Komori
三菱製紙(3864)・方針前進

ハイグレード・情報メディア及び環境配慮を軸とする研究開発

FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-06。

15記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2023-Q22016: 120162017: 120172018: 020182019: 120192020: 120202021: 120212022: 220222023: 120232024: 120242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
ハイグレード情報メディア・環境配慮材料の研究開発強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2026年度からは、さらなる相乗効果と全社的な技術深化を目的として、開発体制を再編し、「コアテクノロジーセンター」と「アドバンスドテクノロジーセンター」を発足させました。」

    研究開発体制について、分析センター及び基盤技術センターの設立に続き、2026年度からコアテクノロジーセンターとアドバンスドテクノロジーセンターへ再編した。
  2. 2026-05-14前進決算

    「研究開発力の強化に向けては、アドバンスドテクノロジーセンター(旧京都R&Dセンター)の改築に着工し、イノベーション拠点の強化を図ります。」

    研究開発基盤の強化について、旧京都R&Dセンターの改築着工という具体的な進展が示された。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「研究開発力の強化に向けては、2025年4月に基盤技術センターを設立、紙素材の用途開発及び、テープ原紙・医療用滅菌紙といった生活資材分野の開発を進め、コア技術分野の強化を進めております。」

    研究開発方針について、2025年4月の基盤技術センター設立という組織上の進展と、紙素材の用途開発、テープ原紙・医療用滅菌紙の開発という対象分野の具体化が記載された。
  4. FY2025再定義有価証券報告書

    「さらに2025年度から始まる中期経営計画(2026年3月期~2028年3月期)においては、「技術・研究のSHINKAで三菱製紙の真価を高める」という研究開発方針を掲げ、柱となる現行商品とコア技術の強化(深化)、コア技術の発展による高品質な商品のグローバル拡販(進化)、当社コア技術と外部技術の融合及び新技術への投資による開発商品での周辺・新市場参入(新化)、そして人と組織の成長と強化(進化)を進めます。」

    従来の研究開発方針が、新中期経営計画の「技術・研究のSHINKA」を軸に、現行商品・コア技術、グローバル拡販、外部技術との融合、新市場参入、人と組織の強化へ再整理されている。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「新事業拡大に向けては、研究開発力や技術力を基に高付加価値製品を生み出し、今後も成長の源泉とすべく取り組んでいることについて、ステークホルダーの皆様にご理解を深めていただくため、2024年10月16日に研究開発IR説明会を実施致しました。」

    研究開発・高付加価値製品の方針について、研究開発IR説明会を2024年10月16日に実施し、ステークホルダーへの説明活動を具体化した。
  6. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社は、研究開発本部が統括する研究開発部門において、既存分野の深化および周辺領域との相乗による基盤技術強化、ならびに新規分野の探索・開拓を積極的に行っています。なかでも、豊かな森林資源にその事業基盤を持つ製紙産業にとって、地球環境の保全と循環型社会の構築は、何より重要な課題であり、「グリーン社会への貢献」を意識した商品開発を通して、環境への配慮とより豊かな文化生活の両立を目指しています。」

    従来の「ハイグレード&情報メディア」中心の研究開発方針に加え、研究開発本部による既存技術の深化・新規分野探索と、グリーン社会への貢献を意識した商品開発へ整理されている。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億4千7百万円であります。」

    幅広い商品開発・機能材料開発を含む研究開発投資が、上期累計447百万円として継続開示されている。
  8. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7億2千5百万円であります。」

    幅広い商品開発・製造を含む研究開発方針と研究開発投資の開示が継続している。
  9. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4億9千5百万円であります。」

    研究開発活動とその投資額が上期累計の実績として継続開示されている。
  10. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社は「ハイグレード&情報メディアの三菱製紙」を掲げ、印刷・情報用紙のみならずイメージング関連材料、機能性材料など、幅広い分野の商品開発・製造に取り組んでおります。また、地球環境の保全と循環型社会の構築は、豊かな森林資源にその事業基盤を持つ製紙産業にとって何より重要な課題であり、環境への配慮とより豊かな文化生活の両立という視点は、当社における商品開発すべての大切な原点となっております。」

    紙に限定しないイメージング・機能性材料の研究開発と、環境・循環型社会を重視する商品開発方針が継続している。
  11. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は「ハイグレード&情報メディアの三菱製紙」を掲げ、印刷・情報用紙のみならずイメージング関連材料、機能性材料など、幅広い分野の商品開発・製造に取り組んでおります。」

    紙に限定せず、イメージング関連材料や機能性材料を含む幅広い商品開発方針が継続している。
  12. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は「ハイグレード&情報メディアの三菱製紙」を掲げ、印刷・情報用紙のみならずイメージング関連材料、機能性材料など、幅広い分野の開発・製造に取り組んでおります。」

    紙に限定せずイメージング関連材料・機能性材料へ研究開発を広げる基本方針が再掲されている。
  13. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は「ハイグレード&情報メディアの三菱製紙」を掲げ、印刷・情報用紙のみならずイメージング関連材料、機能性材料など、幅広い分野の開発・製造に取り組んでおります。」

    紙に限定しないイメージング関連材料・機能性材料まで含む研究開発の基本方針を示している。
一緒に動いた変遷

「アライアンスを活用した八戸工場・洋紙事業の構造改革」は、この変遷が動いた15回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1アライアンスを活用した八戸工場・洋紙事業の構造改革5回
  3. 2政策保有株式の合理性検証と縮減4回
  4. 3ドイツ子会社の株式譲渡を含むグローバル感熱紙事業への再編4回
  5. 4CSRを通じた持続可能な未来と企業価値向上4回
  6. 5イメージング技術を活用した機能性フィルム等の成長分野開発3回
  7. 6「SHINKAする130年企業へ」を掲げる2026年3月期から2028年3月期の中期経営計画3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三菱製紙の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-06のガバナンスで、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
ハイグレード・情報メディア及び環境配慮を軸とする研究開発|三菱製紙(3864)の変遷 | Komori