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ネクストジェン(3842)・目標前進直近の決算(2026-08-07)では「実績引用」

収益力・利益率の向上

FY2016に初出。41回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。

41記載
11年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2019 – FY2021-Q1前進FY2024-Q1 – FY2026-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 62026
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ネクストジェンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より4年早い。

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07実績引用決算

    「この結果、売上高は1,077,245千円となりました。損益面においては、人員強化に伴う人件費の増加などにより固定費は増加したものの、製品及びクラウドサービスの販売拡大による増収効果によりこれを吸収し、売上総利益は499,876千円、営業利益は194,914千円、経常利益は193,885千円、四半期純利益は154,716千円となりました。」

    製品・クラウドサービスの販売拡大により、固定費増加を吸収して第1四半期の営業利益等を計上した実績として、収益力向上のスレッドを実績引用として更新する。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「この結果、売上総利益は1,577,995千円(前連結会計年度比11.3%増)、営業利益は328,297千円(前連結会計年度比25.2%増)、経常利益は324,626千円 (前連結会計年度比29.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は292,312千円(前連結会計年度比42.7%増)となり、いずれの段階利益においても前連結会計年度を大幅に上回りました。」

    主力製品・クラウドサービスの販売拡大により、営業利益328,297千円、親会社株主に帰属する当期純利益292,312千円となり、利益水準が前年度から改善した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「これにより売上総利益は767,640千円(前年同中間期比21.2%増)、営業利益は190,668千円(前年同中間期比78.3%増)、経常利益は188,203千円(前年同中間期比78.9%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は156,268千円(前年同中間期比85.9%増)と、いずれの利益項目においても前年同中間期を大きく上回る結果となりました。」

    売上増と外注費減少により、営業利益190,668千円、経常利益188,203千円など各利益項目が前年同中間期を上回り、収益力の改善が進んだ。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、増収と外注費などのコスト削減により売上総利益は、1,417,607千円(前連結会計年度比8.6%の増加)、営業利益は、262,271千円(前連結会計年度比44.6%の増加)、経常利益は、250,401千円(前連結会計年度比44.1%の増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は、204,883千円(前連結会計年度比22.7%の増加)となりました。」

    増収と外注費削減により、営業利益262,271千円、経常利益250,401千円、親会社株主帰属当期純利益204,883千円を計上し、収益力の改善が進んだ。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「収益性の高い案件の貢献と外注費等のコストを削減したことにより売上総利益は、633,208千円(前年同中間期比5.4%の増加)、営業利益は、106,949千円(前年同中間期比297.1%の増加)、経常利益は、105,220千円(前年同中間期比398.8%の増加)、親会社株主に帰属する中間純利益は、84,083千円(前年同中間期比388.8%の増加)となりました。」

    収益性の高い案件の貢献と外注費削減により、営業利益が前年同中間期の26,933千円から106,949千円へ増加し、利益率・収益力の改善が進んだ。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の増加に伴う増益の影響に加え、ソフトウェア開発投資の減少、人件費や業務委託費が減少したほか、レイアウト変更による家賃等の減少に伴う固定費の削減により売上総利益は1,305,309千円(前連結会計年度比13.7%の増加)、営業利益は、181,391千円(前連結会計年度比479.6%の増加)、経常利益は、173,759千円(前連結会計年度比629.7%の増加)、親会社株主に帰属する当期純利益は、166,920千円(前連結会計年度は、454,411千円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。」

    売上増加と開発投資・人件費・業務委託費・家賃等の削減により、営業利益・経常利益が前年の小幅な黒字から大きく改善し、親会社株主帰属当期純利益も黒字化した。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の増加に伴う増益の影響に加え、ソフトウェア開発投資の減少、人件費やソフトウェア償却費等の減少に伴う固定費の削減により売上総利益は927,739千円(前年同四半期比35.8%の増加)、営業利益は、71,546千円(前年同四半期は、178,012千円の営業損失)、経常利益は、65,294千円(前年同四半期は、183,333千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、51,941千円(前年同四半期は、165,157千円の四半期純損失)となりました。」

    売上高の増加、ソフトウェア開発投資・人件費・償却費等の減少により、営業利益71,546千円、経常利益65,294千円、四半期純利益51,941千円を計上し、前年同期の損失から黒字へ転じた。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の増加に伴う増益の影響に加え、ソフトウェア開発投資の減少、人件費や外注費等の減少に伴う固定費の削減により売上総利益は、600,622千円(前年同四半期比37.7%の増加)、営業利益は、26,933千円(前年同四半期は、155,763千円の営業損失)、経常利益は、21,094千円(前年同四半期は、160,609千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、17,202千円(前年同四半期は、142,060千円の四半期純損失)となりました。」

    売上高の増加、ソフトウェア開発投資の減少、人件費・外注費等の削減により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の増加に伴う増益の影響により売上総利益は255,840千円(前年同四半期比24.9%の増加)、営業損失は、30,977千円(前年同四半期は、101,657千円の営業損失)、経常損失は、31,903千円(前年同四半期は、104,813千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、32,247千円(前年同四半期は、91,061千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上総利益が前年同期比24.9%増加し、営業損失・経常損失・純損失の赤字幅が縮小した。利益改善は進んだが、各段階ではなお損失を計上している。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の減少に伴う減益の影響があったものの、ソフトウェア償却費の減少や人員減による人件費の減少、通信費や水道光熱費等の固定費を圧縮したことにより売上総利益は682,967千円(前年同四半期比4.7%の減少)、営業損失は、178,012千円(前年同四半期は、170,249千円の営業損失)、経常損失は、183,333千円(前年同四半期は、174,223千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、165,157千円(前年同四半期は164,149千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    償却費、人件費、通信費、水道光熱費等の固定費を圧縮したものの、売上総利益は前年同期比4.7%減少し、営業損失・経常損失は前年同期から拡大した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高の減少に伴う減益の影響があったものの、ソフトウェア償却費の減少や人員減による人件費の減少、通信費や水道光熱費等の圧縮など固定費の圧縮をしたことにより売上総利益は436,034千円(前年同四半期比6.3%の減少)、営業損失は、155,763千円(前年同四半期は、147,871千円の営業損失)、経常損失は、160,609千円(前年同四半期は、150,633千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、142,060千円(前年同四半期は132,238千円の四半期純損失)となりました。」

    固定費圧縮を進めたものの、売上高の減少により売上総利益が前年同期比6.3%減少し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、ソフトウェア償却費の減少等による固定費減少があったものの売上高の減少に伴う減益の影響により売上総利益は204,870千円(前年同四半期比15.8%の減少)、営業損失は、101,657千円(前年同四半期は、94,860千円の営業損失)、経常損失は、104,813千円(前年同四半期は、97,133千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、91,061千円(前年同四半期は99,555千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上高減少により売上総利益が前年同期比15.8%減少し、営業損失・経常損失も前年同期から拡大した。一方、純損失は前年同期より縮小している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、収益性の高い自社ライセンス製品販売が減少しましたが、ソフトウェア償却費の減少や人員減による人件費の減少、働き方改革の推進による子会社事務所の集約に伴う家賃等のコスト削減の効果による固定費の減少があったことにより、売上総利益は1,364,998千円(前連結会計年度比1.2%の減少)、営業利益は、188,605千円(前連結会計年度は、12,771千円の営業利益)、経常利益は、181,071千円(前連結会計年度は、3,914千円の経常利益)、親会社株主に帰属する当期純利益は、164,657千円(前連結会計年度は174,317千円の親会社株主に帰属する当期純損失)、となりました。」

    売上高は減少したものの、償却費・人件費・家賃等の固定費削減により営業利益188,605千円、経常利益181,071千円を計上し、前年の小幅な黒字から利益水準が改善した。
  14. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、人員減による人件費の減少や働き方改革の推進による移動費、家賃等のコスト削減の効果による固定費の減少はあったものの、売上高において、自社ライセンス製品販売の減少に伴う収益減少があったことなどにより売上総利益は716,955千円(前年同四半期比19.4%の減少)、営業損失は、170,249千円(前年同四半期は、159,315千円の営業損失)、経常損失は、174,223千円(前年同四半期は、162,624千円の営業損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、164,149千円(前年同四半期は169,828千円の四半期純損失)となりました。」

    人件費・移動費・家賃等の削減があった一方、自社ライセンス製品販売の減少により売上総利益が19.4%減少し、営業損失と経常損失は前年同期から拡大した。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、収益性の高い自社ソフトウェアの販売増加並びに保守売上の増加があったものの、構築案件に掛かる仕掛品等の棚卸資産の減少による利益押し下げ要因があったことにより、売上総利益は465,193千円(前年同四半期比16.1%の減少)となりましたが、人員減による人件費の減少や働き方改革の推進による移動費、家賃等のコスト削減の効果があったことなどにより、営業損失は、147,871千円(前年同四半期は、163,869千円の営業損失)、経常損失は、150,633千円(前年同四半期は、167,253千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、132,238千円(前年同四半期は164,728千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上総利益は減少したものの、人件費・移動費・家賃等のコスト削減により、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失の赤字幅が前年同期から縮小した。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、構築案件に掛かる仕掛品等の棚卸資産が減少したものの、収益性の高い自社ソフトウェアの販売が大きく増加したことにより売上総利益は243,437千円(前年同四半期比147.7%の増加)、営業損失は、94,860千円(前年同四半期は、258,228千円の営業損失)、経常損失は、97,133千円(前年同四半期は、258,440千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、99,555千円(前年同四半期は254,602千円の四半期純損失)となりました。」

    収益性の高い自社ソフトウェア販売の増加により売上総利益が前年同期比147.7%増加し、営業・経常・純損失の赤字幅が縮小した。ただし、各段階ではなお損失を計上している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「収益性の高い自社ソフトウェアの販売の占める割合を増やしたこと並びに製品開発や企画部門を中心とした外注費などの削減による固定費圧縮や働き方改革の推進によるコスト削減の効果があったことなどにより、売上総利益は1,380,957千円(前連結会計年度比44.9%の増加)、営業利益は12,771千円(前連結会計年度は、574,073千円の営業損失)、経常利益は3,914千円(前連結会計年度は、580,090千円の経常損失)となりました。」

    自社ソフトウェア比率の上昇、外注費削減、働き方改革によるコスト削減により、営業利益・経常利益が黒字化した。ただし、減損損失等により親会社株主帰属当期純損失は174,317千円となった。
  18. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高において収益性の高い自社ソフトウェア販売の占める割合が大幅に増えたこと並びに製品開発や企画部門を中心とした外注費等の削減による固定費圧縮に努めたことにより、売上総利益は889,238千円(前年同四半期比41.1%の増加)となりました。その結果、子会社増加に伴う人件費の増額を吸収したため、営業損失は、159,315千円(前年同四半期は、499,852千円の営業損失)、経常損失は、162,624千円(前年同四半期は、502,114千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は169,828千円(前年同四半期は494,833千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となり、それぞれ赤字幅は大きく減少しております。」

    収益性の高い自社ソフトウェア販売の構成比上昇と外注費削減による固定費圧縮により、売上総利益は前年同期比41.1%増加し、営業損失などの赤字幅が大きく縮小した。
  19. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高において収益性の高い自社ソフトウェア販売の占める割合が大幅に増えたこと並びに製品開発や企画部門を中心とした外注費等の削減による固定費圧縮に努めたことにより、売上総利益は554,359千円(前年同四半期比29.4%の増加)となりました。その結果、子会社増加に伴う人件費の増額を吸収したため、営業損失は、163,869千円(前年同四半期は、312,151千円の営業損失)、経常損失は、167,253千円(前年同四半期は、313,017千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は164,728千円(前年同四半期は307,816千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となり、それぞれ赤字幅は大きく減少しております。」

    自社ソフトウェア販売の構成比上昇と外注費削減による固定費圧縮により、売上総利益は前年同期比29.4%増加し、営業損失・経常損失・純損失の赤字幅が縮小した。ただし、各段階ではなお損失を計上している。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、前年度実施した販売目的ソフトウェアの追加償却による減価償却費の減少や製品開発や企画部門を中心とした外注費等の削減による固定費圧縮に努めましたが、売上高減少に伴う収益減少を補うことができず売上総利益は98,274千円(前年同四半期比44.4%の減少)、営業損失は、258,228千円(前年同四半期は、186,640千円の営業損失)、経常損失は、258,440千円(前年同四半期は、187,396千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、254,602千円(前年同四半期は182,408千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    減価償却費や外注費の削減による固定費圧縮を進めたものの、売上高減少を補えず、売上総利益は前年同期比44.4%減少し、営業損失・経常損失・純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、大型案件におけるプロジェクトのコストの大幅超過、利益率の高いライセンス販売が計画を下回ったこと、製品開発及び企画部門を中心とする外注費の増加、新規事業関連へのリソースの先行投資などによる大幅なコスト増加、加えて原材料の評価損の計上及び販売目的ソフトウェアの追加償却などにより、売上総利益は953,155千円(前連結会計年度比28.0%の減少)、営業損失は574,073千円(前連結会計年度は、47,102千円の営業利益)、経常損失は580,090千円(前連結会計年度は、41,490千円の経常利益)、親会社株主に帰属する当期純損失は543,139千円(前連結会計年度は、30,158千円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。」

    売上高は増加した一方、大型案件のコスト超過、ライセンス販売未達、外注費・先行投資の増加等により、営業利益から大幅な営業損失へ転じた。
  22. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「しかし、今後の事業拡大に伴う人件費や諸経費等の増加並びに自社ソフトウエア開発に係る償却費の増加等による固定費が増加したことにより、売上総利益は630,311千円(前年同四半期比31.3%の増加)、営業損失は、499,852千円(前年同四半期は、468,757千円の営業損失)、経常損失は、502,114千円(前年同四半期は、472,753千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は494,833千円(前年同四半期は418,124千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上総利益は前年同四半期比31.3%増加した一方、事業拡大に伴う固定費増加により営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同四半期から拡大した。
  23. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高においてセキュリティ診断案件が減少しましたが子会社製品の販売増により一定の利益は確保できました。しかし、今後の事業拡大に伴う人件費や諸経費等の増加並びに自社ソフトウエア開発に係る償却費の増加等による固定費が増加したことにより、売上総利益は428,272千円(前年同四半期比23.6%の増加)、営業損失は、312,151千円(前年同四半期は、269,545千円の営業損失)、経常損失は、313,017千円(前年同四半期は、272,431千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は307,816千円(前年同四半期は216,472千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    売上総利益は前年同期比23.6%増加した一方、事業拡大に伴う人件費・諸経費・ソフトウェア償却費の増加により、営業損失、経常損失、親会社株主帰属四半期純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  24. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高においてセキュリティ診断案件の減少に伴う収益減少に加え子会社設立など今後の事業拡大に伴う人件費や諸経費等の増加並びに自社ソフトウエア開発に係る償却費の増加等による固定費が増加したことにより売上総利益は176,891千円(前年同四半期比9.5%の減少)、営業損失は、186,640千円(前年同四半期は、121,264千円の営業損失)、経常損失は、187,396千円(前年同四半期は、122,697千円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は、182,408千円(前年同四半期は88,233千円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」

    セキュリティ診断案件の減少と固定費増加により、売上総利益が前年同期比9.5%減少し、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が前年同期から拡大した。
  25. FY2019悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高において、子会社製品販売及び保守売上が増加しましたが、一部のライセンス製品販売の減少に伴う収益減少に加え子会社設立に伴う人員増による人件費や諸経費の増加等による固定費の増加により売上総利益は1,324,524千円(前連結会計年度比5.1%の増加)、営業利益は47,102千円(前連結会計年度比64.2%の減少)、経常利益は41,490千円(前連結会計年度比67.8%の減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は30,158千円(前連結会計年度比59.9%の減少)となりました。」

    売上総利益は増加したものの、子会社設立に伴う固定費増加と一部ライセンス製品販売の減少により、営業利益・経常利益・純利益が大幅に減少した。
  26. FY2019-Q3連結初年度第3四半期の赤字計上有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高において、セキュリティ案件並びに子会社製品販売及び保守売上が増加しましたが、一部のライセンス製品販売の減少に伴う収益減少に加え子会社設立に伴う人員増による人件費や諸経費の増加等による固定費の増加により売上総利益は480,103千円、営業損失は、468,757千円、経常損失は、472,753千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は、418,124千円となりました。」

    連結初年度第3四半期累計期間に営業損失468,757千円、経常損失472,753千円、親会社株主に帰属する四半期純損失418,124千円を計上した。ライセンス製品販売の減少と子会社設立に伴う固定費増加を要因としている。
  27. FY2019-Q2連結初年度第2四半期の赤字計上有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上高において、セキュリティ案件並びに子会社製品販売及び保守売上が増加しましたが、子会社設立に伴う人員増による人件費や諸経費の増加等による固定費の増加により売上総利益は346,506千円、営業損失は、269,545千円、経常損失は、272,431千円、親会社株主に帰属する四半期純損失は、216,472千円となりました。」

    第2四半期累計期間に営業損失269,545千円、経常損失272,431千円、親会社株主に帰属する四半期純損失216,472千円を計上した。子会社設立に伴う人件費・諸経費の増加が要因とされ、通期計画上は第2四半期まで赤字を見込んでいたと説明しているため、単純な比較による悪化とは判定していない。
  28. FY2019-Q1連結初年度第1四半期の赤字計上有価証券報告書

    「売上高において自社ソフトウェアライセンス販売やセキュリティ案件並びに子会社製品販売が増加しましたが、子会社設立に伴う人員増による人件費や諸経費の増加等による固定費が増加したことにより売上総利益は195,513千円、営業損失は、121,264千円、経常損失は、122,697千円、親会社株式に帰属する四半期純損失は、88,233千円となりました。」

    連結初年度の第1四半期に営業損失121,264千円、経常損失122,697千円を計上した。子会社設立に伴う人員増・諸経費による固定費増加が要因とされているが、第1四半期は計画段階から赤字を見込んでいたとも説明しており、前年同期比較による悪化とは判定していない。
  29. FY2018課題継続・連結初年度実績有価証券報告書

    「当グループの事業における売上規模の拡大と利益率の向上は、今後の業績拡大のための重要な課題であると認識しております。受注拡大に向け、国内外の販売パートナーとの連携により効率的な販路拡大を目指してまいります。利益率向上に対しては、自社開発ソフトウェアを活用したソリューションの提供、また通話録音装置や音声応答装置など電話通信機器の製造・販売等により、利益率の高いビジネスを進めるとともに、経営管理体制の強化に努め、継続的なコストの見直しと組織体制や事業活動の効率化を推し進めてまいります。」

    収益力向上の課題と対応策を継続している。連結業績では営業利益131,561千円を計上した一方、固定費増加が利益を押し下げており、課題達成・未達の一方向ではなく、連結初年度の実績として説明している。
  30. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、セキュリティ診断案件等の販売増により収益は増加しましたが、中部営業所の開設等今後の事業拡大を見込んだ人員及び外注費増加並びに自社ソフトウエア開発に係る償却費の増加等による固定費が増加したことにより売上総利益は504,834千円(前年同四半期比18.4%の減少)、営業損失は317,384千円(前年同四半期は営業損失65,570千円)、経常損失は319,757千円(前年同四半期は経常損失69,770千円)となりました。」

    販売増があった一方、人員・外注費・ソフトウェア償却費による固定費増加により売上総利益が前年同期比18.4%減少し、営業損失・経常損失が前年同期から拡大した。
  31. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上において収益性の高い自社ソフトウェアライセンス販売が増加しましたが、中部営業所の開設等今後の事業拡大を見込んだ人員及び外注費増加並びに自社ソフトウェア開発に係る償却費の増加等による固定費が増加したことにより、売上総利益は334,142千円(前年同四半期比1.7%の減少)、営業損失は、219,109千円(前年同四半期は営業損失113,420千円)、経常損失は、220,344千円(前年同四半期は経常損失115,904千円)、四半期純損失は、161,380千円(前年同四半期は四半期純損失85,613千円)となりました。」

    自社ソフトウェアライセンス販売は増加したものの、拠点開設・人員・外注費・開発償却費による固定費増加により、売上総利益が前年同期比1.7%減少し、営業・経常・純損失はいずれも前年同期から拡大した。
  32. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「自社ライセンスを中心とする売上高の減少に加え、中部営業所の開設等今後の事業拡大を見込んだ人員及び外注費の増加並びに自社ソフトウエア開発に係る償却費の増加等により固定費が増加したため、売上総利益は93,148千円(前年同四半期比55.2%の減少)、営業損失は183,253千円(前年同四半期は営業損失28,061千円)、経常損失は183,587千円(前年同四半期は経常損失29,417千円)、四半期純損失は132,441千円(前年同四半期は四半期純損失24,809千円)となりました。」

    自社ライセンス売上の減少と人員・外注費・償却費による固定費増加により、売上総利益が前年同期比55.2%減少し、営業・経常・純損失の赤字幅が拡大した。
  33. FY2017目標継続も利益減少有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上において自社ソフトウェアライセンス関連の構築支援案件が増えたこと及び経営努力による効率化によって保守サービス事業の収益力が回復しましたが、事業拡大を見込んだ人員や外注費の増加及び自社ソフトウェア開発に係る償却費の増加により固定費が増加したため、売上総利益は1,069,651千円(前事業年度比1.3%の減少)、営業利益は155,975千円(前事業年度比34.2%の減少)、経常利益は150,920千円(前事業年度比34.9%の減少)、当期純利益は100,177千円(前事業年度比31.3%の減少)となりました。」

    自社ソフトウェア構築支援や保守効率化による収益力回復を示す一方、人員・外注費・償却費の増加により売上総利益、営業利益、経常利益、当期純利益はいずれも減少した。
  34. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上において収益性の高い自社ソフトウェアライセンス販売の占める割合が増えたこと、及び経営努力による保守コスト削減により保守サービス事業の収益力が回復したこと等で、売上総利益は前年同四半期比10.9%の増加となる618,359千円となり、事業拡大を見込んだ人員増加等による販売管理費増額を吸収した結果、営業損失は65,570千円(前年同四半期は営業損失90,088千円)、経常損失は69,770千円(前年同四半期は経常損失93,843千円)、四半期純損失は58,137千円(前年同四半期は四半期純損失99,479千円)となり、それぞれ赤字幅が減少しております。」

    自社ソフトウェアライセンスの構成比上昇と保守コスト削減により、売上総利益が前年同期比10.9%増加し、営業・経常・純損失の赤字幅がさらに縮小した。ただし、なお損失を計上している。
  35. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「損益面につきましては、売上において収益性の高い自社ソフトウェアライセンス販売の占める割合が大幅に増えたこと、及び継続保守案件の外注費の削減により保守案件の収益力が回復したことにより、売上総利益は前年同四半期比30.4%の増加となる339,820千円となりました。その結果、事業拡大を見込んだ人員増加等による販売管理費増額を吸収したため、営業損失は113,420千円(前年同四半期は営業損失178,391千円)、経常損失は115,904千円(前年同四半期は経常損失180,726千円)、四半期純損失は85,613千円(前年同四半期は四半期純損失184,451千円)となりましたが、収益力の回復によりそれぞれ赤字幅は大きく減少しております。」

    自社ソフトウェアライセンスの構成比上昇と保守案件の外注費削減により、売上総利益が前年同期比30.4%増加し、営業・経常・純損失の赤字幅がさらに縮小した。ただし、なお損失を計上している。
  36. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「売上において収益性の高い自社ソフトウェアライセンス販売の占める割合が大幅に増えたこと及び、第2四半期以降の業績拡大に向けたソフトウェア開発費の資産計上額が増加したことにより、売上総利益は前年同四半期比53.6%の増加となる208,057千円となりました。また、売上総利益の増加が事業拡大を見込んだ人員増加等による販売管理費増額を吸収したため、営業損失は28,061千円(前年同四半期は営業損失96,633千円)、経常損失は29,417千円(前年同四半期は経常損失97,852千円)、四半期純損失は24,809千円(前年同四半期は四半期純損失98,837千円)とそれぞれ赤字幅が大きく減少しました。」

    収益性の高い自社ソフトウェアライセンスの構成比上昇などにより、売上総利益が前年同期比53.6%増加し、各段階損失の赤字幅も縮小した。ただし、四半期ではなお損失を計上している。
  37. FY2016初出有価証券報告書

    「売上規模の拡大と利益率の向上は、今後の業績拡大のための重要な課題であると認識しております。」

    売上規模と利益率の双方を業績拡大に向けた重要課題として位置付けている。
一緒に動いた変遷

「エンタープライズ向けオフィスソリューション・クラウド・IP無線の拡大」は、この変遷が動いた41回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181817161514★123456
  1. ★この変遷
  2. 1エンタープライズ向けオフィスソリューション・クラウド・IP無線の拡大18回
  3. 2SBCライセンス・保守案件を背景とした営業利益の改善18回
  4. 3通話録音製品のソフトウェア化・ラインナップ強化17回
  5. 4通信インフラを核とした事業ポートフォリオの最適化16回
  6. 5事業領域と顧客層の拡大・顧客集中からの脱却15回
  7. 6市場変化に対応した新製品・新サービスの企画開発14回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ネクストジェンの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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