働き方改革と採用力の強化
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに106社。
- FY2026前進有価証券報告書
「・2026年４月入社の新卒社員を７名採用し、今後も毎年10名以上の社員採用を予定している。 ・リモートワークの比率について75.0％程度を目標とし、2025年度は80.9％の実績を得ている。」
新卒採用7名と今後の毎年10名以上の採用計画を示し、リモートワーク比率は75.0％程度の目標に対して80.9％を実績として開示した。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「今後も毎年10名以上の社員を採⽤していく予定」
新卒採用・育成について、毎年10名以上の採用予定を数値で示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「リモートワークの比率について75.0％程度を目標とし、2024年度は77.8％の実績を得ています。」
働き方改革について、リモートワーク比率75.0％程度の目標に対し2024年度77.8％を実績として示した。コアタイムのないフレックス制度、短時間勤務、定年制度廃止等も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループではリモートワークの推進、コアタイムの無いフレックス制度の導入、養育する子が中学校就学の始期に達するまで取得可能な短時間勤務制度、定年制度の廃止等により、個人の要望に沿った柔軟な勤務を支援しております。」
採用力強化とテレワーク推進に加え、フレックス、短時間勤務、定年制度廃止など多様な働き方の制度を具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループではかねてから柔軟な働き方に対応した制度の導入や生産性を向上させるための自社ソリューションの活用を実践しておりますが、新型コロナウイルス感染症対策の目的に限らず、育児・介護・自己実現を希望する社員の多様な働き方ができるよう、テレワークの徹底をはじめとした働き方改革を進めております。」
感染症対策に限定せず、育児・介護・自己実現を含む多様な働き方に対応するため、テレワークを制度・運用面で推進している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「AIでの自動応答による電話受付後、折り返し電話をかける機能を備えた「U³ コールバック for テレワーク」サービスの提供を開始。」
テレワークに対応した自社サービスを提供開始し、働き方の変化に対応する具体的なサービス展開へ進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループではかねてから柔軟な働き方に対応した制度の導入や生産性を向上させるための自社ソリューションの活用を実践しておりますが、今回の新型コロナウィルス感染症対策として、テレワークの徹底をはじめとした働き方改革は今後より一層進むものと考えております。」
柔軟な働き方の制度・自社ソリューション活用に加え、新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークを徹底する方針を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な人材を確保していくための採用力の強化に注力するとともに、ワークスタイルの変革等、働き方の改革に注力してまいります。」
専門技術者不足への対応として、採用力強化とワークスタイル変革を継続課題として再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、優秀な人材を確保していくための採用力の強化に注力するとともに、ワークスタイルの変革等、働き方の改革に注力してまいります。」
高度な技術者不足への対応として、採用力の強化とワークスタイル変革を経営課題・施策として初めて独立して示している。