは残るものの、ソフトウェア搭載製品種類の拡大によりロイヤリティ収入が通年で前期比15百万円増加した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大防止対応として、在宅勤務やテレワークの導入が進んだことで、国内のデジタル家電機器の出荷台数に回復傾向が見られ、また、前連結会計年度に取り組んで実現した当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による効果で、当社のロイヤリティ収入は回復してきつつあります。」
デジタル家電出荷台数に回復傾向が見られ、ソフトウェア搭載製品種類の拡大と合わせて、出荷台数低迷によるロイヤリティ収入への悪影響が緩和されている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大防止対応として、在宅勤務やテレワークの導入が進んだことで、国内のデジタル家電機器の出荷台数に回復傾向が見られ、また、前連結会計年度に取り組んで実現した当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による効果で、当社のロイヤリティ収入は回復してきつつあります。」
国内デジタル家電の出荷台数に回復傾向が見られ、ソフトウェア搭載製品種類の拡大と合わせて、出荷台数低迷によるロイヤリティ収入への悪影響が緩和されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「国内のデジタル家電機器の出荷台数は、依然、低調ではありますが、前連結会計年度において、取り組んで実現した当社ソフトウェアを搭載する製品の拡大による効果で、当社のロイヤリティ収入は回復してきつつあります。」
デジタル家電出荷台数の低調は継続している一方、ソフトウェア搭載製品の拡大によりロイヤリティ収入への悪影響が緩和され、収入が回復しつつあると説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayTMレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷は底打ち感があるものの依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayTMなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayTMレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電機器の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷は底打ち感があるものの依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayTMなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayTMレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電機器の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷は底打ち感があるものの依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電機器の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷が依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電機器の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷は底打ち感があるものの依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
デジタル家電機器の出荷台数がロイヤリティ収入に影響し、国内出荷は底打ち感があるものの依然低調で厳しい事業環境が続くとの説明を再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当事業は、ロイヤリティ収入を主体としているため、Blu-rayなどを再生するデジタル家電機器（TV、Blu-rayレコーダー、PCなど）の出荷台数に影響を受けます。国内のデジタル家電機器の出荷台数は底を打った感が出てきましたが、依然、低調であることには変わりなく、厳しい事業環境が続いております。」
ロイヤリティ収入がデジタル家電機器の出荷台数に左右され、国内出荷台数の低調が実際の厳しい事業環境として現れていることを初めて整理している。