関連会社減少とグループ構成の変化
FY2017-Q3に初出。22回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「アステリアキャンバス株式会社（注２） ソフトウェア開発・販売等 東京都渋谷区 － 100.00」
MikoSea株式会社の完全子会社化に伴い、アステリアキャンバス株式会社を新たな連結子会社としてグループ構成に加えた。2026年1月6日付で商号変更している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 該当事項はありません。」
主要な子会社について当連結会計年度の異動はなく、This Place売却後のグループ構成を維持している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。 また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について、重要な変更・異動がないと開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年３月22日付けで、当社の連結子会社であるThis Place Limitedの株式を全て売却したため、This Place Limited及びThis Place Inc.並びにThis Place HK Ltd.を関係会社から除外しております。」
This Place Limitedおよびその子会社3社を全株式売却により関係会社から除外し、グループ構成が変化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更・異動がないと再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更・異動がないと開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、Gorilla Technology Inc.は重要な関連会社ではなくなったため、議決権の所有割合の記載を省略しております。」
Gorilla Technology Inc.が重要な関連会社ではなくなり、関連会社としての位置づけと開示が変化した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更・異動がないと開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、PT Sribu Digital Kreatifの株式を全て売却したため、関連会社から除外しております。」
前四半期に開示したPT Sribu Digital Kreatifの全株式売却と関連会社からの除外を年次報告書でも確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、主要な関係会社における異動もありません。」
前四半期に完了したPT Sribu Digital Kreatif株式譲渡後の関係会社構成について、新たな異動がないと開示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、主要な関係会社については、関連会社１社が減少しております。 なお、当第２四半期連結会計期間において、持分法適用関連会社であるPT Sribu Digital Kreatifの当社が保有する同社の全株式の譲渡が完了しております。」
持分法適用関連会社PT Sribu Digital Kreatifの全株式譲渡が完了し、関連会社が1社減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年９月30日付にて、This Place LimitedがThis Place HK Ltd.の株式をすべて取得し、100％子会社となっております。」
This Place HK Ltd.について、This Place Limitedによる全株式取得により所有割合が73.5％から100％へ上昇した。 - FY2020前進有価証券報告書
「アステリアArtificial Recognition Technology合同会社（ART）につきましては、2019年６月に新たに設立しております。Infoteria Hong Kong Limitedにつきましては、2019年12月に清算いたしました。」
AI研究開発子会社を新設する一方、香港子会社の清算を完了し、グループ構成を再編している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主要な関係会社については、「ソフトウェア事業」において、連結子会社１社及び関連会社１社が増加し、連結子会社１社が減少しております。この結果、2019年12月31日現在では当社グループにおいて、当社、連結子会社８社及び関連会社３社により構成されております。」
ソフトウェア事業で連結子会社1社・関連会社1社が増加し、連結子会社1社が減少した結果、連結子会社8社・関連会社3社の構成となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主要な関係会社については、連結子会社１社及び関連会社１社が増加しております。この結果、2019年９月30日現在では当社グループは、当社、連結子会社９社及び関連会社３社により構成されることになりました。」
連結子会社が8社から9社に増加し、関連会社3社と合わせたグループ構成となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「主要な関係会社については、連結子会社１社及び関連会社１社が増加しております。この結果、2019年６月30日現在では当社グループは、当社、連結子会社８社及び関連会社３社により構成されることになりました。」
連結子会社1社と関連会社1社が増加し、連結子会社8社・関連会社3社のグループ構成となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「主要な関係会社については、100％連結子会社の子会社１社が増加しております。この結果、2018年12月31日現在では当社グループは、当社、連結子会社８社及び関連会社２社により構成されることになりました。」
100％連結子会社の子会社1社が増加し、連結子会社が7社から8社となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。主要な関係会社については、100％連結子会社１社及び同社の子会社１社が増加しております。この結果、2017年12月31日現在では当社グループは、当社、連結子会社７社及び関連会社２社により構成されることになりました。」
事業内容に重要な変更はないとし、連結子会社7社・関連会社2社というグループ構成を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。主要な関係会社については、100％連結子会社１社及び同社の子会社１社が増加しております。この結果、2017年９月30日現在では当社グループは、当社、連結子会社７社及び関連会社２社により構成されることになりました。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、連結子会社7社及び関連会社2社というグループ構成を再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。主要な関係会社については、100％連結子会社１社及び同社の子会社１社が増加しております。この結果、2017年６月30日現在では当社グループは、当社、連結子会社７社及び関連会社２社により構成されることになりました。」
100％連結子会社1社及びその子会社1社が増加し、連結子会社が5社から7社となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末の主要な子会社の状況は以下のとおりであります。」
年度末時点では既存の海外連結子会社5社と関連会社の構成を開示しており、グループ構成の基調に大きな変更は示されていない。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。主要な関係会社については、関連会社が１社減少しており、これは保有株式が20％未満になったことによるものです。この結果、2016年12月31日現在では、当社グループは、当社、連結子会社５社及び関連会社２社により構成されることになりました。」
保有株式が20％未満となったことにより関連会社が1社減少し、2016年12月31日時点の構成を連結子会社5社・関連会社2社として開示している。