固定資産の減損リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
大王製紙がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては、当該事業計画と当連結会計年度の実績との間に著しい乖離がないことに加え、翌連結会計年度以降の将来の事業計画の達成可能性を評価した結果、減損の兆候は認められないと判断したため、当連結会計年度において減損損失は計上していません。」
中国事業では前年度に大規模減損を計上したが、当年度は減損損失が発生せず、全体の減損損失も9,247百万円から789百万円へ減少した。 - 2026-05-15対処業績予想の修正
「当該減損損失の計上額は、当連結会計年度においては、紙・板紙事業で170百万円、ホーム＆パーソナルケア事業で619百万円です。」
当年度の減損損失は合計789百万円で、前年度の減損損失5,233百万円から縮小している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 277 149」
当中間連結会計期間の減損損失は149百万円で、前年同期の277百万円から減少した。固定資産の減損は発生しているが、損失額は縮小している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「中華人民共和国江蘇省南通市の事業用資産については、生活者の購買動向や市場形態の変化への対応を進めてまいりましたが、同事業を取り巻く環境の著しい変化を踏まえ今後の事業計画の見直しを行った結果、収益性の低下が認められたことから、第３四半期連結会計期間において帳簿価額を回収可能価額まで減額しました。」
中国事業の収益性低下により、減損損失及び事業構造改善費用として合計8,876百万円を計上した。固定資産の減損損失総額も前年度の1,311百万円から9,247百万円へ増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「判定の結果、中国事業の資産グループの回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、減損損失1,306百万円を計上しました。」
中国事業で1,306百万円の減損損失が発生した一方、年度の減損損失総額は前年度の12,660百万円から1,311百万円へ大幅に減少した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「事業用資産については、中国経済の低迷や出生人口の減少といった事業環境の悪化に加え、生活者の購買動向や市場形態の変化への対応が遅れたことで収益性が低下したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。」
中国・南通市の事業用機械装置について、事業環境悪化と対応遅れによる収益性低下を理由に1,340百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 1」
当第2四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、前年同期のゼロから固定資産の減損が発生した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては、紙・板紙事業で５百万円、ホーム＆パーソナルケア事業で6,401百万円です。」
第3四半期累計の減損損失は6,407百万円となり、ホーム＆パーソナルケア事業を中心に大幅な減損が発生した。内訳には、のれん5,482百万円及び北海道赤平市の事業用資産919百万円が含まれる。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 0」
当第1四半期連結累計期間の減損損失はゼロとなり、前年同期の8百万円から減少した。 - FY2022減損損失は減少したが新規発生有価証券報告書
「当連結会計年度、連結財務諸表に計上した有形固定資産の減損金額は1,180百万円です。また、当連結会計年度、連結財務諸表に計上したのれんの減損金額は850百万円です。」
減損損失総額は前年度2,575百万円から2,031百万円へ減少した一方、タイの事業用資産1,157百万円及びトルコののれん850百万円など新たな減損が発生している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 1 8」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は8百万円となり、前年同期の1百万円から増加した。金額は小さいものの、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 8」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は8百万円となり、前年同期の1百万円から増加した。金額は小さいものの、固定資産の減損が継続して発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失 2,575」
減損損失が前年度の1,742百万円から2,575百万円へ増加した。のれん・商標権1,526百万円、インドネシア事業用資産983百万円等の減損が発生している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 15 38」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は38百万円となり、前年同期の15百万円から増加した。固定資産の減損リスクによる損失が再び拡大している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 2 1」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は1百万円で、前年同期の2百万円から減少した。 - FY2020対処有価証券報告書
「減損損失 1,742」
減損損失は前年度の3,019百万円から1,742百万円へ減少した。ただし、賃貸資産1,191百万円及び遊休資産552百万円の減損が新たに発生している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 1,590 16」
減損損失は前年同四半期の1,590百万円から16百万円へ減少し、損失額ベースで固定資産の減損リスクが大幅に低減した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 773 2」
減損損失は前年同期の773百万円から2百万円へ大幅に減少し、損失額ベースでは減損リスクが低減した。ただし、当四半期にも減損損失は発生している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 2」
減損損失は前年同期の773百万円から2百万円へ減少し、減損リスクによる損失額は大幅に低下した。ただし、当四半期にも減損損失は発生している。 - FY2019減損損失は減少したが新規発生有価証券報告書
「減損損失 3,019百万円」
減損損失は前年度の6,848百万円から3,019百万円へ減少した一方、インドネシアの事業用資産2,193百万円、岡山県津山市ののれん・機械装置等727百万円など、新たな減損損失が発生している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 1,590」
第3四半期連結累計期間の減損損失は1,590百万円となった。紙・板紙事業で775百万円、ホーム＆パーソナルケア事業で815百万円の減損損失が発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 773」
当第１四半期連結累計期間に減損損失773百万円を計上し、固定資産の減損が引き続き発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失は、主に大王パッケージ株式会社に係るのれんの減損損失6,013百万円を含む6,848百万円となりました。」
減損損失が前年度865百万円から6,848百万円へ増加し、大王パッケージに係るのれん6,013百万円などを計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 739百万円」
当第３四半期連結累計期間に減損損失739百万円を計上し、固定資産の減損が発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 8」
当第２四半期連結累計期間に減損損失8百万円を計上し、固定資産の減損が発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 1百万円」
当第１四半期連結累計期間に減損損失1百万円を計上し、固定資産の減損が引き続き発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損損失 865百万円」
当連結会計年度に減損損失865百万円を計上した。子会社の事業計画見直しに伴うのれん等の減損も記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 298百万円」
当第3四半期連結累計期間に減損損失298百万円を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 279百万円」
当第２四半期連結累計期間に減損損失279百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 151百万円」
当第１四半期に減損損失151百万円を計上しており、固定資産の減損が発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかし、将来の環境変化により将来キャッシュ・フロー見込額が減少した場合には、追加の減損処理により、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。減損損失1,564百万円。」
将来キャッシュ・フローの減少による追加減損をリスクとして記載する一方、当期には減損損失1,564百万円を計上し、一部連結子会社では事業計画見直しに伴うのれん全額償却も行っている。