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イントラマート(3850)・事実再定義

第1四半期の研究開発活動費25,640千円

FY2018-Q1に初出。27回の記載のうち26回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

27記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2018-Q2 – FY20262017: 220172018: 420182019: 420192020: 420202021: 220212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発費の計上・開示73社が書いているテーマ・逆風0社・追い風21社

イントラマートがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、AIを前提とした開発手法及びエンタープライズ領域におけるAI活用の実装に重点を置き、以下の技術分野を中心に研究開発を進めました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、217,802千円であります。」

    研究開発費の対象期間が中間期から通期へ切り替わり、通期総額217,802千円を開示している。AIを前提とした研究開発への重点化も記載している。
  2. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、50,454千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が前年度通期から当中間連結会計期間へ切り替わり、金額として50,454千円を開示している。
  3. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、38,083千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が前年度通期から当中間連結会計期間へ切り替わり、金額として38,083千円を開示している。
  4. FY2024再定義有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、93,281千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が四半期累計から通期へ切り替わり、2024年3月期の年間総額93,281千円を開示している。
  5. FY2024-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、69,634千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として69,634千円を開示している。
  6. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、42,758千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が2024年3月期第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、金額として42,758千円を開示している。
  7. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23,214千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が2023年3月期通期から2024年3月期第1四半期累計へ切り替わり、金額として23,214千円を開示している。
  8. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、59,386千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として59,386千円を開示している。
  9. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、39,743千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が2023年3月期第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、金額として39,743千円を開示している。
  10. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16,948千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が2022年3月期第3四半期累計から2023年3月期第1四半期累計へ切り替わり、16,948千円を開示している。
  11. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、57,623千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として57,623千円を開示している。
  12. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、41,366千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、金額として41,366千円を開示している。
  13. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、75,583千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、75,583千円を開示している。
  14. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、57,361千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、57,361千円を開示している。
  15. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、32,478千円であります。」

    研究開発活動費について、対象期間が2021年3月期第1四半期累計へ切り替わり、32,478千円を開示している。
  16. FY2020再定義有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、107,441千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が四半期累計から通期へ切り替わり、年間総額107,441千円を開示している。前年度95,988千円から増加している。
  17. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、76,412千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として76,412千円を開示している。
  18. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、44,867千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、44,867千円を開示している。
  19. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20,266千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が通期から2020年3月期第1四半期累計へ切り替わり、金額として20,266千円を開示している。
  20. FY2019再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は、95,988千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第3四半期累計から通期へ切り替わり、年間総額95,988千円を開示している。
  21. FY2019-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、80,706千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として80,706千円を開示している。
  22. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、53,049千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、金額として53,049千円を開示している。
  23. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27,106千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が通期から第1四半期累計へ切り替わり、金額として27,106千円を開示している。
  24. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は、94,616千円であります。」

    研究開発費の対象期間が四半期累計から通期へ切り替わり、年間総額94,616千円を開示している。
  25. FY2018-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、99,769千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第2四半期累計から第3四半期累計へ切り替わり、金額として99,769千円を開示している。
  26. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、68,117千円であります。」

    研究開発活動費の対象期間が第1四半期累計から第2四半期累計へ切り替わり、金額として68,117千円を開示している。
  27. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25,640千円であります。」

    第1四半期累計期間におけるグループ全体の研究開発活動費を25,640千円と開示している。
一緒に動いた変遷

「第3四半期累計の売上高減少・営業利益増加と経常利益・純利益減少」は、この変遷が動いた27回のうち26回、同じ書類で同じ向きに動きました。

261310754★123456
  1. ★この変遷
  2. 1第3四半期累計の売上高減少・営業利益増加と経常利益・純利益減少26回
  3. 2大型SI案件の減少によるサービス事業の低調推移13回
  4. 3英国EU離脱等を背景とする景気・外需の先行き不透明感10回
  5. 4基盤製品上位モデルへの販売シフト7回
  6. 5損失が見込まれる受注契約の発生5回
  7. 6NTTデータグループへの支配・取引依存4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
イントラマートの次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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