DXを軸とした4事業区分への再編
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
コムチュアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より各事業の範囲を見直したことにより、前連結会計年度のクラウドソリューション事業の売上高は3,998百万円減少、売上総利益は1,140百万円減少し、ビジネスソリューション事業の売上高は3,998百万円増加、売上総利益は1,140百万円増加しております。」
2026年3月期からクラウドソリューション事業とビジネスソリューション事業の範囲を再度見直し、前年比較数値を組み替えた。単一セグメントの下で5事業区分の表示方法を再整理している。 - 2026-03-18再定義役員の異動
「現ビジネスソリューション事業部を、市場特性に応じたインダストリーコンサルティング事業部、エンタープライズコンサルティング事業部に分割する。」
既存の事業区分・組織の再整理が進み、ビジネスソリューション事業部を二つの専門事業部へ分割する形に再編された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より各事業の範囲を見直したことにより、前年同期のクラウドソリューション事業の売上高は1,983百万円減少、売上総利益は464百万円減少し、ビジネスソリューション事業の売上高は1,983百万円増加、売上総利益は464百万円増加しております。」
当中間期からクラウドソリューション事業とビジネスソリューション事業の範囲を見直し、前年同期の比較数値を組み替えた。DXを一体的に扱う単一セグメントの下で、事業区分の表示方法を再整理している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より各事業の範囲を見直したことにより、前年同四半期のクラウドソリューション事業、デジタルソリューション事業、ビジネスソリューション事業およびプラットフォーム・運用サービス事業の売上高は、それぞれ434百万円減少、319百万円増加、141百万円増加および26百万円減少しております。」
第1四半期から各事業の範囲を見直し、5事業区分の比較数値を組み替えた。DX関連事業を単一セグメントで扱う枠組みの中で、事業区分の内容・比較方法を再整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
DX関連事業を一体として扱う単一報告セグメントと、5事業区分による業績説明を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
DX関連事業を一体として扱う単一報告セグメントと、クラウド、デジタル、ビジネス、プラットフォーム・運用、デジタルラーニングの5事業区分による説明を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
DX関連事業を一体として扱う単一報告セグメントと、クラウド、デジタル、ビジネス、プラットフォーム・運用、デジタルラーニングの5事業区分による説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。」
DX関連事業を一体として扱う単一報告セグメントの表示を継続している。業績説明ではクラウド、デジタル、ビジネス、プラットフォーム・運用、デジタルラーニングの5事業を区分している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「それぞれの事業の範囲は以下のとおりとなります。」
クラウド、デジタル、ビジネス、プラットフォーム・運用、デジタルラーニングの5事業区分と、DX関連事業を一体として扱う単一セグメントの表示を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より事業区分を４事業区分から５事業区分に変更しております。従前プラットフォーム・運用サービス事業に含まれていたデジタルラーニング事業を切出し、追加しております。」
デジタルラーニング事業を加えた5事業区分と、DX関連事業を一体とする単一報告セグメントを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を「ソリューションサービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
DX領域を一体として捉える単一報告セグメントと、5事業区分による事業表示を第3四半期にも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を「ソリューションサービス事業」の単一セグメントに変更しております。」
DX領域を一体として捉える単一セグメントへの変更を第2四半期にも継続して適用している。5事業区分の構成も維持している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より事業区分を４事業区分から５事業区分に変更しております。従前プラットフォーム・運用サービス事業に含まれていたデジタルラーニング事業を切出し、追加しております。」
従来の4事業区分からデジタルラーニング事業を切り出した5事業区分へ再編した。また、報告セグメントはDX関連事業を一体として捉える単一セグメントへ変更した。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より事業区分を変更しております。それぞれの事業の範囲は以下のとおりとなります。」
当期から、クラウドソリューション、デジタルソリューション、エンタープライズソリューション、プラットフォーム・運用サービスの4区分に事業分類を変更した。DX関連領域を軸とした事業構成の見せ方を初めて明示している。