Komori
朝日ネット(3834)・施策減収継続・減少幅縮小

インターネット関連サービスのラインナップ拡充と売上単価向上

FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。

25記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018前進FY2020-Q2 – FY2023-Q2悪化FY2024 – FY2025-H12016: 220162017: 020172018: 320182019: 320192020: 420202021: 220212022: 420222023: 120232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
特定サービス依存低減に向けたサービスポートフォリオ拡充5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社

朝日ネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026減収継続・減少幅縮小有価証券報告書

    「2026年3月期のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比23百万円減(1.8%減)の1,315百万円となりました。」

    インターネット関連サービス売上は減少したが、前期からの減少幅は1.8%減に縮小した。
  2. 2026-05-13悪化決算説明資料

    「合計 1,338 1,315 △23 △1.8%」

    インターネット関連サービス売上高は前年同期比1.8%減の1,315百万円となり、減収が通期でも確認された。
  3. FY2026-H1売上減少幅縮小有価証券報告書

    「当中間会計期間のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比4百万円減(0.6%減)の668百万円となりました。」

    インターネット関連サービス売上は668百万円、前年同期比0.6%減となった。減収は続いたが、前中間期の減少率4.1%から減少幅は縮小した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「当中間会計期間のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比29百万円減(4.1%減)の672百万円となりました。」

    インターネット関連サービス売上は672百万円、前年同期比4.1%減となり、関連サービスの売上面の弱含みが中間期でも続いた。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「2024年3月期のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比195百万円減(12.5%減)の1,373百万円となりました。」

    インターネット関連サービスの売上高が1,373百万円へ減少し、ラインナップ拡充による売上単価向上のテーマに対して売上面の弱含みが年次で示された。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比139百万円減(11.8%減)の1,036百万円となりました。」

    インターネット関連サービス売上は1,036百万円、前年同期比11.8%減となり、関連サービスの売上減少が続いている。
  7. FY2024-Q2関連サービス売上減少有価証券報告書

    「当第2四半期のインターネット関連サービスの売上高は前年同期比100百万円減(12.5%減)の701百万円となりました。」

    インターネット関連サービスの売上高は701百万円、前年同期比12.5%減となった。manabaやその他関連サービスの減収により、ラインナップ拡充・売上単価向上のテーマに対して売上面の弱含みが示された。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「また、2022年8月にメールサービスをリリースしたことに伴い、売上原価と減価償却費が増加しております。ISP「ASAHIネット」の会員向けに無料で提供するメールサービスをより使いやすく安全性の高いサービスにするためにリニューアルを行いました。」

    2022年8月にメールサービスをリリースし、使いやすさと安全性向上を目的とするリニューアルを実施した。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2022年5月から固定IPアドレスに対応したWiMAX +5G初となる新サービスの提供を開始しました。」

    固定IPアドレス対応のWiMAX+5G新サービスを開始し、モバイル・ネットワーク関連サービスのラインナップを拡充した。メールサービスについては2022年8月のリニューアルを予定している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「2022年3月から5Gに対応した新サービス「ASAHIネット WiMAX +5G」の提供を開始しました。2022年5月には固定IPアドレスに対応した「WiMAX +5G」のサービスリリースを行いました。また、メールサービスをより使いやすく安全性の高いサービスにするため、2022年8月に向けてシステム更改を予定しております。」

    5G対応モバイルサービスと固定IP対応の追加リリースを進め、メールサービスについては2022年8月に向けたシステム更改を計画している。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「メールサービスをより使いやすく安全性の高いサービスにするため、2022年8月に向けてシステム更改を予定しております。」

    メールサービスについて、使いやすさと安全性の向上を目的に、2022年8月に向けたシステム更改計画を新たに具体化した。
  12. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また2021年4月から、ASAHIネット会員に向けてDS-Lite方式の接続サービスの提供を開始しました。主要ルーターメーカー様と協力し対応機器を今後も充実させる計画を進めます。」

    ASAHIネット会員向けのDS-Lite方式接続サービスを開始し、主要ルーターメーカーとの協力による対応機器の拡充計画を示した。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「ASAHIネット会員向けにDS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能を提供開始」

    v6 コネクトで提供していたDS-Lite方式のIPv4 over IPv6接続機能を、2021年3月にASAHIネット会員向けにも提供開始した。
  14. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「既契約の電気通信事業者においては、トラフィックが増加したことにより売上が増加しております。トラフィックの増加は総務省が公表する1契約あたりのトラフィックが増加したことに加え、2020年3月にサービスを開始したNTT東西が提供するホームゲートウェイに対応した「IPv4 over IPv6接続機能(DS-Lite方式)」の利用者が増加したことなどが挙げられます。」

    v6 コネクトのDS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能の利用者が増加し、既契約事業者向け売上の増加に寄与した。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「また、前期に提供を開始した「v6 コネクト」のオプション「IPv4 over IPv6接続機能(DS-Lite方式)」の利用開始も売上増加に寄与をしております。」

    v6 コネクトのIPv4 over IPv6接続機能(DS-Lite方式)の利用開始が売上増加に寄与した。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「サービスについては、IP電話サービス「AsahiNet 光電話」の提供を当事業年度第2四半期より開始するなど需要に応えるべくサービス拡充を進めております。」

    IP電話サービス「AsahiNet 光電話」を事業年度第2四半期から開始し、サービスラインナップを拡充した。
  17. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「「v6 コネクト」については当第3四半期より新たな電気通信事業者への提供を開始しました。「v6 コネクト」の売上高は回線数および回線あたり通信量の増加により堅調に推移をしております。今後は通信量の更なる増加に向けてDS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能のサービス拡充を進めており、2020年度の提供を目指します。」

    v6 コネクトをサービスラインナップとして拡大し、新たな電気通信事業者への提供を開始した。DS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能の2020年度提供も目指している。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「2019年9月より、他電気通信事業者へネイティブ方式(IPv6 IPoE)の通信帯域をローミング提供するサービスのブランド名を「v6 コネクト」としました。ネイティブ方式(IPv6 IPoE)によるIPv6インターネット接続機能に加え、オプションとしてIPIP方式とDS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能を提供しております。」

    サービスラインナップに「v6 コネクト」を加え、IPv6接続に加えてIPIP方式・DS-Lite方式によるIPv4 over IPv6接続機能を提供した。
  19. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社がインターネット接続サービスと共に提供するインターネット関連サービスにつきましては、ホームページサービス、独自ドメインサービス、メールサービス、セキュリティサービスのほか、ブロードバンド接続サービスを基盤にしたIP電話サービス、固定IPアドレスサービス、ブロードバンド映像サービスなど数多くのサービスを提供しております。」

    接続付加価値、セキュリティ、固定IP等のインターネット関連サービスを継続して提供している。
  20. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「2018年12月にはASAHIネット会員へ提供しているマネージドVPNサービス「おまかせVPN」がネイティブ方式(IPv6 IPoE)に対応しました。これにより通信が安定した高品質VPNサービスの提供を開始しております。」

    インターネット関連サービスのラインナップについて、マネージドVPNのネイティブ方式対応と高品質サービスの提供開始という具体的な拡充が行われた。
  21. FY2019-Q2受注予定段階を明示有価証券報告書

    「2018年4月から開始したネイティブ方式(IPv6 IPoE)のネットワーク上でIPv4固定アドレスを利用できる新サービスは2018年度内での受注を予定しております。」

    2018年4月に開始したIPv4固定アドレスの新サービスについて、2018年度内の受注予定という次の段階を明示した。
  22. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「2018年4月にはネイティブ方式のネットワーク上でIPv4固定アドレスを利用できる新サービスの提供を開始しました。」

    ネイティブ方式のネットワークを利用したIPv4固定アドレスの新サービスを2018年4月に提供開始し、サービスラインナップを拡充した。
  23. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社がインターネット接続サービスと共に提供するインターネット関連サービスにつきましては、ホームページサービス、独自ドメインサービス、メールサービス、セキュリティサービスのほか、ブロードバンド接続サービスを基盤にしたIP電話サービス、固定IPアドレスサービス、ブロードバンド映像サービスなど数多くのサービスを提供しております。」

    接続付加価値、セキュリティ、バックアップ等を含むインターネット関連サービスのラインナップ拡充を継続している。
  24. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「7月には「カスペルスキー セキュリティ」や「データ無制限バックアップ(AOS)」などのインターネット関連サービスの提供を開始し、アライアンスパートナーとの連携も強化しております。お客様がより便利により安全にインターネット接続サービスを利用できるようラインナップを拡充し、売上単価の向上を図っています。」

    セキュリティ・バックアップサービスの提供開始、アライアンス連携、ラインナップ拡充による売上単価向上の施策を継続している。
  25. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「7月には「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」や「データ無制限バックアップ(AOS)」などのインターネット関連サービスの提供を開始し、アライアンスパートナーとの連携も強化しております。お客様がより便利により安全にインターネット接続サービスを利用できるようラインナップを拡充し、売上単価の向上を図っています。」

    セキュリティおよびバックアップサービスの提供開始、アライアンスパートナーとの連携強化、サービスラインナップ拡充を通じて売上単価の向上を図る施策が初めて明示された。
一緒に動いた変遷

「教育支援サービスmanabaの拡充」は、この変遷が動いた25回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141413131212★123456
  1. ★この変遷
  2. 1教育支援サービスmanabaの拡充14回
  3. 2manabaの契約ID・全学導入校の拡大14回
  4. 3FTTHの拡販13回
  5. 4インターネット接続サービスの安定成長13回
  6. 5光コラボレーション事業者へのISPサービスOEM供給12回
  7. 6AsahiNet 光への注力12回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
朝日ネットの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
インターネット関連サービスのラインナップ拡充と売上単価向上|朝日ネット(3834)の変遷 | Komori