ASTERIAの国内売上拡大
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「主力のデータ連携ツール「ASTERIA Warp」は、レガシーシステムからクラウドへの刷新や企業のデータ活用の加速などによる連携需要が堅調で、売上収益は2,888,610千円(前期比5.3%増)となりました。」
ASTERIA Warpの年間売上収益が2,888,610千円、前期比5.3%増となった。クラウド刷新・データ活用需要を取り込んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「データ連携ツール「ASTERIA Warp」は、SAP 2027年問題対策やレガシーシステムの刷新ニーズを背景に堅調に推移し、前年同期比3.0%増収の1,382百万円となりました。」
ASTERIA Warpの売上収益が前年同期比3.0%増の1,382百万円となり、主力製品の売上拡大が続いている。 - FY2025前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、ライセンスからサブスクリプション(月額課金)製品へのシフトが加速し、当中間期はWarp ビジネスにおけるサブスクリプション比率が22%(前年同期比115%)を記録しました。」
Warpの販売拡大について、サブスクリプション移行が進んだ後も、通期ではサブスクリプション課金が前期比14%増収となった。また、沿革で累計導入企業数11,000社超、国内市場シェア首位18年連続を開示している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、ライセンスからサブスクリプション(月額課金)製品へのシフトが加速し、当中間期はWarp ビジネスにおけるサブスクリプション比率が22%(前年同期比115%)を記録しました。また、人事や会計システムとの連携ニーズが継続的に高まっていることに加え、ITシステム「2025年の崖」克服への対応に向けたノーコードツールへの引き合いが拡大、さらにはSAP2027年問題に伴うシステムリプレース需要も拡大し、前年同期比10%の増収となりました。」
Warpはサブスクリプション比率22%、前年同期比10%増収となり、月額課金製品への移行と人事・会計システム、SAP関連需要を取り込んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、電子帳簿保存法などへの対応に伴う新たな社内システムの導入などにより、新たなデータ連携ニーズが生まれ、導入社数が10,000社の大台を突破しました。iPaaS関連製品やSMB市場(中小企業)ではパートナー協業による受注拡大が継続し、サブスクリプション型製品は、前年同期比42%の増収となりました。」
Warpの導入社数が10,000社を突破し、パートナー協業を通じたiPaaS・SMB市場での受注拡大とサブスクリプション型製品の前年同期比42%増収を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、インボイス制度などの法規制の改正への対応に伴う新たな社内システムの導入や、幅広い業界で業務効率の改善にむけたDXが推進される中、ノーコードによるデータ連携ニーズ堅調に推移し、全体で前年同期比10%の増収となりました。特にサブスクリプション型製品は、iPaaS関連製品やSMB市場(中小企業)での拡販における受注拡大により、前年同期比40%の増収となりました。」
主力のWarpについて全体売上が前年同期比10%増、サブスクリプション型製品が同40%増となり、iPaaS関連製品とSMB市場での拡販による販売拡大を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「Warp」インボイス制度などの法規制の改正への対応や、幅広い業界で業務効率の改善に向けたDXが推進される中、ノーコードによるデータ連携ニーズの拡大基調が引き続き継続しています。さらに国内主要クラウドサービスとの協業によるプロモーション活動を展開した結果、前期比約11%の増収となりました。」
ASTERIA Warpについて、法規制対応、DX需要、国内主要クラウドサービスとの協業を通じ、前期比約11%の増収となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、幅広い業界でクラウドサービスと社内システムとの新たな連携ニーズの拡大や、改正電子帳簿保存法などバックオフィス業務でのDX対応に伴うIT投資の拡大基調が継続しています。特にサブスクリプション版「Core」は新規顧客開拓が好調で、約40%の増収を記録しました。また、12月に「IIJクラウドデータプラットフォームサービス」のデータ連携基盤としてWarpが採用され、新たなビジネス領域となるiPaaS市場への参入も果たしました。」
Warp Coreが新規顧客開拓により約40%増収となり、IIJのデータ連携基盤への採用を通じてiPaaS市場への参入を果たした。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「特にライセンス版は、販売パートナーや製品連携を強化している企業との協業でノーコードを前面に打ち出した販促活動を展開したところ、新規顧客開拓と既存顧客からの追加受注が拡大し約2割の増収を記録しています。」
ASTERIA Warpのライセンス版について、パートナー協業とノーコードを前面に出した販促により、新規顧客・既存顧客からの受注が拡大し約2割増収となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「データ連携ツール「Warp」は、業務効率の改善に向けたIT投資や改正電子帳簿保存法などへの対応に伴い、幅広い業界でクラウドサービスと社内システムとの新たな連携ニーズが拡大していることから、ライセンス版を始めとした製品シリーズ全体の売り上げが堅調に推移しました。特にサブスクリプション版「Core」は新規顧客開拓が好調で、約30%の増収を記録しています。」
Warpシリーズ全体の販売が堅調に推移し、特にサブスクリプション版Coreが新規顧客開拓により約30%増収となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に、旗艦製品となるライセンス版の売上は40%を超える増収を記録するなど、ソフトウェア事業全体を牽引しています。このような活動の結果、本事業の売上収益は前連結会計年度比117.2%となりました。」
ASTERIA Warpの旗艦製品であるライセンス版売上が前期比40%超増、ソフトウェア事業売上収益も前期比117.2%となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、テレワークに対応した社内システムの構築や、改正電子帳簿保存法の施行に伴う新たな連携ニーズの拡大が継続していることから、製品シリーズ全体として販売が好調でした。特に、旗艦製品となるライセンス版の売上は30%を超える増収を記録するなど、ソフトウェア事業全体を牽引しています。」
ASTERIA Warpの製品シリーズ全体が好調に推移し、旗艦製品であるライセンス版売上が前年同期比30%超の増収となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、テレワークに対応した社内システムの構築などによる新たな連携ニーズの拡大が継続していることから、製品シリーズ全体として販売が好調でした。特に、旗艦製品となるライセンス版の売上は20%を超える増収を記録するなど、ソフトウェア事業全体を牽引しています。」
テレワーク対応の連携ニーズを背景にASTERIA Warpの販売が好調となり、ライセンス版売上が前年同期比20%超の増収となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、テレワークに対応した社内システムの構築などによる新たな連携ニーズが拡大していることから、サブスクリプション版「Core」に加えてライセンス版の販売も拡大しました。当社の旗艦製品となるライセンス版の売上は8.8%の増収(前年同期比)を記録し、ソフトウェア事業を牽引しています。」
テレワーク対応の連携ニーズを背景に、ASTERIA WarpのCoreおよびライセンス版の販売が拡大し、ライセンス版売上は前年同期比8.8%増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、特定業務のデータ連携に特化したサブスクリプション版「Core」の販売が80%の増収(前期比)を記録し、全体を牽引しました。」
ASTERIA Warp Coreの販売が前期比80%増となり、主力製品の販売拡大について具体的な進展を開示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、サブスクリプション版が前年同期比で約60%の増収を記録するなど、オンラインによる積極的な営業活動を展開した結果好調に推移しました。2020年12月には、地方自治体のDX推進に向けた無償キャンペーンも開始し、さらなる拡販活動をスタートしています。」
ASTERIA Warpのサブスクリプション版が前年同期比約60%増収となり、オンライン営業と地方自治体向け無償キャンペーンによる拡販を開始した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「「ASTERIA Warp」は、第1四半期と同様にオンラインによる積極的な営業活動を展開した結果、コロナ禍による影響は限定的で、サブスクリプション版「ASTERIA Warp Core」を含めて堅調に推移しました。「ASTERIA Warp」の売上は、前年同期比128%と大きく伸張しました。」
オンライン営業を継続し、ASTERIA Warpの売上が前年同期比128%となった。サブスクリプション版Coreを含む主力製品の販売拡大が進んでいる。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「テレワークによる営業体制が確立していたことから、緊急事態宣言発令下でもオンラインによる積極的な営業活動を展開し、大手企業における競合製品からのリプレースや、海外拠点の拡大に関わる大型案件の受注が重なりました。その結果、「ASTERIA Warp」の売上は27%の増収を記録しました。」
オンライン営業、大手企業での競合製品からのリプレース、海外拠点拡大案件の受注により、ASTERIA Warpの売上が前年同期比27%増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「RPAツールやkintone等のグループウェアとの連携ニーズが堅調に推移し、サブスクリプション版「ASTERIA Warp Core」は販売数量・売上収益ともに前期比でほぼ倍増を達成しました。」
ASTERIA Warp Coreの販売数量・売上収益が前期比でほぼ倍増し、サブスクリプション型への移行を通じた販売拡大が数値で示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ライセンス売上収益は、すでに利用されているユーザーによるバージョンアップにより、利用範囲が拡大された追加案件や大型海外展開もあり、前年同期比で112.1%となりました。」
ASTERIA Warp 1906のリリースや既存ユーザーのバージョンアップ、大型海外展開により、ライセンス売上収益が前年同期比112.1%となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「主力製品である「ASTERIA Warp」(アステリア ワープ)、「Handbook」(ハンドブック)が引き続き成長したことに加え、海外を中心として提供するデザインサービスも新規顧客を獲得するなど堅調に推移した結果、第3四半期連結累計期間として売上収益は上場来最高となりました。」
ASTERIA Warpを含む主力製品の成長方針を維持している。なお、ライセンス売上収益は前年同期比99.7%となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、「ASTERIA Warp」の新規導入事例として、株式会社アダストリア様、株式会社イープラス様、スターティアホールディングス株式会社様、株式会社サイバーエージェント様を公開するなど導入企業数は順調に増加しており、2018年9月末における累計導入社数は7,267社となりました。」
ASTERIA Warpの新規導入事例を公開し、2018年9月末の累計導入社数を7,267社まで拡大している。ライセンス売上収益も前年同期比100.7%となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような活動の結果、ライセンス売上収益は、前年同期比で95.1%となりましたが、この減少は一時的なもので、通期の販売計画には影響がないものと分析しています。」
ライセンス売上は前年同期比95.1%に減少した一方、減少は一時的で通期の販売計画には影響しないとの分析を示し、ASTERIAの販売拡大方針を維持している。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年3月末におけるASTERIAシリーズの累計導入社数は6,771社と7,000社突破目前となり、国内市場における11年連続市場シェアNo.1を獲得いたしました。」
ASTERIAの導入拡大と市場シェア首位の継続に加え、ライセンス売上収益も前期比115.5%となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ASTERIA 1,101,374千円(前年同期比:113.3%)」
ASTERIAの第3四半期累計売上を1,101,374千円、前年同期比113.3%として開示しており、売上拡大の実績を数値化している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ASTERIA 740,308千円(前年同期比:114.9%)」
第2四半期累計のASTERIA売上が740,308千円、前年同期比114.9%となり、国内売上拡大の実績を開示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ASTERIA 347,218千円(前年同期比:118.0%)」
ASTERIAの第1四半期売上が前年同期比118.0%となり、国内売上拡大の実績を数値で開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「日本国内においては、当連結会計年度を通じて主力製品「ASTERIA」(アステリア)において売上をさらに伸ばすことに尽力しつつ、」
ASTERIAの国内売上拡大を当連結会計年度の取り組みとして継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本国内においては、当連結会計年度を通じて主力製品「ASTERIA」において売上をさらに伸ばすことに尽力しつつ、」
ASTERIAの国内売上拡大を当連結会計年度の取り組みとして再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「日本国内においては、当連結会計年度を通じて主力製品「ASTERIA」において売上をさらに伸ばすことに尽力しつつ、」
主力製品ASTERIAの売上拡大を当連結会計年度を通じた目標として述べている。