DX・AI・テレワークによるICT需要の構造変化
FY2020に初出。16回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における事業区分別の売上高の概況は、以下のとおりです。」
DX関連の需要がクラウドDX事業の売上1,718,467千円（前連結会計年度比17.7％増）として業績に現れ、ボイスコミュニケーション事業とともに増収となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループの事業領域である情報通信分野においては、社会全体におけるDXの進展、AI活用の急速な普及によって大きな変化が起きており、この変化の波を利用し、さらなる成長が期待されます。」
DXの進展とAI活用の急速な普及を市場環境の変化として再確認し、ボイスコミュニケーションおよびクラウドDX事業の成長機会として位置付けている。 - FY2025前進有価証券報告書
「コミュニケーションDX事業において、前連結会計年度末にMVNO事業者向けに提供を開始したサブスクリプション型サービス販売が積み上がり、また、導入済みのモバイルコアシステムのセキュリティ強化や運用の簡易化に向けた更改対応を実施したこと、さらには、継続案件として企業DXに関連したシステム開発案件が増加したことなどにより、売上高は、829,417千円（前連結会計年度比96.4％の増加）となりました。」
サブスクリプション型サービス、モバイルコア更改、企業DX開発案件の積み上げにより、コミュニケーションDX事業の売上高が前年同期比96.4％増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は、511,939千円（前年同中間期比17.1％の増加）となりました。」
コミュニケーションDX事業の売上高が前年同中間期比17.1％増加し、サブスク型サービス、企業DX案件、モバイル制御・セキュリティ案件等による需要の具体化を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「コミュニケーションDX事業において、前連結会計年度末にMVNO事業者向けに提供を開始したサブスクリプション型サービス販売が積み上がり、また、導入済みのモバイルコアシステムのセキュリティ強化や運用の簡易化に向けた更改対応を実施したこと、さらには、継続案件として企業DXに関連したシステム開発案件が増加したことなどにより、売上高は、829,417千円（前連結会計年度比96.4％の増加）となりました。」
サブスクリプション、モバイルコア更改、企業DX開発案件の積み上げにより、コミュニケーションDX事業の売上高が前年同期比96.4％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「コミュニケーションDX事業において、前期末にMVNO事業者向けに提供を開始したサブスクリプション型サービス販売が積み上がり、また、導入済みのモバイルコアシステムのセキュリティ強化や運用の簡易化に向けた更改対応を実施したこと、さらには、企業DXに関連したシステム開発案件が増加したことなどにより、売上高は、2,382,207千円（前年同期比33.9％の増加）となりました。」
サブスクリプション型サービス、モバイルコア更改、企業DXシステム開発の積み上げにより、コミュニケーションDX事業の売上高は602,879千円、前年同期比291.1％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、437,362千円（前年同四半期比307.9％の増加）となりました。」
コミュニケーションDX事業の売上高が437,362千円、前年同期比307.9％増となり、サブスクリプション型サービス、モバイルコア更改、企業DX関連システム開発などの需要が業績に現れている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社グループの「U-cube connect」、「U-cube cogni」により音声認識後のデータの利活用を提供しています。さらに「U-cube connect」にSMS送信、FAX送受信機能を拡充したマルチチャネル対応IVRサービスも開始し、企業のDX導入に貢献できると考えています。」
企業の業務DX化に伴う音声認識、コールセンター支援、マルチチャネルIVRへの需要を、具体的なサービス提供として展開している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「テレワークの推進やフリーアドレス化を目的とした法人電話のスマートフォン需要が前期から引き続き高い傾向にあります。働く場所の多様化に伴い、固定電話と同様の機能をスマートフォンで代用可能とした「スマートフォン内線ソリューション」の販売が引き続き好調でした。」
テレワーク・フリーアドレス化を背景とした法人電話のスマートフォン需要と、スマートフォン内線ソリューションの販売好調を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間では、DX関連においては、テレワークの推進やフリーアドレス化を目的とした法人電話のスマートフォン需要が前期から引き続き高い傾向にあります。働く場所の多様化に伴い、固定電話と同様の機能をスマートフォンでの代用を可能とした「スマートフォン内線ソリューション」の販売が今期も好調でした。」
テレワーク・フリーアドレス化を背景とする法人電話のスマートフォン需要が継続し、スマートフォン内線ソリューションの販売好調として具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「DX関連においては、ソフトウェアIP-PBX「NX-C1000」およびソフトウェアSBC「NX-B5000」のライセンス販売が、世の中のリモートワーク推進の動きもあり前期に続き好調で、大手通信事業者が提供する法人向けのIP電話ソリューションや、スマートフォンを利用したクラウド内線電話サービスで利用するソフトウェアとして提供し、追加ライセンスを継続して受注しています。」
リモートワーク推進を背景に、法人向けIP電話やスマートフォンを利用したクラウド内線電話でIP-PBX・SBCの需要が継続し、追加ライセンス受注につながっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DX関連においては、ソフトウェアIP-PBX「NX-C1000」およびソフトウェアSBC「NX-B5000」のライセンス販売が、世の中のリモートワーク推進の動きもあり前期に続き好調で、大手通信事業者が提供する法人向けのIP電話ソリューションや、スマートフォンを利用したクラウド内線電話サービスで利用するソフトウェアとして提供しました。」
リモートワーク推進を背景に、法人向けIP電話やスマートフォン連携クラウド内線電話でIP-PBX・SBCの需要が継続し、販売が好調に推移した。 - FY2021前進有価証券報告書
「テレワーク推進に伴いクラウドPBX化への加速が進むなどの変化も起きており、働く時間・場所の制約を超えた働き方を可能とするためのテレワークの実現においては、新たなICTソリューションの導入が活性化しております。」
テレワーク推進によるクラウドPBX化と新たなICTソリューション導入の活性化を、構造的な需要変化として具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「通信事業者による法人顧客向けクラウドPBXサービスを展開する動きの活発化、及び新型コロナウイルス感染症拡大の懸念により一般企業のリモートワークが加速しており、地域電力系通信事業者が提供するクラウド電話サービスの利用増加に伴うWeb電話帳サービス、通話録音システム、端末の新規導入や追加ライセンスを大量受注。」
リモートワークの加速を背景にクラウド電話サービスの利用が増加し、Web電話帳、通話録音、端末の新規導入・追加ライセンスの大量受注として需要変化が具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけとしたリモートワーク環境の整備などによるクラウドサービスの需要増があるものの、」
新型コロナウイルス感染症の拡大を契機としてリモートワーク環境の整備が進み、クラウドサービス需要が増加する市場変化を記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「情報通信技術を利用することで作り出されるデータを分析・活用することで、人々の生活をより便利にし、ビジネスモデルの変革をすることで、世の中をより良い方向へ進めるデジタル・トランスフォーメーションが世界的に進んできています。」
データ分析・活用によるDXの世界的進展を、通信・AI・クラウド・テレワークの需要を形成する新たな市場環境として記載している。