新しいICT・AIソリューション企業としてのリーディングカンパニー化
FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
ネクストジェンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「クラウドDX事業においては、成長著しいクラウド市場において不可欠となるネットワーク技術を強みとし、お客様の「クラウド・リフト」および「クラウド・シフト」を包括的に支援する体制へと事業領域を拡大いたしました。」
従来のICT・AI・音声を軸とした戦略を、クラウド・リフト/クラウド・シフトを包括支援するクラウドDX事業へ整理し、事業領域を拡大した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような経営環境下、音声コミュニケーションを中心とした電話システムのIP技術によるイノベーションをメインとするボイスコミュニケーション事業、旧コミュニケーションDX事業をベースに事業エリアを新たなクラウドサービスへ広げることを目的として改組したクラウドDX事業とも、当中間連結会計期間は堅調に推移いたしました。」
「音声」に強みをもつICT・AI企業という従来の戦略を、電話システムのIP技術革新と、新たなクラウドサービスへ事業領域を広げるクラウドDX事業の2軸へ整理している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「コミュニケーションDX事業においては、海外のトレンドに目を向け、国内への導入展開をする取り組みを進めています。」
音声認識AI、工事KY、BPM、特殊詐欺電話対策などをコミュニケーションDX事業の新規構想として整理し、コミュニケーション技術とクラウド技術を業種・業務特化型の事業へ展開する戦略を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このように将来発展の可能性が見込まれる市場のニーズを捉え、当社グループの強みであるコミュニケーション技術とクラウド技術の融合を図り、業種や業務に特化したDXソリューションを開発、事業化していきます。」
コミュニケーション技術とクラウド技術を融合し、業種・業務特化型のDXソリューションを開発・事業化する戦略を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「コミュニケーションDXは、当社グループの強みであるコミュニケーション技術である音声認識/AIやCPaaSを活用し、特定の業種や用途に特化したDXソリューション・サービスを提供しています。建設や工事現場における危険予知、コンタクトセンターのオペレーション支援、CSMのDX化として使えるクラウドIVRなどを提供しています。」
音声認識/AI・CPaaSを基盤に、建設・工事、コンタクトセンター、CSM等の業種・用途特化型DXへ戦略を具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「・業種やビジネスモデルに特化したソリューションの商用化に向けた研究開発(建設工事業界、医療介護業界、金融業界、など) ・業務ごとのアプリケーションを選択できる音声認識/AI、オムニチャネルコミュニケーションなどのクラウドサービスを提供 ・多様化したコミュニケーションを連携するプラットフォームとして、CPaaSを活用したソリューションの提供」
業種・ビジネスモデル特化型DXについて、建設工事、医療介護、金融などの対象業界を示し、音声認識/AI、オムニチャネル、CPaaSを商用化手段として整理している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような将来的に発展の可能性が見込まれる市場のニーズを捉え、当社グループの強みであるコミュニケーション技術とクラウド技術との融合を図り、業種やビジネスに特化したDXソリューションを開発、商用化し、展開していきます。」
ICT・AI・音声を軸とする従来の戦略を、業種・ビジネス特化型のDXソリューションを開発・商用化する方向へ具体化し、コミュニケーションDX事業として整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「市場変化の先取りをすべく、国内外のビジネスモデルやソリューションの発掘をおこなっております。通信事業者向けモバイルコアシステムの開発導入や、すでに参画しているローカル5Gも推し進めつつ、メタバース等新規事業分野への創造にも繋げ、従来リーチしていない事業領域に対して当社グループのボイスコミュニケーションの技術を融合させていく取り組みを進めております。」
モバイルコア、ローカル5G、メタバース等の新規領域にボイスコミュニケーション技術を融合する戦略を再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「通信事業者向けモバイルコアシステムの開発導入や、すでに参画しているローカル5Gも推し進めつつ、メタバース等新規事業分野の創造にも繋げていきます。」
ICT・AIソリューション企業としての戦略に加え、モバイルコア、ローカル5Gを基盤としてメタバース等の新規事業分野を創造する方向へ戦略の射程を広げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中期経営計画の全体戦略は「新しい ICT と AI のソリューション・サービスを提供する企業として、通信事業者および多様な企業顧客の活動を支え、『音声』に強みをもつリーディングカンパニーとなって成長する」として」
従来のICT・AIソリューション企業という目標に、「音声」に強みをもつリーディングカンパニーという軸を加えて戦略を再整理している。 - FY2020初出有価証券報告書
「中期のグループ全体戦略を「新しい ICT と AI のソリューションを提供する企業として、通信事業者および多様な企業顧客の活動を支え、その分野でのリーディングカンパニーとなって成長する」とし」
新しいICT・AIソリューションの提供を通じ、通信事業者と多様な企業顧客を支えるリーディングカンパニーになる中期戦略を初めて独立した目標として示している。