人材確保難・流出・育成遅延による成長と技術継承への影響
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、多様な人財を確保し、将来の安定的な事業成長を図るため、人財の確保を最重点課題であると認識しております。新卒採用においては、インターンシップをはじめ、専門性を有する中途採用の通年採用を積極的に実施しております。」
人材確保・育成リスクへの対応を、最重点課題として位置付け、インターンシップと専門人材の通年採用を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「現在は、採用広報の強化や制度・育成環境の見直しを通じて、確保と定着の両面から基盤づくりに取り組んでおります。」
人材確保・流出・育成遅延リスクに対し、採用広報、制度・育成環境の見直し、通年採用、エンゲージメント向上を組み合わせた対応を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、多様な人財が集まり育つ人事制度として、新卒採用においてはインターンシップなどに注力し、専門性を持つ人財の中途採用は積極的に通年採用に努めています。」
人材確保・育成リスクへの対応を、インターンシップ、専門人材の通年採用、幹部人材育成、多様な働き方の整備として継続・具体化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「持続的な成長に必要な人材確保のため、会社説明会やセミナー型のインターンシップを積極的に実施するとともに、SNSやウェブサイトを活用した情報発信を行い、幅広い層の求職者と接点を持つことで激化する採用競争に対応しております。また、即戦力人材確保のためのキャリア採用や、シニア社員の活躍支援を積極的に進めております。」
人材確保難・育成遅延リスクへの対応を、インターンシップ、情報発信、キャリア採用、シニア社員支援へ拡充した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、多様な人材が集まり育つ人事制度として、新卒採用においてはインターンシップを導入するとともに、専門性を持つ人材の中途採用を積極的に推進するなどダイバーシティの確保に努めています。」
人材確保難・育成遅延リスクへの対応として、インターンシップ、中途採用、幹部育成、多様な働き方の制度を継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループの中長期的な成長は優秀な人材の確保・育成に依るところが大きいと考えております。従って、少子高齢化に伴う労働人口減少による人材確保難、優秀な人材の社外流出、人材育成の遅れ等は当社グループの成長及び技術の継承においても悪影響を及ぼす可能性があります。」
労働人口減少による採用難、優秀人材の流出、育成遅延を、成長と技術継承に関する主要リスクとして初めて明示した。