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ODKソリューションズ(3839)・方針再掲

収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更

FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2023。

5記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2022-Q2 – FY20222021: 220212022: 220222023: 12023
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収益認識会計基準適用による進捗度基準への変更と財務影響125社が書いているテーマ・逆風19社・追い風20社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023再掲有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」等を第59期の期首から適用しており、第59期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」

    収益認識会計基準適用後の指標であることを継続して開示している。
  2. FY2022前進有価証券報告書

    「また、当連結会計年度の売上高が66,322千円減少し、売上原価が65,177千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ1,144千円減少しております。」

    収益認識会計基準の適用による通期影響が、売上高66,322千円減少、売上原価65,177千円減少、各利益1,144千円減少として具体化された。
  3. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「また、当第3四半期連結累計期間の売上高が908,408千円増加し、売上原価が909,696千円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ1,287千円増加しております。」

    収益認識会計基準の適用による第3四半期累計期間の影響を、売上高908,408千円増加、売上原価909,696千円増加、各段階損失1,287千円増加として具体化している。
  4. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「また、当第2四半期連結累計期間の売上高が649,028千円増加し、売上原価が651,087千円増加し、営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ2,059千円増加しております。」

    収益認識会計基準の適用による当第2四半期連結累計期間の影響を、売上高649,028千円増加、売上原価651,087千円増加、各段階損失2,059千円増加として具体化している。
  5. FY2022-Q1初出有価証券報告書

    「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」

    当第1四半期から収益認識会計基準等を適用し、一定期間にわたり充足される履行義務は進捗度に基づき、一時点で充足される履行義務は履行完了時点で収益認識する方法へ変更した。売上高は286,405千円増加し、営業損失・経常損失・税金等調整前四半期純損失は各488千円増加している。
一緒に動いた変遷

「教育ICT・大学入試サービスの拡大」は、この変遷が動いた5回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1教育ICT・大学入試サービスの拡大3回
  3. 2商品ラインアップ拡充と戦略的営業による収益源の多角化3回
  4. 3データビジネスによる新たな価値の創造3回
  5. 4新規受託対応を中心としたソフトウェア・設備投資3回
  6. 5コーポレートブランド構築と中期経営計画の中核概念整理3回
  7. 6アライアンス・M&Aによる新規事業創出2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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