海外原材料の調達難と原油・エネルギー価格上昇
FY2016に初出。29回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
阿波製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「自動車関連資材については、国内向け需要が伸び悩んだものの、海外補用向け需要に加え、インドおよび一部東南アジア市場における二輪車向け需要が堅調に推移しました。一方で、取引先の在庫調整や原材料メーカーの生産停止に伴う代替品対応に時間を要したこと等により、売上高は前年同期を下回りました。」
原材料メーカーの生産停止と代替品対応の遅延が、売上高への影響として具体化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、利益面では減価償却費の増加に加え、原材料価格および人件費の上昇、新工場立上げに伴う初期費用の影響を受けました。」
原材料価格および人件費の上昇が、減価償却費の増加や新工場立上げ初期費用とともに利益を押し下げる要因として中間期実績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格上昇や在庫の減少による影響を受けたものの、原材料価格の上昇に伴う販売価格改定に取り組みました。」
原材料価格上昇が通期の利益に実際に影響した。価格改定に取り組んだが、在庫減少の影響も記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その結果、当社グループの当中間連結会計期間においては、上昇する原価に対応すべく価格改定を実施するも、中国市場の変化の影響を受けたことから、売上高は8,092百万円（前年同中間期比160百万円減、1.9％減）となりました。また、利益面においても、売上高の減少と固定費の増加の影響を受け、営業損失は9百万円（前年同中間期は営業利益95百万円）、経常損失は52百万円（前年同中間期は経常利益72百万円）となりました。」
原価上昇への対応として価格改定を実施したものの、中国市場の変化、売上減少、固定費増加が損失として実績に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、原価低減活動や原材料価格の上昇に伴う価格改定に取り組みましたが、売上高の減少と労務費、生産諸経費の上昇による影響を受けました。」
原材料価格、労務費、生産諸経費の上昇が、売上減少とともに利益を押し下げる要因として通期実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、収益面で主に原材料価格の上昇と労務費や副資材等の生産諸コストの高騰による影響を大きく受けました。」
原材料価格の上昇に加え、労務費・副資材等の生産諸コスト高騰が収益へ大きく影響した。従来の原燃料価格上昇リスクの影響が継続し、影響項目も記載された。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、収益面で主に原材料価格の上昇による影響を大きく受けました。」
原材料価格の上昇が当第2四半期累計期間の収益に大きく影響したと記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高については前年より増加しましたが、収益面では原材料・燃料価格上昇による影響を大きく受けました。」
原材料・燃料価格の上昇が、売上増加下でも当第1四半期の収益に大きく影響した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、エネルギー価格の急騰に加え、引き続き原材料価格上昇の影響を受け、一部値上げを実施いたしました。また、物流の混乱緩和により輸送費が減少しました。」
エネルギー価格急騰・原材料価格上昇が通期収益に実際に影響した一方、物流混乱の緩和により輸送費は減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、原燃料価格等の上昇の影響を受けましたが一部値上げを実施いたしました。」
原燃料価格等の上昇が収益に引き続き影響している一方、一部値上げを実施したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高については前年より増加しました。収益面では一部原材料価格上昇分の値上げを実施しましたが、引き続き原燃料価格等の上昇の影響を大きく受けました。」
一部原材料価格上昇分の値上げを実施したものの、原燃料価格等の上昇が引き続き収益に大きく影響したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高については前年より増加しましたが、収益面では原材料・燃料価格上昇や輸送費上昇の影響を大きく受けました。」
原材料・燃料価格および輸送費の上昇が、当第１四半期の収益に実際に大きな影響を与えたと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高については、前連結会計年度より大きく回復いたしましたが、物流の混乱による輸送費の増加や原材料・燃料価格上昇の影響を受けました。」
原材料・燃料価格上昇に加え、物流混乱による輸送費増加が当年度の収益に実際に影響した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期の受注については、前年より回復いたしましたが、収益面では、物流の混乱による輸送費の増加や原材料・燃料価格上昇の影響を引続き受けました。」
物流混乱による輸送費増加、原材料・燃料価格上昇が収益に影響する状況を継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら収益面では、物流の混乱や原材料・燃料価格の上昇の影響を受けました。特に自動車関連資材では、タイ工場でのコロナ感染による生産活動の停滞に伴う納期対応のため、大幅に輸送費が増加しました。」
原材料・燃料価格の上昇に加え、物流混乱とタイ工場の感染による生産停滞に伴う輸送費の大幅増加が、収益への実際の影響として記載された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス変異株の感染拡大やコンテナ不足による物流停滞、半導体の供給不足などにより、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
従来の原材料価格・海上運賃上昇リスクに加え、コンテナ不足による物流停滞と輸送コスト上昇の影響を記載している。半導体供給不足も外部環境の不透明要因として明示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは主要な原材料である木材パルプ、リンターパルプ等を海外（北米、南米、欧州など）から調達しているため、昨今のコンテナ不足から海上運賃にサーチャージが発生しております。」
従来の原燃料価格上昇リスクに加え、コンテナ不足による海上運賃サーチャージが実際に発生していると記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上減少に加え、原料価格の上昇や減価償却費の増加などにより営業利益129百万円(前年同四半期比149百万円減、53.5％減)、経常利益93百万円(前年同四半期比226百万円減、70.8％減)」
原料価格の上昇が減価償却費の増加や売上減少とともに、第3四半期累計の営業利益・経常利益の減少要因として実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は、7,746百万円(前年同四半期比500百万円減、6.1％減)となりました。利益面では、売上減少に加え、原料価格の上昇や減価償却費の増加などにより営業利益52百万円(前年同四半期比167百万円減、76.1％減)」
原料価格の上昇が、売上減少及び減価償却費の増加とともに営業利益の減少要因として当第2四半期累計の実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上減少に加え、原料価格の上昇や減価償却費の増加などにより営業利益3百万円(前年同四半期比86百万円減、96.6％減)、経常損失6百万円(前年同四半期は経常利益86百万円)」
原料価格の上昇が営業利益の大幅減少および経常損失の要因として当第1四半期の実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は原燃料価格の上昇や人件費、研究開発費等の増加により275百万円（前年同期比140百万円減、33.7％減）」
原燃料価格の上昇が営業利益の減少要因として通期実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の上昇や研究開発費等の増加により278百万円(前年同四半期比92百万円減、24.9％減)」
原燃料価格の上昇と研究開発費等の増加が、第3四半期累計の営業利益減少要因として実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原燃料価格の上昇や研究開発費等の増加により220百万円(前年同四半期比37百万円減、14.5％減)」
原燃料価格の上昇が営業利益の減少要因として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、このような状況において、主にアジア地域を中心に海外市場への拡販に注力するとともに、新商品の市場展開や既存事業における高性能商品の開発に取り組んでまいりましたが、自動車関連資材の販売が減少したことに加え、原燃料価格の値上りの影響や研究開発費等の増加がありました。」
原燃料価格の値上りが当第１四半期の業績に実際の影響を与えたと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、このような状況において、主にアジア地域を中心に海外市場への拡販活動を推進するとともに新商品の市場展開に取り組んでまいりましたが、産業用資材の販売が大きく減少したことに加えて、原燃料価格の値上りや人件費の増加などにより減益となりました。」
原燃料価格上昇が減益要因として実績に現れた。加えて、建材用原紙の委託先からの調達困難も一般産業用資材の減収要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「売上減少の影響のほか原燃料価格の上昇や人件費の増加による影響を受けました。」
原燃料価格の上昇が収益に実際の影響を与えたと記載している。人件費の増加も収益への影響要因として挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは主要な原材料である木材パルプ、リンターパルプなどを北米や南米などの海外から調達しております。これらの原産国における自然災害、不作、港湾ストなどの動乱、その他の事象により原材料が一時的あるいは長期にわたって調達難となった場合や、市場での急激な需要増加等による原材料価格の上昇により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
海外調達、調達難、原材料価格、原油価格の変動を一体のリスクとしている。