環境に配慮した機能材料開発と水資源保全への貢献
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、これらは、サステナビリティに関するマテリアリティ及びKPIと連動した取り組みとして推進してまいります。」
環境対応と事業成長の両立を、サステナビリティのマテリアリティおよびKPIと連動させて推進する方針を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、Scope1〜3の温室効果ガス排出量の算定を行い、全社的なCO₂排出の可視化を進めてまいりました。今後は可視化したデータをもとに、原材料の選定、物流の効率化、省エネ設計の推進など、製品のライフサイクル全体を通じた環境負荷の低減に取り組んでまいります。」
カーボンニュートラル方針について、Scope1〜3排出量の算定・可視化を行い、原材料、物流、省エネ設計を含むライフサイクル全体の削減施策へ具体化した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、環境負荷の低減を企業戦略の重要な取り組みとして位置付け、カーボンニュートラルを目指します。」
従来のSDGs、マテリアリティ、CO2削減目標に加え、企業戦略としてカーボンニュートラルを目指す方針を明示した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「昨年６月に公表しました「サステナビリティ基本方針」に基づき、当社が取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を検討し、環境・社会・ガバナンスの側面から、気候変動緩和への対応、安心安全な労働環境の実現、ステークホルダーとのエンゲージメント強化等７つのマテリアリティを特定し、優先的に取り組みをおこなうテーマと目標値の設定を進めております。」
環境配慮・SDGs方針を、サステナビリティ基本方針、ESGの7つのマテリアリティ、目標値設定を含む全社的な枠組みへ整理し直した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2030年度に二酸化炭素排出量を2014年対比で37％削減する社内目標をはじめ、環境保護に関する重要項目を設定しております。」
従来の環境配慮・SDGs方針に加え、2030年度までにCO2排出量を2014年比37％削減する具体的な社内目標を設定した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「SDGsと高収益の両立」については、当社グループはSDGsにおいて注力する10の目標を設定しております。当社は持続可能な社会の実現と利益追求の両立を目指し、優しい素材を使い、優しい機能を提供し、優しい社会を考え、事業目標を設定し達成を目指してまいります。」
環境配慮・水資源保全の方針を、SDGsの10目標と高収益の両立を掲げる経営方針へ広げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境に配慮し広範囲で高度な機能材料の開発に取り組むことにより、顧客要求にマッチした製品を提供し社会に貢献することを開発の基本方針としております。」
環境配慮型の機能材料開発を研究開発の基本方針として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境に配慮し広範囲で高度な機能材料の開発に取り組むことにより、顧客要求にマッチした製品を提供し社会に貢献することを開発の基本方針としております。」
環境配慮型の機能材料開発を研究開発の基本方針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、環境に配慮し広範囲で高度な機能材料の開発に取り組むことにより、顧客ニーズに合致した製品を提供し社会に貢献することを開発の基本方針としております。」
環境配慮を研究開発の基本方針に位置づけ、水処理製品についても水資源の保全と有効利用への貢献を記載している。