4K・8K及びハイブリッドキャスト向け技術・事業の強化
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
GreenBeeがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「「テクノロジーライセンス事業」領域においては、引き続き、デバイス間高速データ転送やAIを活用する製品等、収益性の高い製品を継続して市場投入しております。」
従来の4K・8K画像処理やブラウザー関連の記載に加え、デバイス間高速データ転送やAI活用製品など、収益性の高い製品を市場投入する事業内容へ整理が広がっている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また清水建設株式会社と「4K鏡クラックAI検出システム（清水建設様名：みまもりマスタ）」を共同開発し、自社サービスとしても提供を開始しました。」
4K関連技術について、清水建設との共同開発を経て、クラックAI検出システムを自社サービスとして提供開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、4K/8K高解像度関連製品等の研究開発の成果は、来期（令和５年12月期）に、顧客の製品に搭載されることになっております。」
4K/8K高解像度関連製品等について、来期に顧客製品へ搭載される予定という具体的な採用段階を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「主な内容は、AI関連製品および4K高解像度関連製品の開発に関連するものであり、特に、来年の4Kブラウザ製品での採用に向けた開発が大きく増加しました。」
4Kブラウザ製品について、来年の採用を目指す開発が大きく増加したと記載しており、4K/8K関連事業の具体的な開発進展を示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「映像(4K/8K)・音響再生・ブラウザ表示ソフトウェアを顧客製品に組込む。」
4K/8K映像処理、音響再生およびブラウザ表示ソフトウェアを組込み事業の内容として継続して位置付けている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「Blu-ray™再生ソフトウェアや高解像度(4K/8K)画像処理技術を基盤とした事業になります。」
Blu-ray再生ソフトウェアと4K/8K画像処理技術をデジタル家電組込みソフトウェア事業の基盤として継続して位置付けている。 - FY2020前進有価証券報告書
「前連結会計年度から取り組んできました当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による底上げが、通年で寄与し、為替相場の円高傾向によるマイナスの影響を受けつつも、前連結会計年度比 15百万円の増収 となりました。」
4K/8K等の高解像度画像処理関連製品を含むソフトウェア搭載製品の種類拡大が通年で寄与し、ロイヤリティ収入が前期比15百万円増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社のロイヤリティ収入は、主に四半期毎に計上され、第１四半期連結会計期間（１～３月）においては、大部分が１月度に計上されており、時期的に、新型コロナウイルスの感染拡大による影響は小さかったと考えられ、第２四半期連結会計期間以降（４～９月）においては、影響は見受けられましたが、前連結会計年度から取り組んできました当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による底上げが寄与して、前年同四半期（１～９月）比33百万円の増収となりました。」
ソフトウェア搭載製品種類の拡大による底上げが寄与し、ロイヤリティ収入が前年同期比33百万円増加したという具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大防止対応として、在宅勤務やテレワークの導入が進んだことで、国内のデジタル家電機器の出荷台数に回復傾向が見られ、また、前連結会計年度に取り組んで実現した当社ソフトウェアを搭載する製品種類の拡大による効果で、当社のロイヤリティ収入は回復してきつつあります。」
前連結会計年度に実現したソフトウェア搭載製品種類の拡大がロイヤリティ収入の回復に寄与するとの説明を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内のデジタル家電機器の出荷台数は、依然、低調ではありますが、前連結会計年度において、取り組んで実現した当社ソフトウェアを搭載する製品の拡大による効果で、当社のロイヤリティ収入は回復してきつつあります。」
4K/8K画像処理技術等を基盤とするソフトウェア搭載製品の拡大を前連結会計年度に実現し、その効果によってロイヤリティ収入が回復しつつあると記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間から、高解像度（4K/8K）のブラウザに関して、当社のソフトウェア搭載の製品が増えたことで、ロイヤリティ収入の落ち込みを抑え、当第３四半期連結会計期間および当第４四半期連結会計期間では、それぞれ営業黒字を計上できております。」
4K/8Kブラウザ搭載製品が増加し、ロイヤリティ収入の落ち込みを抑制するとともに、第3・第4四半期に営業黒字を計上したという具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「Blu-rayTM再生ソフトウェアや高解像度(4K/8K)画像処理技術を基盤とした事業になります。」
Blu-ray再生ソフトウェアと4K・8K画像処理技術をワイヤレスコネクティビティ事業の基盤として継続して位置付けている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「Blu-rayTM再生ソフトウェアや高解像度(4K/8K)画像処理技術を基盤とした事業になります。」
Blu-ray再生ソフトウェアと4K・8K画像処理技術をワイヤレスコネクティビティ事業の基盤として継続して位置付けている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ロイヤリティ収入の回復に向け、高解像度（4K/8K）画像処理に関連する製品の拡充に取り組んでまいります。」
4K・8K画像処理技術を基盤とする製品を拡充し、ロイヤリティ収入の回復を図る施策を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「Blu-ray再生ソフトウェアや高解像度(4K/8K)画像処理技術を基盤とした事業になります。」
Blu-ray再生ソフトウェアと4K・8K画像処理技術を事業基盤として位置付けていることを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「Blu-ray再生ソフトウェアや高解像度(4K/8K)画像処理技術を基盤とした事業になります。」
4K・8Kの画像処理技術を事業基盤として位置付けていることを継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、2020年に向けた放送サービスの高度化に向けて、テレビ、Blu-rayレコーダー、各種STB（*1）の各分野においての組込みブラウザ需要を取り込むことを目的として、平成29年５月に株式取得によりミックス社を完全子会社といたしました。平成29年６月以降、当社でもミックス社の組込みブラウザ関連技術に基づいた商談実績を積んでおりますが、さらなる大手顧客の獲得には両社一体となって、効率的な組織運営体制を構築していくことが必要と判断し、当社を存続会社として、ミックス社を吸収合併することといたしました。」
2020年に向けた放送サービスの高度化と組込みブラウザ需要の取り込みを目的としたミックス社の完全子会社化・吸収合併について、目的と商談実績を含めて再掲している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年６月以降、当社でも㈱ミックステクノロジーズの組込みブラウザ関連技術に基づいた商談実績を積んでおりますが、さらなる大手顧客の獲得には両社一体となって、効率的な組織運営体制を構築していくことが必要と判断し、当社を存続会社として、㈱ミックステクノロジーズを吸収合併することといたしました。」
組込みブラウザ技術に基づく商談実績を踏まえ、4K・8K及びハイブリッドキャスト等の放送サービス分野での大手顧客獲得に向け、吸収合併による一体運営へ進んだ。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「本年６月以降、当社でも㈱ミックステクノロジーズの組込みブラウザ関連技術に基づいた商談実績を積んでおりますが、さらなる大手顧客の獲得には両社一体となって、効率的な組織運営体制を構築していくことが必要と判断し、当社を存続会社として、㈱ミックステクノロジーズを吸収合併することといたしました。」
ミックステクノロジーズの組込みブラウザ技術に基づく商談実績が積み上がり、大手顧客獲得に向けた両社一体運営として吸収合併を決定した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「デジタル放送については、2020年に向けた放送サービスの高度化、特に高度BS/CS放送(4K/8K)及びハイブリッドキャスト（*2）放送などの計画が予定されており、組み込みブラウザの搭載需要が期待されます。両社の技術力と営業力を統合することにより、放送サービス分野等でのビジネス拡大を期待できると判断し、本株式取得を決定いたしました。」
ミックステクノロジーズの組込みブラウザやデジタルAV・ネットワーク処理技術を活用し、2020年に向けた4K・8K及びハイブリッドキャスト等の放送サービス分野で、技術力と営業力を統合して事業拡大を図る施策を初めて明示している。