在宅テレワークによる事業継続と新しい働き方モデル
FY2020に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2024前進有価証券報告書
「働き方改革では、より高い次元で多様なワークスタイルを実現することを目的にオフィスのあり方を再定義し、社員が自律的に選択するマルチワークプレイスによる新しい働き方を推進しています。2023年７月には長野県軽井沢町に新たなオフィスを開設し、より充実した就業環境の整備も進めています。」
マルチワークプレイス施策について、長野県軽井沢町のオフィスを2023年7月に開設した実績を開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「働き方改革では、より高い次元で多様なワークスタイルを実現することを目的にオフィスのあり方を再定義し、社員が自律的に選択するマルチワークプレイスによる新しい働き方を推進しています。本年７月には長野県軽井沢町に新たなオフィスを開設し、より充実した就業環境の整備も進めています。」
テレワークを含む多様な働き方をマルチワークプレイスへ展開し、軽井沢町の新オフィスを本年7月に開設した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「働き方改革では、より高い次元で多様なワークスタイルを実現することを目的にオフィスのあり方を再定義し、社員が自律的に選択するマルチワークプレイスによる新しい働き方を推進しています。本年７月には長野県軽井沢町に新たなオフィスを開設し、より充実した就業環境の整備も進めています。」
出社・テレワークを含む多様な働き方を、社員が自律的に選択するマルチワークプレイスへ展開し、軽井沢町の新オフィス開設を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「例えば、2011年から全社的にテレワークを導入し、個々の状況に合わせた働き方を可能にしました。また、場所に依存せずに仕事を遂行できるように、社内システムのクラウド化も推進し、2020年にはクラウド化率100%を達成しました。」
全社テレワークに加え、社内システムのクラウド化率100％を2020年に達成した実績を開示し、事業継続性を支える働き方を具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、各国の新型コロナウイルス感染状況に応じて、出社とテレワーク勤務を柔軟に切り替え、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。また国内では、サテライトオフィス等を充実させるなかでオフィスのあり方を再定義し、社員が自律的に選択するマルチワークプレイスによる新しい働き方を推進しています。本年７月には、長野県軽井沢町に新たなオフィスの開設も予定するなど、ウイズコロナ時代に適応した生産性の高いワークスタイルの定着と環境整備を進めています。」
出社とテレワークの柔軟な切替に加え、サテライトオフィスの充実、マルチワークプレイス、軽井沢町の新オフィス開設予定へ施策を拡張した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、各国の新型コロナウイルス感染状況に応じて、出社とテレワーク勤務を柔軟に切り替え、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。更に国内ではサテライトオフィスを整備し、マルチワークプレイスによる新しい働き方を推進しています。」
出社とテレワークの柔軟な切替に加え、国内でサテライトオフィスを整備し、マルチワークプレイスへ施策を拡張した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けて積極的な対応を継続しております。全ての拠点において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークへ移行し、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
全拠点での全社的なテレワークを継続し、事業遂行と社員の感染予防を両立する取り組みを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「全ての拠点において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークを継続するとともに、働く環境の多様化を推進することで、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
中国を除く拠点との限定的な記載から、全ての拠点でのテレワーク継続と働く環境の多様化へ記載範囲が広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「中国以外の全ての拠点において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークを継続するとともに、働く環境の多様化を推進することで、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
中国以外の全拠点でのテレワークと働く環境の多様化を継続している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「中国以外の全ての拠点において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークを継続するとともに、働く環境の多様化を推進することで、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
テレワークを全拠点から「中国以外の全ての拠点」へ限定して記載しつつ、働く環境の多様化を推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「全ての拠点において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークへ移行し、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
全拠点での全社的なテレワークを継続し、事業継続と社員の感染予防を両立している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「全ての子会社において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークへ移行し、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
全子会社での全社的なテレワーク移行を継続し、事業継続と社員の感染予防を両立する取り組みを再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「全ての子会社において、各国の感染状況に合わせ全社的なテレワークへ移行し、事業のスムーズな遂行と社員の感染予防を両立しています。」
全子会社での全社的なテレワーク移行によって、事業継続と社員の感染予防を両立する取り組みを継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループが賃借するオフィスの一部を解約することを決定いたしました。」
在宅勤務を中心としたリモートワーク主体の勤務体系への変更に伴い、オフィススペース削減のため賃借オフィスの一部解約を決定している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「全ての子会社において、各国の感染状況に合わせ積極的にテレワークに移行し、事業のスムーズな遂行と社員の安全を両立しています。」
前四半期からの感染症対応として、全子会社で各国の状況に応じたテレワークへの移行を進め、事業継続と社員の安全を両立していると開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、社員の安全を確保しつつ事業活動を継続するために、在宅テレワークをはじめとした各種施策を迅速に実施し、影響の最小化と新しい働き方モデルの構築に尽力しています。」
感染症拡大への対応として、在宅テレワーク等を迅速に導入し、事業継続と新しい働き方の構築を施策として初めて明示している。