プロジェクト検収・納品時期による業績変動リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
ネクストジェンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
プロジェクトの検収・納品時期による業績変動リスクについて、重要な変更がないことを再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、プロジェクトごとに売上規模や利益率が異なり、その売上計上時期によって業績が大きく変動します。」
検収・納品時期や仕様変更による四半期業績変動リスクを年次報告でも再確認している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のモバイル通信ソリューション事業の売上高は、154,143千円（前年同四半期比69.4％の減少）となりました。なお、前第３四半期連結累計期間には、大型仕掛案件の納品があり売上高に大きく影響しましたが、今期は仕掛案件の納品時期が当第３四半期連結累計期間にないため、前年同期比の差が大きくなっています。」
大型仕掛案件の納品時期の違いが前年同期比の売上差として現れ、案件の検収・納品時期による業績変動が当四半期にも発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、前第２四半期連結累計期間には、大型仕掛案件の納品があり売上高に大きく影響しましたが、今期は仕掛案件の納品時期が当第２四半期連結累計期間にないため、前年同期比の差が大きくなっています。」
大型仕掛案件の納品時期の違いが前年同期比の売上差に実際に現れ、案件の納品時期による業績変動が当四半期にも確認された。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、前第１四半期連結累計期間に、コロナ禍におけるワクチン発注システムの受託開発やリモートワーク推進によるライセンス販売等の前倒しがありましたが、今期も案件提案状況は計画通りに進捗しています。」
前年第1四半期に案件やライセンス販売が前倒しされた反動が当四半期の前年同期比減収として現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「通信システム・ソリューションにおいて、前年度売上貢献が大きかった大手通信業者向けのライセンス販売の反動減やMVNO更改案件の計画変更による一部検収時期が翌期にずれ込んだことにより売上高は、3,750,288千円（前連結会計年度比2.9％の減少）となりました。」
MVNO更改案件の計画変更により一部検収が翌期へずれ込み、通信システム・ソリューション売上高の減少要因として業績に現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、プロジェクトごとに売上規模や利益率が異なり、その売上計上時期によって業績が大きく変動します。想定外の仕様の変更など顧客側の都合等により契約上、当初予定されていた期間内に、顧客による検収を受けることができない場合、またシステムの不具合等の要因によりサービスの納品時期がずれ込んだ場合、当社グループの四半期ごとの業績が大きく変動する可能性があります。」
プロジェクトの検収・納品時期による四半期業績変動リスクを再確認している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「受注面につきましては、通信システム・ソリューションにおいて、前年同四半期の大手通信事業者向け大型案件の反動減の影響がありましたが、保守サポートにおいて順調に保守案件が積み上がり、受注残高は1,392,232千円（前年同四半期比4.3％の減少）となりました。」
前年同期の大型案件の反動減により受注残高が前年同期比4.3％減少し、案件規模・受注時期による変動が引き続き現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「受注面につきましては、保守サポートにおいて順調に保守案件が積み上がりましたが、通信システム・ソリューションにおいて、前年同四半期の大手通信事業者向け大型案件の反動減が大きく影響し、受注残高は871,235千円（前年同四半期比42.5％の減少）となりました。」
前年同期の大手通信事業者向け大型案件の反動減により、受注残高が前年同期比42.5％減少し、案件規模・受注時期による変動が現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「受注面につきましては、保守サポートにおいて順調に保守案件が積み上がりましたが、通信システム・ソリューションにおいて、前年同四半期の大手通信事業者向け大型案件の反動減が大きく影響し、受注残高は1,122,043千円（前年同四半期比26.3％の減少）となりました。」
保守案件は積み上がったものの、前年同期の大手通信事業者向け大型案件の反動減により受注残高が前年同期比26.3％減少し、案件規模・時期による業績変動が現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの業績につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により一部案件に期ズレが生じましたが、電力系通信事業者向けクラウドPBXサービスの導入及びAIプラットフォームASHの販売、大手通信移動通信事業者へモバイルネットワークの仮想化ソリューションの販売、住友商事株式会社が実施するローカル５Ｇを活用した実証実験への参画、大手通信事業者向けAudioCodes社のVoIPゲートウェイの販売、また、子会社において、大手企業向けにVOICEMARK販売増加等があったことにより、売上高は3,878,513千円（前連結会計年度比21.6％の増加）となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大により一部案件の期ズレが実際に生じたと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、計画に対してはやや下回って進捗しておりますが、通期では期初の計画通りとなる見通しです。」
第3四半期累計期間の進捗が計画をやや下回り、四半期業績の変動リスクが当期にも現れていると説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループは、第４四半期連結会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第２四半期連結累計期間については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期への売上高・営業利益集中という事業特性のもと、第2四半期累計期間に営業損失312,151千円を計上した。四半期赤字は計画段階から見込んでいたと説明している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループは、第４四半期連結会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第１四半期連結会計期間については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期に売上高・営業利益が集中する事業特性のもと、第1四半期に営業損失186,640千円を計上し、四半期業績の偏りが当期にも現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループは、第４四半期連結会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第３四半期連結累計期間については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期への売上高・営業利益集中という事業特性のもと、第3四半期連結累計期間に営業損失468,757千円を計上し、四半期業績の偏りが当期にも現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループは、第４四半期連結会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第２四半期連結累計期間については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期に売上高・営業利益が集中する事業特性のもと、第2四半期累計期間に営業損失269,545千円を計上し、四半期業績の偏りが当期にも現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループは、第４四半期連結会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第１四半期連結会計期間については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期への売上高・営業利益集中という事業特性のもと、第1四半期に営業損失121,264千円を計上し、四半期業績の偏りが当期にも現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、プロジェクトごとに売上規模や利益率が異なり、その売上計上時期によって業績が大きく変動します。想定外の仕様の変更など顧客側の都合等により契約上、当初予定されていた期間内に、顧客による検収を受けることができない場合、またシステムの不具合等の要因によりサービスの納品時期がずれ込んだ場合、当社グループの四半期ごとの業績が大きく変動する可能性があります。」
プロジェクトの検収・納品時期による四半期業績変動リスクを再確認している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業損失は317,384千円（前年同四半期は営業損失65,570千円）、経常損失は319,757千円（前年同四半期は経常損失69,770千円）となりました。なお、当社は、第４四半期会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。今期についてはその傾向がより強く、当第３四半期については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第4四半期への売上高・営業利益集中という事業特性のもと、第3四半期は営業損失・経常損失を計上した。四半期業績の偏りが当期にも現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「受注面につきましては、自社ソフトウェアライセンスに係る構築支援案件の獲得や継続保守契約の更改など順調に積み上がりましたが、エンタープライズ・ソリューションにおいて、当期に大型案件の新規受注がなかったため、受注残高は693,563千円（前年同四半期比13.9％の減少）となりました。 なお、当社は、第４四半期会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第２四半期については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
エンタープライズ分野で大型案件の新規受注がなく、受注残高が前年同期比13.9％減少した。第2四半期の赤字と第4四半期への業績集中は計画どおりと説明している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「受注面におきましては、自社ライセンス製品の受注残高が前年同四半期比減少しており、受注残高は672,776千円（前年同四半期比12.6％の減少）となりましたが、通期を通しては計画どおりリカバリーできる見通しです。 なお、当社は、第４四半期会計期間に売上高及び営業利益が集中する事業特性を持っており、通期では期初の計画通りとなる見通しです。当第１四半期については計画段階から赤字を見込んでおり、ほぼ計画通りに進捗しています。」
第1四半期に受注残高が前年同期比12.6％減少し、売上高・営業利益が第4四半期に集中する事業特性のもとで、計画どおり四半期赤字となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「一部新製品の販売計画の遅れ、さらにはIP電話サービス向けの他社製品から、利益の絶対額は高いが販売額は少ない同用途の自社ソフトウェアライセンスへの販売製品の切り替えが進むことによる売上額減少があり、その実施の遅れも伴って、他の売上増によって補うことができず、売上高としては2,494,186千円（前事業年度比11.4％の減少）となりました。」
新製品の販売計画や自社ソフトウェアへの切替の遅れが実際に発生し、売上高が前年同期比11.4％減少したと説明している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「受注面につきましては、IP無線ソリューション関連の構築支援、保守事業の新規案件は、堅調に推移しているものの、大型案件の受注時期が変動したことにより、受注残高は506,723千円（前年同四半期比13.5％の減少）となりました。」
大型案件の受注時期の変動により受注残高が前年同期比13.5％減少したと記載しており、案件時期の変動リスクが受注残高に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「プロジェクトごとに売上規模や利益率が異なり、その売上計上時期によって業績が大きく変動します。」
仕様変更、検収遅延、不具合による納品時期のずれが四半期業績を変動させる可能性を示している。