投資有価証券の価格変動
FY2016に初出。30回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
大王製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに35社。
- FY2026戦略株式取得により投資有価証券が増加有価証券報告書
「投資有価証券の取得による支出 26,616百万円」
北越コーポレーション株式の取得等により投資有価証券が21,382百万円から48,426百万円へ増加した一方、その他有価証券評価差額金は5,696百万円から5,548百万円へ減少した。 - FY2026-H1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 5,696 6,883」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の5,696百万円から6,883百万円へ増加した。投資有価証券売却益295百万円も計上している。 - FY2025評価差額金が減少し、売却益を計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の6,749百万円から5,696百万円となりました。また、投資有価証券売却益1,530百万円を計上しています。」
その他有価証券評価差額金は6,749百万円から5,696百万円へ減少した。投資有価証券は2,316百万円で売却し、1,530百万円の売却益を計上した。 - FY2025-H1その他有価証券評価差額金が減少し、売却益を計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金\n6,749\n5,322」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の6,749百万円から5,322百万円へ減少した。また、投資有価証券売却益1,530百万円を計上した。 - FY2024その他有価証券評価差額金が増加し、保有株式を売却有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 6,749」
その他有価証券評価差額金は前年度末の3,968百万円から6,749百万円へ増加した。また、政策保有株式を含む株式を4,496百万円で売却し、3,105百万円の売却益を計上した。 - FY2024-Q3その他有価証券評価差額金がさらに増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,968 4,730」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の3,968百万円から4,730百万円へ増加し、保有有価証券の価格変動が純資産に影響している。 - FY2024-Q2その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,968 4,248」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の3,968百万円から4,248百万円へ増加した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 810 △ 340」
その他有価証券評価差額金が340百万円減少し、投資有価証券の価格変動が包括利益・純資産に影響した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,445 3,086」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の3,445百万円から3,086百万円へ減少し、保有有価証券の価格変動が純資産に引き続き影響している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,445 2,727」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の3,445百万円から2,727百万円へ減少し、保有有価証券の価格変動が純資産に影響した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,445 2,625」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の3,445百万円から2,625百万円へ減少し、保有有価証券の価格変動が純資産に影響した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（2022年３月31日） 該当事項はありません。」
当年度は投資有価証券の減損処理が発生せず、前年度の213百万円から損失発生がなくなった。政策保有株式の縮減方針とも合わせて価格変動影響への対応を進めている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について213百万円（その他有価証券213百万円）の減損処理を行っています。」
投資有価証券の減損処理額が前年度の19百万円から213百万円へ増加した。一方、その他有価証券評価差額金は前年度のマイナスから4,226百万円へ回復しており、影響は項目により異なる。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 3,848 146」
その他有価証券評価差額金は前年同期のマイナス3,848百万円から当期は146百万円となり、保有有価証券の価格変動による純資産への悪影響は前期比で低減した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 17 356」
投資有価証券評価損は前年同期の17百万円から356百万円へ増加し、価格変動による損失発生が拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 17 335」
当第1四半期連結累計期間の投資有価証券評価損は335百万円で、前年同期の17百万円から増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △6,341」
保有株式の価格変動によりその他有価証券評価差額金が6,341百万円減少し、純資産への影響が拡大した。一方、投資有価証券7,700百万円を売却し、売却益6,778百万円を計上している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 3,848」
その他有価証券評価差額金は前年同四半期の△2,773百万円から△3,848百万円となり、保有有価証券の価格変動が包括利益・純資産により大きく影響した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,441 △ 5,209」
その他有価証券評価差額金が前年同期の2,441百万円の増加から当期は5,209百万円の減少となり、保有有価証券の価格変動が純資産により大きく影響している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金\n△\n334」
その他有価証券評価差額金が334百万円の減少となり、保有有価証券の価格変動が包括利益及び純資産に影響している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金\n△\n2,773」
保有株式の時価下落によりその他有価証券評価差額金が減少し、投資有価証券価格の変動が純資産及び自己資本比率に影響している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について24百万円（関係会社株式14百万円、その他有価証券10百万円）の減損処理を行っています。」
投資有価証券等について24百万円の減損処理を行った。一方、投資有価証券売却益5,754百万円も計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 116百万円」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損116百万円を計上し、投資有価証券価格の変動による損失が発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 113」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損113百万円を計上し、投資有価証券価格の変動による損失が発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 104百万円」
当第１四半期連結累計期間に投資有価証券評価損104百万円を計上し、投資有価証券価格の変動による損失が発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 163百万円」
当連結会計年度に投資有価証券評価損163百万円を計上し、投資有価証券の価格変動による損失発生を記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 164百万円」
当第3四半期連結累計期間に投資有価証券評価損164百万円を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 164百万円」
当第２四半期連結累計期間に投資有価証券評価損164百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 164百万円」
当第１四半期に投資有価証券評価損164百万円を計上しており、投資有価証券の評価変動による損失が発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「時価のあるその他有価証券は決算日の市場価格等に基づく時価法により評価するため、決算日の株価によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場価格のある投資有価証券を保有することに伴う株価変動リスクを記載している。