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データ・アプリケーション(3848)・目標達成

営業利益率・経常利益率の向上による高収益企業化

FY2018に初出。6回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2020。直近の記載はFY2023。

6記載
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018後退FY2019 – FY2021前進FY2022 – FY20232018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 12023
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023達成有価証券報告書

    「中期経営計画の2年目にあたる2023年3月期は、売上高2,496百万円、営業利益491百万円、2021年3月期実績の約3.1倍のサブスクリプション売上高、DOE 3.5%での長期的・安定的な配当の実施となりました。いずれの項目においても、中期経営計画の最終年度の目標値を達成する形となりました。」

    2024年3月期の中期経営計画目標について、売上高2,500百万円に近い2,496百万円、営業利益491百万円、サブスクリプション売上高約3.1倍、DOE3.5%となり、会社は全項目で最終年度目標を達成する形と説明した。
  2. FY2022前進有価証券報告書

    「中期経営計画の初年度にあたる2022年3月期は、売上高2,301百万円、営業利益442百万円、2021年3月期実績の約1.8倍のサブスクリプション売上高、DOE3.4%での長期的・安定的な配当の実施となりました。特に営業利益については、中期経営計画の最終年度の目標値を達成する形となりました。」

    2024年3月期の営業利益目標350百万円に対し、初年度の2022年3月期で442百万円を計上し、最終年度目標を先行して上回った。一方、売上高は2,301百万円、サブスクリプション売上は2021年3月期実績の約1.8倍、DOEは3.4%であり、各目標との距離も併記されている。
  3. FY2021後退有価証券報告書

    「当社グループは、2021年5月13日に公表いたしました2022年3月期から2024年3月期までの3カ年を対象とする中期経営計画において、最終年度である2024年3月期の目標を以下のとおりとしております。 ・売上高 2,500百万円 ・営業利益 350百万円 ・DOE 3.5%を目安とした長期的・安定的な配当の維持」

    従来の2022年3月期計画における売上高3,000百万円以上、営業利益900百万円以上、ROE15.0%以上、リカーリングレベニューレシオ65.0%以上、DOE5.0%から、新たな2024年3月期目標へ置き換わった。
  4. FY2020後退有価証券報告書

    「数値目標は取り下げておりますが、現時点で中期ビジョンや経営戦略等についての変更はございません。」

    中期経営計画の数値目標が取り下げられた一方、中期ビジョンや経営戦略は変更しないとしている。
  5. FY2019再定義有価証券報告書

    「2019年3月20日に公表いたしました2020年3月期から2022年3月期までの3カ年を対象とする中期経営計画において、最終年度の2022年3月期に売上高3,000百万円以上、営業利益900百万円以上、ROE15.0%以上、リカーリングレベニューレシオ65.0%以上、DOE5.0%の目標を掲げております。」

    従来の高収益企業化という方針を、売上高・営業利益・ROE・ストック型収益比率・DOEを含む中期経営計画の数値目標に具体化した。
  6. FY2018初出有価証券報告書

    「従いまして、目標とする経営指標は、ソフトウェア製品売上の伸長率、売上高に対する研究開発費の比率等となります。また、安全性の視点からはソフトウェア製品売上の限界利益率が高いという事業特性から売上高に対する固定費の比率等が挙げられます。これらを併せて、営業利益率、経常利益率を向上し続けることで高収益企業として成長し続けてまいりたいと考えております。」

    ソフトウェア製品売上の伸長率、研究開発費比率、固定費比率、営業利益率、経常利益率を経営指標として挙げ、高収益企業として成長し続ける方針を示している。
一緒に動いた変遷

「保守契約の推進による安定的な収益基盤の拡大」は、この変遷が動いた6回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1保守契約の推進による安定的な収益基盤の拡大3回
  3. 2エンタープライズ・データ連携基盤『ACMS Apex』の販売開始3回
  4. 32022年3月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標3回
  5. 4企業業務プロセスを支える基盤型ソフトウェアの市場投入による企業成長2回
  6. 5EDI関連業務の問題解決力・新製品訴求による販売力強化2回
  7. 6既存製品の機能強化と成長を担う新製品への継続投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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