ディープラーニングを活用した新サービス展開
FY2016に初出。13回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2020-Q3。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、2019年12月に太陽光発電施設点検サービス「SOLAR CHECK(ソーラーチェック)」の初受注をいたしました。売上については第4四半期より継続的に計上してまいります。」
ディープラーニングを活用したサービス展開について、太陽光発電施設点検サービスが開発・実証段階から初受注および継続売上計上の段階へ進展した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年3月期にAI技術(Deep Learning(深層学習))を活用した3つの新規サービスを立ち上げました。そのうちの1つ(「FollowUP」)は、当第1四半期連結累計期間より販売活動に注力した結果、上記のSaaS事業の収益拡大に貢献しています。」
ディープラーニングを活用したサービス展開が、個別の実証・開発から、2019年3月期に3つの新規サービスを立ち上げ、FollowUPを販売して収益拡大に寄与する段階へ進んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「交差点等で撮影したドローン空撮映像をAI技術で解析することにより、交通量調査を行うことのできる事業です。インフラ整備のための交通量調査のほか、イベント企画時の集客見込みの測定などに関するお問い合わせを頂いております。」
AI・ディープラーニング技術の業種展開について、ドローン映像による交通量調査サービスが販売活動および顧客からの問い合わせを受ける段階に進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ドローンの高所からの空撮とAIによる動画像の自動解析技術を生かし、人手不足や人手確保に伴うコスト増の問題を解決する取り組みの一環として、平成30年2月に事業化した太陽光設備点検サービスに続き、ドローントラフィックモニター(ドローンによる交通量調査事業)を開始いたしました。」
ディープラーニング・AIの業種展開が、太陽光設備点検に続く交通量調査サービスの開始へ進展した。自動運転向けAI技術やドローン空撮映像の解析を利用している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成30年2月に提供を開始したAI画像解析による太陽光発電施設点検パッケージ「SOLAR CHECK(ソーラーチェック)」は、現在10社以上のお客様と実証実験を推進しております。同取組に加え、交通量調査など他の分野においてもドローン空撮映像の解析技術や自動運転の高精度なAI技術を活用したソリューションを提供していきたいと考えています。」
AI・ディープラーニングの業種展開が、SOLAR CHECKの提供後、10社以上との実証実験および交通量調査など新分野への展開検討へ進展した。 - FY2018前進有価証券報告書
「さらに、平成30年2月には、「MLFlow」を活用して開発されたソリューションの本格事業化第一号として、太陽光発電施設点検パッケージ「SOLAR CHECK(ソーラーチェック)」を株式会社ブイキューブロボティクスと共同開発し、リリースしました。」
ディープラーニング・AI技術の業種展開が、実証実験や共同開発を経て、MLFlowを活用した太陽光発電施設点検パッケージの本格事業化・リリースに進展した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間においてはその第一弾の取り組みとして、メガソーラーにおける点検業務の効率化に向けた太陽光パネルの自動点検を事業化し、サービスとしてご提供する運びとなりました。」
ドローンの自動航行技術とAI映像解析技術を組み合わせた太陽光パネル自動点検が、実証実験・共同開発から事業化およびサービス提供の段階へ進展した。MLFlowにより画像解析から異常検知結果の出力までを自動化し、撮影後当日中の点検レポート出力を可能にしている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ドローンの自動航行技術を保有する株式会社ブイキューブロボティクス・ジャパンと業務提携を実施。太陽光パネルの自動点検サービスに向けた実証実験を開始。 ・ 総合PR会社の株式会社ベクトルと業務提携を実施し、PR文章の自動生成に向けた共同開発を開始。」
ディープラーニング・AI技術の展開が、太陽光パネル自動点検の実証実験やPR文章自動生成の共同開発など、複数業種の具体的なサービス開発へ進展した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、「AI研究開発投資」を積極的に推進してまいりました。その成果として、複数の分野において実用化を実現しております。」
AI研究開発が複数分野で実用化に到達した。文章自動生成、顔認証、動画像解析、物流・小売などへの適用を示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「まず、IoT(Internet of Things)をキーワードとしたAI技術を活用した新規事業は、物流業界と業務提携を行い共同研究開発を開始いたしました。高度化、効率化が求められる物流業界をAIにより分析、判断を行うことで在庫、人員、ラインコントロールの最適化を目指しております。また、中部経済新聞社の70周年記念企画「AI記者」にて行った同記事執筆は100を超すメディアに掲載され、当社のAI技術が改めて評価されました。次に、海外進出の状況としましては、ディープラーニング技術を活用した不適切画像フィルタリングサービスなどの既存ソリューションの販売だけなく、当社のAI画像解析を活用したサービスの開発をインド、タイにおいて新たに開始いたしました。」
物流分野での共同研究開発を開始し、AI記者の記事が100を超すメディアに掲載された。さらに、AI画像解析サービスの開発をインド・タイで新たに開始した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは今期、主にディープラーニングを活用したサービスと、訪日外国人分析を中心とした海外インバウンド事業に重点的に取り組んでまいりました。ディープラーニングを活用したサービスでは、当社グループへの技術力に高い評価を頂いた結果、多くの大手事業会社との共同研究開発を推進しております。」
大手事業者との協業研究開発を開始した段階から、多くの大手事業会社との共同研究開発を推進する段階へ進展した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「特に、人工知能(ディープラーニング)分野においては、昨年度からサービス提供を行っているWebフィルタリング分野や、マーケティング分野に加え、大手事業者との協業による研究開発への取り組みも開始し、人工知能を活用した新たな収益源の確保に向けた施策を積極的に行っております。」
既存のWebフィルタリング・マーケティング用途に加え、大手事業者との協業研究開発を開始し、人工知能分野で大型案件も獲得した。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術面では人工知能分野、特に「ディープラーニング」分野への研究開発を強化したことにより、既に実用化レベルまで到達しました。平成27年8月に「Webフィルタリングサービス」を、同年12月には「利用シーン発掘サービス」をそれぞれ提供開始し、既に多数のお客様にご活用頂いております。」
研究開発強化を経て、平成27年8月・12月に具体的なサービス提供を開始。